A.一人暮らしは出費が多く、貯金するのは大変ですよね。でも、今のうちに貯め癖をつけることは非常に大切。まずは最低でも手取りの10%を貯金にまわしましょう。余った分を貯金するのではなく、給料が振り込まれたらすぐに天引きされる先取り貯金がおすすめです。銀行の自動積立定期預金は誰でも利用できるのでぜひ活用してください。また支出の見直しも大切です。特に通信料や保険料などの固定費は一度見直せば大きな節約に。食費や交際費を削るとストレスが溜まり継続できないことも多いので、固定費から見直してみてくださいね。何の支出が多いのか一緒に確認して、家計改善や効率的な貯金方法についてアドバイスすることもできますので、ご希望でしたらおっしゃってくださいね！

一般的に「ゆとりある老後生活費」は夫婦で36万円程度と言われています。厚生年金に加入している場合の年金月額は約22万円なので、月14万円が不足することに。65歳で定年退職し、老後生活が25年と想定すると4,200万円が必要となります。個人向け国債は確かに低リスクですが、金利固定で年率0.05%ですので4,200万円は賄えないことが考えられます。一例ですが、世界経済の成長に連動するインデックスファンドなどの分散された商品への投資を検討してはいかがでしょうか。平均年利は4〜7%ですから初期投資300万円に加えて、毎月数万円積み立てることで20年後には4,200万ほどになることが予想されます。より具体的なご提案をさせていただくためにも、一緒に老後までのシミュレーションをしてみませんか。

iDeCoは毎月一定の金額を積み立てる「自分で作る年金制度」で、掛け金が全所得控除で受け取り時にも大きな控除が受けられます。60歳まで引き出せない点がデメリットですが、逆に言えば60歳まで確実に資産形成をすることが可能です。NISAは少額で投資ができ、運用益が非課税になる点がメリット。通常、投資で得た利益や配当には約20%の税金がかかりますが、NISAは5年間、つみたてNISAは運用益が20年間ずっと非課税でいつでも引き出し可能です（購入額に上限あり）。ただし、資産形成する前でも引き出せる点はデメリットとも言えます。どちらも老後資金を貯めるのに国が推奨しているお得な制度。時間をかけるほど成果を出しやすいので早めに始めると良いでしょう。

資産運用をしようと思っているけど何から始めていいかわからない、どんな金融商品があるのかもわからない、勉強する時間もないといった悩みを持った方は多くいらっしゃいます。資産運用は自分に合った方針を決めることが大切です。そのためには、老後資金を貯める、住宅ローンの頭金を貯めるなど、資産運用の目的を考えてみましょう。目的が決まれば、いつまでに、いくらぐらい必要になるかがイメージでき、それに合った金融商品を選ぶことができます。お客様の希望を伺った上で、どのくらいのお金が必要なのか、どのように準備するのか、豊富な経験を踏まえて私たちFPがアドバイスいたしますのでぜひご相談ください。

さまざまな観点がありますが、返済比率（返済負担率）を軸に考えてみましょう。返済比率の計算式は「年間返済額÷年収×100＝返済比率（％）」です。大体20％程度であれば無理なく返済できるとされます。「買える金額」と「買っていい金額」は似ているようで全く違います。不動産会社や銀行が伝えるのはあくまで「買える金額」であり、買ってもいいかどうかは別問題。今後お金のかかる場面はいくつもありますから、住宅ローンは今後の人生設計を含めて、多様な観点で考えることが大切です。住宅ローンが家計の負担となっている人は少なくありません。まずは詳細なヒアリングからさせていただきますので、私たち専門家にご相談ください。

負担が大きいとのことですが、現在のご自身がどのような内容の保険に入っているか把握されていらっしゃいますか？必要以上の保険に入り、保険料が高くなってしまっている方は少なくありません。まずは加入状況を一度ご確認されることをお勧めしております。必要以上に保険料をお支払いしている方で多いのは「説明されたが、よくわからないまま加入してしまった」というケース。保険商品は内容が複雑なものが多く、よく知らない人にとっては保険の良し悪しはなかなか判断がつきづらいものです。また、どの程度の保障が必要かはライフステージによって変わります。ライフプランも考えながら、本当に必要な保険かどうか見直していきましょう。

一般的に教育費は1人あたり約1,000万円と言われています。しかし、これは幼稚園から大学まですべて国公立の場合。当然私立や一人暮らしなどの場合はさらにかかります。教育費の貯め方としては、天引きできる財形貯蓄や自動積立定期などを活用するのがおすすめ。学資保険という手もありますが、途中解約すると元本割れするリスクがあることは理解しておきましょう。また預貯金や学資保険は元本が保障されているものの、インフレになった時にはお金の価値が下がる可能性も。そうしたリスクを回避するために、教育費の一部は変額保険やつみたてNISAなどを活用するのも手です。とはいえ、教育費の貯め方は家庭によってさまざまですから、家計状況を踏まえて一緒に考えてみましょう。