結婚資金についてお悩みの方へ
どのような方法でいくら貯めるべきか、あなたにあった結婚資金の効率的な貯め方を、プロのFPがご案内します。
結婚資金について
こんなこと悩んでいませんか?
結婚式って、実際いくらかかるの?
結婚にかかる具体的な費用項目やその総額を知りたい。他の人たちが結婚関連にどのくらいのお金を使ったのかも参考にしたい。
毎月貯金はしてるけど、このままで本当に足りるの?
貯金はしているけれど、結婚資金だけでなく、子どもが生まれた後の教育資金や住宅購入資金、さらには老後資金も準備しなければならず、今の貯金額で全てを賄えるか不安。
結婚を迎えるにあたって、今から何ができるか知りたい
理想的な結婚を迎えるために、具体的にどのような対策を取れば良いのか、今からやるべき具体的な備え方を知りたいです。
ゼクシィの調査によると、結納から新婚旅行までにかかった資金の総額の平均が470万円、新生活でインテリア・家具および家電製品購入にかかった費用の平均額の合計が53.2万円です。
これらを単純に合計すると、結婚資金総額の平均は約523万円となります。
※「結納・顔合わせ」「婚約・結婚指輪」はそれぞれの平均額の合計
※「新婚旅行」は土産代を含む
※「結納・婚約~新婚旅行までにかかった費用総額」の算出時に用いた各項目の平均金額を掲載しているが、これは結納・会場費および両家の顔合わせ・会場費については実施した人の、その他の項目については費用の発生した人の平均金額であり、各項目の平均金額の合計は、「結納・婚約~新婚旅行までにかかった費用総額」とは一致しない
[参照]
※1:ゼクシィ結婚トレンド調査2023首都圏 全国(推計値)
※2:新婚生活実態調査2023(リクルートブライダル総研調べ)P7
食事を含めた結納式の平均費用は20.6万円、食事を含めた両家の顔合わせの平均費用は6.7万円です。
ただし、結納式・両家の顔合わせのどちらかだけを行うケースや、いずれも行わないケースも珍しくありません。
参照:ゼクシィ結婚トレンド調査2023首都圏 全国(推計値)
結納式や両家の顔合わせを行うか、どのくらいの費用をかけるかは地域差が大きいため、2人だけで決めず、お互いの両親に相談するのが理想です。
婚約指輪の平均費用は38.2万円、結婚指輪の平均費用は2人分で28.1万円です。
婚約指輪をはじめとする婚約記念品の有無については、「あった」が72.5%、「なかった」が27.1%となっており、結婚資金を抑えたい場合は購入を控えるのも1つの方法かもしれません。
参照:ゼクシィ結婚トレンド調査2023首都圏 全国(推計値)
結婚式・披露宴は結婚資金のなかでも大きな割合を占める項目で、平均費用は327.1万円でした。
結婚式の招待客数の全国平均は49.1人で、ご祝儀総額の全国平均は197.8万円です。また、結婚式費用の援助総額の全国平均は163.7万円(※)でした。
つまり、結婚式費用総額やご祝儀総額が平均的だった場合、実質的にかかる結婚式費用は約130万円で、両親などから援助があれば、さらに自己負担額が軽減されるイメージです。
(※)援助があった人のうち金額回答者のみを対象とした平均額で、援助を受けていない人は計算に含まれていない。
参照:ゼクシィ結婚トレンド調査2023首都圏 全国(推計値)
新婚旅行の平均費用は43.4万円で、新婚旅行のお土産代の平均費用は5.9万円なので、合計すると平均49.3万円を新婚旅行にかけていることになります。
新婚旅行にかかる費用は旅行先によっても変わってきますが、行き先が未定の場合は40~50万円程度を目安に貯金計画を立てるとよいでしょう。
新婚生活におけるインテリア・家具の平均費用は24.4万円、家電製品の平均費用は28.8万円なので、合計すると、平均53.2万円程度の支出が発生します。
ただ、すでに持っている家具・家電を利用したり、必要なものを少しずつ買い揃えたりすれば、新生活にかかる費用はある程度の調整が可能です。
まずは結納から新婚旅行までにかかる費用を優先的に準備し、余力があれば新生活にかかる費用も貯めていくとよいでしょう。
結婚資金のための夫婦の貯金総額は平均317.2万円でした。全国的に見ると、100~400万円の範囲で結婚資金を貯金している夫婦が半数以上を占めています。
結婚資金の平均は約523万円であることから、夫婦の貯金だけで結婚資金全額を賄うケースは少なく、ご祝儀や親・親族からの援助などで一部を補填しているカップルが多いと考えられます。
将来的に結婚を考えているパートナーがいる方は早めに2人で話し合い、目標額を決めて貯金を始めることが大切です。
結婚資金を少しでも節約するために、まずは以下の4つを確認しましょう。
結婚式や新婚旅行は、オフシーズンを狙って日程を組むと費用を安く抑えられます。
一般的に、真冬や真夏の時期の1月・2月・7月・8月や、友引の日などは料金を低く設定している式場が多いです。
新婚旅行は行き先にもよりますが、大型連休や夏休み・冬休み、年末年始はどこも混み合い、飛行機や新幹線、宿泊施設の料金が高騰します。逆に、1月中旬から2月にかけて、ゴールデンウィークから夏休み前にかけて、9月から12月中旬にかけては旅行客が落ち着く時期です。
例えば以下のように、結婚資金を抑えられそうな箇所を2人で話し合ってみましょう。
絶対に譲れないところ、妥協してもよいところを決め、予算にメリハリをつけることが大切です。
地域少子化対策の一環として国が行っている助成金制度に、夫婦ともに39歳以下で世帯所得500万円未満の新婚夫婦を対象に、新居の住宅費や引越費用を最大60万円まで補助する「結婚新生活支援事業」があります。
ただし、結婚新生活支援事業はすべての自治体で行われているわけではありません。こども家庭庁のホームページで居住地での支援事業実施の有無を確認したうえで、補助の対象となる場合は積極的に活用しましょう。
結婚費用に対する親・親族からの援助が「あった」と答えたカップルは78.7%にのぼり、援助総額は平均181.1万円でした。
両親の経済状況やこれまでの親子関係にもよりますが、両親にお金の相談ができる状況であれば、援助が可能か相談してみると良いでしょう。
結婚資金を効率よく準備したい方は、以下の方法を試してみましょう。
無駄な支出を見直して結婚資金をねん出するために、ライフプランシミュレーションがおすすめです。
お金のプロにシミュレーションを依頼すれば、詳細な数値を出してもらうことができ、適切な対策のアドバイスがもらえます。
ライフプランシミュレーションをして必要な貯金額がわかったら、結婚資金用の口座を作成しましょう。以下のメリットにより、お金が貯まりやすくなると考えられます。
銀行口座に預ける場合は、金利の高いネット銀行の口座や定期預金口座に預け、さらに自動積立機能(自動振替機能)を活用すると、普通口座から自動で結婚資金用口座に振替ができ便利です。
そんな結婚資金についてのアレコレ、
誰に何を聞いていいか分からないから
満足度4.9※
のプロに相談
※2023年度末実施の当社データベースにおける調査による、クチコミの平均点
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オカネコのアドバイザーは
こんなことができます!
一人ひとりの希望に沿った最適な結婚資金相談
オカネコでは、一方的な説明はせず、まずはお客様の状況をしっかりとヒアリングし、ライフプランシミュレーションを作成します。これを元に、現状の家計や今後の人生設計に基づいて最適な結婚資金プランをご提案します。結婚資金を貯めるための具体的な備え方(節約・公的制度の活用等)について、あなたの理想や目的に応じた的確なアドバイスを行います。
多様な選択肢を比較検討し、あなたに最適なプランを
オカネコのアドバイザーは、結婚資金のほか、将来かかるであろう教育資金、住宅購入資金、老後資金の必要額や備え方など、人生をトータルで考えた資金計画をご提案します。一方的な提案ではなく、一人ひとりの夢や考え方を踏まえ、一緒に最適な対策を考えていきます。利用前に不明な点や質問があれば、どんなことでも丁寧にお答えし、納得していただけるまでサポートします。それで納得がいかなければ、提案を進めなくても結構です。その場合でも料金は一切いただきませんので、ご安心ください。
中立的な視点でのアドバイスとご提案
オカネコは複数の金融機関と提携しており、一般的な金融サービスとは異なり、結婚資金を含む幅広い資産形成の選択肢を提供できます。その中からあなたに本当に必要な結婚資金プランを提案し、特定の会社に偏らない中立的な視点でのアドバイスを行います。無理に商品を押し売りせず、理想の暮らしや考えを踏まえたオリジナルの提案を行います。さらに、資産運用や住宅関連に詳しい経験豊富なFPが幅広い選択肢から対策を提案し、安心してご相談いただける環境を提供します。
なぜ無料で相談できるのですか?
オカネコは複数の証券会社や保険会社と提携しています。
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みんなの体験談
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双子を授かるという予想外のライフイベントを迎え、いまの夫婦の収入を前提に、教育費にどれだけ予算を割けるのか?適切な住宅購入予算は?といった不安に近い疑問を抱えていた中、ライフプランのシミュレーションを含めた提案をいただいたので相談に乗ってもらうことにしました。
ライフプランをシミュレーションしてもらうことで、当初抱えていた不安はそこまで気にしなくても良いことがわかった一方で、万が一への備えが重要であることを教えていただきました。その後保険、住宅購入も相談に乗ってもらいましたが、テーマごとにいちから説明しなくてよいのでありがたく思っています。
ありがたいことに、勤務している会社が上場し、その株による資産を一定金額保有しています。資産は分散したほうがいいと思っていたのですが、なかなかできないでいた中、オカネコの話を聞きまして相談することにしました。
資産運用や分散投資についてほとんど不勉強な中、基本的な理解を促進いただいた上で、外貨建て保険をご提案いただきました。実際に購入したことにより、資産の分散と、毎年一定金額の利払いを獲得できました。
3人目の子供の出産とマイホーム購入があり、今までライフプランニングをしたことがなかったので必要を感じて相談しました。
必要なお金、時期、起こり得るリスクなどを包括的に説明をしていただけたので1つずつ理解納得しながら進むことができ、満足する選択に導いてくれました。何かあっても生活が守れる安心感を得られた一方で、一度プランニングしたら終わりではなく、ライフステージに応じてまた相談したいと思えました。本当にありがとうございました!
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相談内容に合ったアドバイザーの方を選んでくださりとても話しやすかったです。また、私の立場に立ってどんな選択肢があるのかを教えてくださったので納得して保険の契約まで進むことができました。本当にありがとうございました。
※本レビューの執筆に際し、謝礼をお渡ししました。この対価はレビューの執筆に対する感謝を表すものであり、レビューの内容や意見に影響を与えるものではありません
※内容は、個々の体験や意見に基づいています。お客様の個人的な意見であり、必ずしも全ての方に当てはまるものではありません
FAQ
オカネコによく寄せられる質問をまとめました
ライフプランシミュレーションをすると何がわかるのですか?
ライフプランシミュレーションを行うことで、年次ごとの家計の収支が可視化され、どのタイミングでどのような支出が発生するのかがわかります。その結果、結婚資金を貯めるために何をすべきかが明確になります。また、現在の家計の問題点を把握でき、漠然としたお金の不安を解消する手助けにもなります。これにより、どのような結婚式を挙げたいか、新生活を送りたいかを具体的に考える良い機会となるでしょう。
結婚資金はいつから・いくら貯めるべきですか?
A. 必要な貯金額は人それぞれですが、結納から新婚旅行までにかかった資金の平均は約470万円、新生活でのインテリア・家具および家電製品の購入費用の平均は約53.2万円です。ただし、具体的な必要額がわからなくても、早めに貯金を始めることが推奨されます。(「ゼクシィ結婚トレンド調査2023首都圏」「新婚生活実態調査2023(リクルートブライダル総研調べ)」より)
無料で利用できますか?
オカネコは無料でご利用いただけます。オカネコは複数の提携企業より報酬をいただいて運営しているので、お客様から費用をいただくことは一切ございません。何度でも無料でご相談いただけますので、お気軽にご利用ください。
どんなことが家計診断でわかるのですか?
質問項目に答えると、100万件超のデータをもとに年収、金融資産、毎月の貯金額を「家族構成 ✕ 居住エリア」が同じ世帯と比較できます。また、簡易的なライフプランを確認することもでき、将来的な資産の推移もチェックすることができます。
本当に自分に合ったものを紹介してもらえるのですか?
オカネコには株や債券、投資信託、生命保険や住宅ローンなど様々な商品のプロであるアドバイザーが在籍しており、中立的な視点からワンストップで相談に対応できることが最大の強みです。複数のアドバイザーのコメントを比較したり、セカンドオピニオンのように利用していただいても構いません。
しつこく営業をされないか不安です
お客様から具体的なご依頼がない限りは、アドバイザーからお客様へ商品を提案することはございませんのでご安心ください。
セミナー
結婚資金とは?がわかるマネーセミナー
『20代・30代女性限定! 身近では聞けないこれからの生き方・お金の考え方セミナー』
講師 柴田 紗綾
12/12木曜日 09:00〜 他
無料20代・30代は、ライフスタイルの変化が最も大きい年代です。 特に女性にとっては仕事・結婚・出産・育児と、様々なライフイベントが発生する年代だからこそ 悩みを抱えやすいのではないでしょうか。 最近私の周りでも、“先々が不安。今の状態のままでは老後生きていける気がしない。どうしたらいいでしょう?”ですとか、“結婚や出産で自分のキャリアが失われたらどうしよう”“結婚は考えていないが、かと言って1人で生きていけるかも心配”、このようなご相談を多く頂きます。 私自身、大学卒業後、就職、転職、結婚を経験し、周りの知人とも色々と相談しながら今まで過ごしてきました。今思うことは、親ではなく、人生の先輩的な方に相談できたらなあ、経験談が聞けていたら選択肢も増えたなと思います。このセミナーを受けていただく皆さまにとってそんな存在になれたらと思います。 今現在同じような悩みがある、でも身近な人にはなかなか相談しにくい…とお考えの方は、お気軽に当セミナーにご参加下さい! <セミナー内容> 〇マネーの基礎知識 〇お金の貯め方&増やし方 〇金融商品の賢い選び方 〇老後に向けての資産作り ※その他、上記以外のことでお悩みのことがございましたら、お気軽にご相談ください
定年後の退職金や年金を効率的に受け取る方法 ~人生100年時代の資産取り崩しシミュレーション~
講師 服部純也
12/13金曜日 09:00〜 他
無料これから定年を迎える方、定年して退職金を受け取ったがどう運用すればいいか迷っている方など、50代60代におすすめのセミナーです! また、親の老後資金が心配な方や、少し早いが老後資金について勉強したいという方も、50代60代向けの内容ということを了承いただければご参加いただいてかまいません。 しっかりコミュニケーションを取りながらワークショップで実践的な知識を身に着けていただきたいので、<1対1の個別セミナー>となっております。 --------------------------------- 【こんな方におすすめ!】 ・これから定年を迎える ・定年して退職金を受け取ったがどう運用すればいいか分からない ・老後資金が足りるか心配だ ・定年後の生活を豊かに送りたい ・老後資金はNISA?株、投資信託、保険、不動産どれがいいの? ・老後資金を何からいくら取り崩していけばいいか分からない 【もくじ】 ・少子高齢化の副作用 ・65歳以降の正しい資産の受け取り方を知っていますか? ・令和6年から50代の資産運用は変わっている ・NISAは50代の味方 ・ライフプランニングの必要性 ・事例紹介 ・質疑応答 【セミナー受講時にあるといいもの】 ・ねんきん定期便(毎年誕生月に届き、将来受けとれる年金額を算出できる) ・退職金試算額 --------------------------------- ■老後資金2,000万円問題とは何か よく老後資金で話題にあがる「老後2,000万円問題」の内容をご存知でしょうか? この「老後2,000万円問題」は金融庁の報告書が発端となり、世間に周知されることとなりました。 報告書の中のモデルケースでは、夫65歳以上、妻60歳以上の夫婦のみの無職世帯の平均的な年金などの実収入は月額約21万円と試算されていて、毎月約5.5万円の不足が生じるとされています。 これが20~30年間続くので、老後資金の不足額が約1,320~1,980万円に上るという問題なのです。 □2,000万円では足りない? さらに、2,000万円では最低限の生活費しかないので、ゆとりある暮らしをしようとすると老後資金はもっと必要になります。 我慢しなくていい老後の生活費の目安は現在の支出の8割(子ども関連の支出がある場合は抜く)とされています。 現在の支出8割から年金支給額を引いた額に、老後35年程度を掛けた金額があなたが本当に必要な老後資金なのです。 □最近の物価高で老後4,000万円問題に!? 先の2,000万円問題は2019年に報告されましたが、それから5年の2024年現在では4,000万円必要だという専門家の見解が話題になっています。 ただし、これは物価が3.5%上昇し続けた場合の20年後の話で、円安になった2023年でも物価は平均で約3%の上昇に留まっています。(「2020年基準消費者物価指数2023年平均」より しかし、インフレが続くと蓄えなければならない老後資金が増えることも事実なのです。 ■人生100年時代、定年後は30~40年間もある 定年後、再雇用で65歳まで働いたとして、100歳まで生きるとすると老後生活は35年間になります。 2,000万円でモデルとなった夫婦での生活費は月25万円ですが、これは老人ホーム費用や手術が必要な入院費用などが入っていませんので健康寿命内での生活イメージでしょう。 厚生労働省によると、2019(令和元)年の健康寿命は男性72.68歳、女性75.38歳です。厚生労働省「健康寿命の令和元年値について」より) 平均寿命と健康寿命の差で日常生活に制限のある「不健康な期間」は男性8.73年、女性12.06年となっています。 つまり、10年程度の「不健康な期間」に掛かる老人ホームや入院費の備えも必要です。 老人ホーム費用は、都道府県別の中央値は「みんなの介護」によれば、 □東京都 :入居一時金は101.1万円、月額利用料は22.3万円 □神奈川県:入居一時金は12.9万円、月額利用料は13.5万円 □埼玉県 :入居一時金は10.3万円、月額利用料は14.7万円 (2024年5月末確認) 70歳の場合の入院費は、生命保険文化センターの調査によると自己負担の平均は約20万円です。(「2022(令和4)年度 生活保障に関する調査」より) これらに備えておくことで、子ども達への負担を心配せずに安心して過ごせるようになるでしょう。 ■退職金で投資をはじめる あなたが本当に必要な老後資金を形成するためには、退職金で投資商品を運用していく必要があります。 正規雇用の収入がなくなる定年後の投資では、失敗すると取返しがつかないことになります。 20代30代と同じ投資商品を選んでしまうと、短期間ではリスクとリターンのバランスが取れないことも。 資産形成は商品(保険、株、不動産など)と仕組み(iDeCo、NISA、税控除など)の掛け合わせが大事。 50代60代の方は、株、投資信託、保険、不動産のどの投資商品がいいのか?また、どんなバランスで、どの制度で運用していけばいいのか? コミュニケーションを取りながらワークショップで実践的な知識を身に着けていただきます。 そして、大事なのは資産の取り崩し方。 あらゆる商品や方法で貯めた資産を「いつ」に「どれ」を「いくら」取り崩していくかのシミュレーションまでおこなうファイナンシャルプランナーは少ないのです。 ■このセミナーの特長 銀行、証券会社、保険会社では、取り扱い商品が限られているので、目標金額までの資産形成を単一商品や偏った内容で設定されてしまう可能性も。 資産形成は商品(保険、株、不動産など)と仕組み(iDeCo、NISA、税控除など)の掛け合わせが大事。 全てに精通していないと偏りがある資産形成になってしまいます。 金融機関へのしがらみのない独立系FPだからこそ話せる、お金の増やし方を90分かけてお教えします。 結婚、子育て、マイホーム、iDeCo、NISA、保険、株、投資信託、投資用不動産等の経験を持つ、ファイナンシャルプランナーの話を聞いてみませんか? ※成果を保証するものではありません
新NISAまるわかりセミナー ~投資初心者さんのための90分無料セミナー~
講師 服部純也
12/13金曜日 09:00〜 他
無料2024年1月から始まった「新NISA」。 だれもかれも「NISAは今すぐ始めた方がいい」というけれど、知識がない方が始めると危険なのが投資です。 このセミナーは、周りの人やメディアが言うから始めようとしている人、そろそろ始めたいけど勉強する時間がなくて後回しにしていた人、NISAはやっていたけど新NISAを体系的に学び直したい人など、勉強してから実践したい人に最初に受けて欲しいセミナーです。 【こんな方におすすめ】 ・NISAをそろそろ始めたいけど忙しくて後回しにしていた ・旧NISAはやっていたけど新NISAを体系的に学び直したい ・きちんと勉強してからNISAを始めたい ・効率の良い貯蓄をしたい ・FPの提案でなく、FPが実践している資産形成方法を知りたい 【もくじ】 ①新NISAとは? ②なぜ注目されているのか? ③本当にやった方がいいの? ④NISAを始める前に準備すべきことは? ⑤つみたて枠と成長枠、どのように使い分けるべき? ⑥投資はこのルールを守れば負けない ■新NISAとは 新NISAとは、2014年1月(一般NISA)、2018年1月(つみたてNISA)、2024年1月(新NISA)と続き、最初に運用開始された一般NISAから10年の月日を経て大幅にアップグレードされた制度のことを指します。 通常、株式や投資信託などの金融商品を運用して得た利益には、20.315%の税金が掛かります。 この税金が掛からない投資制度(少額投資非課税制度)がNISAなのです。 例えば、投資で10万円の儲けが出ると20,315円の税金が引かれるのですが、NISAで運用すると10万円そのまま取得できるのです。 ですが、もちろん制限があります。 多くの方が、この仕組みと制限を理解してフル活用しようとしているのです。 ■老後資金2,000万円を現金で貯めようとすると… 人生100年時代。70歳まで定年が引き上がるか?など騒がれています。 しかし、70歳まで働いたとしても、老後20~30年は無職期間になる世帯が多いとされています。この間に必要な資産が2,000万円必要と言われています。 この「老後2,000万円問題」は金融庁の報告書が発端となり、世間に周知されることとなりました。 報告書の中のモデルケースでは、夫65歳以上、妻60歳以上の夫婦のみの無職世帯の平均的な年金などの実収入は月額約21万円と試算されていて、毎月約5.5万円の不足が生じるとされています。 これが20~30年間続くので、老後資金の不足額が約1,320~1,980万円に上るという問題なのです。 現状、再雇用で働くと給与が下がることが一般的なので、この不足分2,000万円を定年までの60歳までに現金で貯めようとすると… 【25歳から60歳までの35年間で貯める場合】月4.76万円の貯金が必要 【30歳から60歳までの30年間で貯める場合】月5.55万円の貯金が必要 【35歳から60歳までの25年間で貯める場合】月6.66万円の貯金が必要 【40歳から60歳までの20年間で貯める場合】月8.33万円の貯金が必要 【45歳から60歳までの15年間で貯める場合】月11.11万円の貯金が必要 毎月の貯金額の負担が重たく、老後資金の貯金のために今の生活が苦しくなり、経済的不自由な状態になってしまうのです。 しかし、投資で同じ金額を貯めようとすると、毎年年利3%で運用できた場合、月々の拠出金は安く済むのです。 【25歳から60歳までの35年間で貯める場合】月2.69万円の拠出が必要 【30歳から60歳までの30年間で貯める場合】月3.42万円の拠出が必要 【35歳から60歳までの25年間で貯める場合】月4.48万円の拠出が必要 □2,000万円では足りない? さらに、2,000万円では最低限の生活費(夫婦で月約26万円)しかないので、ゆとりある暮らしをしようとすると老後資金はもっと必要になります。 ■すべての資産運用を試したから分かること 結婚、子育て、マイホーム、iDeCo、NISA、保険、株、投資信託、投資用不動産等の経験を持つ、お金のプロのファイナンシャルプランナーだからお話しできる実用性のあるお金の増やし方を教えます。 無理し過ぎても続かないですが、資本金が少な過ぎてもお金は増えない。 ちょうどいいバランスで自由に暮らしながら資産運用できるノウハウをお教えしますので、ぜひ最後まで頑張って受講して欲しいと思います。 ※成果を保証するものではありません
[住宅購入セミナー]お金に苦しまない住宅ローンを組むためのキャッシュフロー表作成 ~年収8倍の借入額、ペアローン、変動金利の落とし穴~
講師 服部純也
12/13金曜日 09:00〜 他
無料【失敗しにくい住宅購入のお金の話】 不動産会社や住宅ローン相談会のFPでは教えてくれない住宅ローンやキャッシュフローの話。 子どもの教育資金、お金に苦しまない住宅購入、自由なお金の確保、子どもに迷惑かけないための老後資金、どうすればいいか教えます! ———————————————————————— 【こんな疑問をお持ちの方におすすめ!】 ・住宅ローンはいくらまで借りていい?(購入予算の天井を決めたい) ・流行りのペアローンってありなの? ・固定金利と変動金利どちらが合っているの? ・住宅ローンはどの銀行で組めばいいの?ネット銀行はあり? ・条件の良い団信ってどういうこと? ・物件や会社をどうやって選べばいいのかわからない ・戸建てorマンション、新築or中古の選択の正解は? ・現在の不動産価格高騰のタイミングで購入してもいいの? ・どうすれば資産性の高い不動産を購入できるの? ・自分で住宅を購入していない営業の話は信用できない 【もくじ】 ・現在地点を知ろう(収入と支出、年間貯蓄可能額から将来のキャッシュフロー作成) ・現在の運用商品の棚卸をしよう(保険を掛けすぎていないか?NISAやiDeCoの活用方法について) ・質疑応答 ※初回でできることはここまで! ここまで聞いて興味があれば具体的な改善方法をお伝えします! --------------------------------- ■住宅ローン返すだけの人生にならないために コロナ禍で住宅環境が見直され、仕事のできるスペースやQOL向上のための設備など、住宅にかける財布の紐が緩んできています。 しかし、無理して上限いっぱいまで住宅ローン組んでしまうと、住宅ローン返すだけの人生になってしまいます... 昔は住宅ローンは年収の8倍が借入額の上限と言われてきましたが、今や8~10倍となっているのが実情です。 ですが、住宅ローンを組める金額と返済できる金額はイコールではないのです。 月数万も掛かる習い事、サマースクール、海外留学、大学生の間の仕送りなど、年々高騰する教育資金。 年1回の海外旅行、アウトドア体験、クリニックでの美容、趣味など、自分のためのお金。 老後2,000万問題で発覚したNISAなどの投資で貯蓄しなければならない老後資金。 これらのお金を、住宅ローンの返済と一緒に捻出しなければならないことを本当に考慮できていますか? 個人やペアローンで上限いっぱいまで借りようとしていたり、そのような提案を受けているのなら一度見直すべきです。 ■住宅ローン相談会では教えてくれない本当の適正金額 銀行やマンションのモデルルーム、住宅展示場でよく住宅ローン相談会がおこなわれています。 「お客様なら5000万までローン組めますよ」などと、FPがあなたが借りられる金額を教えてくれるでしょう。 たしかに“今”のあなたが借りられる上限かもしれません。しかしながら、自身を取り巻く環境は変化していきます。 金利が上がったら?世帯年収が下がったら?子どもができたら・増えたら? 未来のあなたが備えるべきお金の余裕はあるでしょうか。 選択肢を減らさずに、自由なお金の確保できるバランスを一緒に考えましょう。 ■不動産会社、保険会社、銀行の三社は目的が揃っていない 住宅ローン相談会は、不動産会社が主催して保険会社所属のFPが担当したり、住宅ローン貸主の銀行が主催しています。 無料の相談会の各社の目的は以下であることが多いです。 ・不動産販売会社所属のFP→不動産を売る ・保険会社所属のFP→保険を売る ・銀行所属のFP→金融商品を売る 無料相談の真の目的は、何かを売ることで、本来のライフプランニングではありません。 また、三社とも目的が揃っていないのです。 住宅購入を考えている方のために、適切な業者に相談するための知識武装をお手伝いします! ■すべての資産運用を試したから分かること 結婚、子育て、マイホーム、iDeCo、NISA、保険、株、投資信託、投資用不動産等の経験を持つ、ファイナンシャルプランナーだからこそできるキャッシュフロー表を作成します。 自分で住宅を購入していない、保育園・幼稚園・小学校がどういうものか分かっていない担当者に相談しても現実味のない提案になってしまうことも... 今後の貯金や投資、家計の見直しや保険、住まいなども考える上で、お金をかけるべきところと抑えるべきところの”メリハリ”をつけ、資産運用などのマネープランを立案して実践していけば、お金に対する不安を解消していくことができます。 ちょうどいいバランスで自由に暮らせるノウハウをお教えしますので、ぜひ最後まで頑張って受講して欲しいと思います。
『20代・30代女性限定! 身近では聞けないこれからの生き方・お金の考え方セミナー』
講師 柴田 紗綾
12/12木曜日 09:00〜 他
無料20代・30代は、ライフスタイルの変化が最も大きい年代です。 特に女性にとっては仕事・結婚・出産・育児と、様々なライフイベントが発生する年代だからこそ 悩みを抱えやすいのではないでしょうか。 最近私の周りでも、“先々が不安。今の状態のままでは老後生きていける気がしない。どうしたらいいでしょう?”ですとか、“結婚や出産で自分のキャリアが失われたらどうしよう”“結婚は考えていないが、かと言って1人で生きていけるかも心配”、このようなご相談を多く頂きます。 私自身、大学卒業後、就職、転職、結婚を経験し、周りの知人とも色々と相談しながら今まで過ごしてきました。今思うことは、親ではなく、人生の先輩的な方に相談できたらなあ、経験談が聞けていたら選択肢も増えたなと思います。このセミナーを受けていただく皆さまにとってそんな存在になれたらと思います。 今現在同じような悩みがある、でも身近な人にはなかなか相談しにくい…とお考えの方は、お気軽に当セミナーにご参加下さい! <セミナー内容> 〇マネーの基礎知識 〇お金の貯め方&増やし方 〇金融商品の賢い選び方 〇老後に向けての資産作り ※その他、上記以外のことでお悩みのことがございましたら、お気軽にご相談ください
定年後の退職金や年金を効率的に受け取る方法 ~人生100年時代の資産取り崩しシミュレーション~
講師 服部純也
12/13金曜日 09:00〜 他
無料これから定年を迎える方、定年して退職金を受け取ったがどう運用すればいいか迷っている方など、50代60代におすすめのセミナーです! また、親の老後資金が心配な方や、少し早いが老後資金について勉強したいという方も、50代60代向けの内容ということを了承いただければご参加いただいてかまいません。 しっかりコミュニケーションを取りながらワークショップで実践的な知識を身に着けていただきたいので、<1対1の個別セミナー>となっております。 --------------------------------- 【こんな方におすすめ!】 ・これから定年を迎える ・定年して退職金を受け取ったがどう運用すればいいか分からない ・老後資金が足りるか心配だ ・定年後の生活を豊かに送りたい ・老後資金はNISA?株、投資信託、保険、不動産どれがいいの? ・老後資金を何からいくら取り崩していけばいいか分からない 【もくじ】 ・少子高齢化の副作用 ・65歳以降の正しい資産の受け取り方を知っていますか? ・令和6年から50代の資産運用は変わっている ・NISAは50代の味方 ・ライフプランニングの必要性 ・事例紹介 ・質疑応答 【セミナー受講時にあるといいもの】 ・ねんきん定期便(毎年誕生月に届き、将来受けとれる年金額を算出できる) ・退職金試算額 --------------------------------- ■老後資金2,000万円問題とは何か よく老後資金で話題にあがる「老後2,000万円問題」の内容をご存知でしょうか? この「老後2,000万円問題」は金融庁の報告書が発端となり、世間に周知されることとなりました。 報告書の中のモデルケースでは、夫65歳以上、妻60歳以上の夫婦のみの無職世帯の平均的な年金などの実収入は月額約21万円と試算されていて、毎月約5.5万円の不足が生じるとされています。 これが20~30年間続くので、老後資金の不足額が約1,320~1,980万円に上るという問題なのです。 □2,000万円では足りない? さらに、2,000万円では最低限の生活費しかないので、ゆとりある暮らしをしようとすると老後資金はもっと必要になります。 我慢しなくていい老後の生活費の目安は現在の支出の8割(子ども関連の支出がある場合は抜く)とされています。 現在の支出8割から年金支給額を引いた額に、老後35年程度を掛けた金額があなたが本当に必要な老後資金なのです。 □最近の物価高で老後4,000万円問題に!? 先の2,000万円問題は2019年に報告されましたが、それから5年の2024年現在では4,000万円必要だという専門家の見解が話題になっています。 ただし、これは物価が3.5%上昇し続けた場合の20年後の話で、円安になった2023年でも物価は平均で約3%の上昇に留まっています。(「2020年基準消費者物価指数2023年平均」より しかし、インフレが続くと蓄えなければならない老後資金が増えることも事実なのです。 ■人生100年時代、定年後は30~40年間もある 定年後、再雇用で65歳まで働いたとして、100歳まで生きるとすると老後生活は35年間になります。 2,000万円でモデルとなった夫婦での生活費は月25万円ですが、これは老人ホーム費用や手術が必要な入院費用などが入っていませんので健康寿命内での生活イメージでしょう。 厚生労働省によると、2019(令和元)年の健康寿命は男性72.68歳、女性75.38歳です。厚生労働省「健康寿命の令和元年値について」より) 平均寿命と健康寿命の差で日常生活に制限のある「不健康な期間」は男性8.73年、女性12.06年となっています。 つまり、10年程度の「不健康な期間」に掛かる老人ホームや入院費の備えも必要です。 老人ホーム費用は、都道府県別の中央値は「みんなの介護」によれば、 □東京都 :入居一時金は101.1万円、月額利用料は22.3万円 □神奈川県:入居一時金は12.9万円、月額利用料は13.5万円 □埼玉県 :入居一時金は10.3万円、月額利用料は14.7万円 (2024年5月末確認) 70歳の場合の入院費は、生命保険文化センターの調査によると自己負担の平均は約20万円です。(「2022(令和4)年度 生活保障に関する調査」より) これらに備えておくことで、子ども達への負担を心配せずに安心して過ごせるようになるでしょう。 ■退職金で投資をはじめる あなたが本当に必要な老後資金を形成するためには、退職金で投資商品を運用していく必要があります。 正規雇用の収入がなくなる定年後の投資では、失敗すると取返しがつかないことになります。 20代30代と同じ投資商品を選んでしまうと、短期間ではリスクとリターンのバランスが取れないことも。 資産形成は商品(保険、株、不動産など)と仕組み(iDeCo、NISA、税控除など)の掛け合わせが大事。 50代60代の方は、株、投資信託、保険、不動産のどの投資商品がいいのか?また、どんなバランスで、どの制度で運用していけばいいのか? コミュニケーションを取りながらワークショップで実践的な知識を身に着けていただきます。 そして、大事なのは資産の取り崩し方。 あらゆる商品や方法で貯めた資産を「いつ」に「どれ」を「いくら」取り崩していくかのシミュレーションまでおこなうファイナンシャルプランナーは少ないのです。 ■このセミナーの特長 銀行、証券会社、保険会社では、取り扱い商品が限られているので、目標金額までの資産形成を単一商品や偏った内容で設定されてしまう可能性も。 資産形成は商品(保険、株、不動産など)と仕組み(iDeCo、NISA、税控除など)の掛け合わせが大事。 全てに精通していないと偏りがある資産形成になってしまいます。 金融機関へのしがらみのない独立系FPだからこそ話せる、お金の増やし方を90分かけてお教えします。 結婚、子育て、マイホーム、iDeCo、NISA、保険、株、投資信託、投資用不動産等の経験を持つ、ファイナンシャルプランナーの話を聞いてみませんか? ※成果を保証するものではありません
新NISAまるわかりセミナー ~投資初心者さんのための90分無料セミナー~
講師 服部純也
12/13金曜日 09:00〜 他
無料2024年1月から始まった「新NISA」。 だれもかれも「NISAは今すぐ始めた方がいい」というけれど、知識がない方が始めると危険なのが投資です。 このセミナーは、周りの人やメディアが言うから始めようとしている人、そろそろ始めたいけど勉強する時間がなくて後回しにしていた人、NISAはやっていたけど新NISAを体系的に学び直したい人など、勉強してから実践したい人に最初に受けて欲しいセミナーです。 【こんな方におすすめ】 ・NISAをそろそろ始めたいけど忙しくて後回しにしていた ・旧NISAはやっていたけど新NISAを体系的に学び直したい ・きちんと勉強してからNISAを始めたい ・効率の良い貯蓄をしたい ・FPの提案でなく、FPが実践している資産形成方法を知りたい 【もくじ】 ①新NISAとは? ②なぜ注目されているのか? ③本当にやった方がいいの? ④NISAを始める前に準備すべきことは? ⑤つみたて枠と成長枠、どのように使い分けるべき? ⑥投資はこのルールを守れば負けない ■新NISAとは 新NISAとは、2014年1月(一般NISA)、2018年1月(つみたてNISA)、2024年1月(新NISA)と続き、最初に運用開始された一般NISAから10年の月日を経て大幅にアップグレードされた制度のことを指します。 通常、株式や投資信託などの金融商品を運用して得た利益には、20.315%の税金が掛かります。 この税金が掛からない投資制度(少額投資非課税制度)がNISAなのです。 例えば、投資で10万円の儲けが出ると20,315円の税金が引かれるのですが、NISAで運用すると10万円そのまま取得できるのです。 ですが、もちろん制限があります。 多くの方が、この仕組みと制限を理解してフル活用しようとしているのです。 ■老後資金2,000万円を現金で貯めようとすると… 人生100年時代。70歳まで定年が引き上がるか?など騒がれています。 しかし、70歳まで働いたとしても、老後20~30年は無職期間になる世帯が多いとされています。この間に必要な資産が2,000万円必要と言われています。 この「老後2,000万円問題」は金融庁の報告書が発端となり、世間に周知されることとなりました。 報告書の中のモデルケースでは、夫65歳以上、妻60歳以上の夫婦のみの無職世帯の平均的な年金などの実収入は月額約21万円と試算されていて、毎月約5.5万円の不足が生じるとされています。 これが20~30年間続くので、老後資金の不足額が約1,320~1,980万円に上るという問題なのです。 現状、再雇用で働くと給与が下がることが一般的なので、この不足分2,000万円を定年までの60歳までに現金で貯めようとすると… 【25歳から60歳までの35年間で貯める場合】月4.76万円の貯金が必要 【30歳から60歳までの30年間で貯める場合】月5.55万円の貯金が必要 【35歳から60歳までの25年間で貯める場合】月6.66万円の貯金が必要 【40歳から60歳までの20年間で貯める場合】月8.33万円の貯金が必要 【45歳から60歳までの15年間で貯める場合】月11.11万円の貯金が必要 毎月の貯金額の負担が重たく、老後資金の貯金のために今の生活が苦しくなり、経済的不自由な状態になってしまうのです。 しかし、投資で同じ金額を貯めようとすると、毎年年利3%で運用できた場合、月々の拠出金は安く済むのです。 【25歳から60歳までの35年間で貯める場合】月2.69万円の拠出が必要 【30歳から60歳までの30年間で貯める場合】月3.42万円の拠出が必要 【35歳から60歳までの25年間で貯める場合】月4.48万円の拠出が必要 □2,000万円では足りない? さらに、2,000万円では最低限の生活費(夫婦で月約26万円)しかないので、ゆとりある暮らしをしようとすると老後資金はもっと必要になります。 ■すべての資産運用を試したから分かること 結婚、子育て、マイホーム、iDeCo、NISA、保険、株、投資信託、投資用不動産等の経験を持つ、お金のプロのファイナンシャルプランナーだからお話しできる実用性のあるお金の増やし方を教えます。 無理し過ぎても続かないですが、資本金が少な過ぎてもお金は増えない。 ちょうどいいバランスで自由に暮らしながら資産運用できるノウハウをお教えしますので、ぜひ最後まで頑張って受講して欲しいと思います。 ※成果を保証するものではありません
[住宅購入セミナー]お金に苦しまない住宅ローンを組むためのキャッシュフロー表作成 ~年収8倍の借入額、ペアローン、変動金利の落とし穴~
講師 服部純也
12/13金曜日 09:00〜 他
無料【失敗しにくい住宅購入のお金の話】 不動産会社や住宅ローン相談会のFPでは教えてくれない住宅ローンやキャッシュフローの話。 子どもの教育資金、お金に苦しまない住宅購入、自由なお金の確保、子どもに迷惑かけないための老後資金、どうすればいいか教えます! ———————————————————————— 【こんな疑問をお持ちの方におすすめ!】 ・住宅ローンはいくらまで借りていい?(購入予算の天井を決めたい) ・流行りのペアローンってありなの? ・固定金利と変動金利どちらが合っているの? ・住宅ローンはどの銀行で組めばいいの?ネット銀行はあり? ・条件の良い団信ってどういうこと? ・物件や会社をどうやって選べばいいのかわからない ・戸建てorマンション、新築or中古の選択の正解は? ・現在の不動産価格高騰のタイミングで購入してもいいの? ・どうすれば資産性の高い不動産を購入できるの? ・自分で住宅を購入していない営業の話は信用できない 【もくじ】 ・現在地点を知ろう(収入と支出、年間貯蓄可能額から将来のキャッシュフロー作成) ・現在の運用商品の棚卸をしよう(保険を掛けすぎていないか?NISAやiDeCoの活用方法について) ・質疑応答 ※初回でできることはここまで! ここまで聞いて興味があれば具体的な改善方法をお伝えします! --------------------------------- ■住宅ローン返すだけの人生にならないために コロナ禍で住宅環境が見直され、仕事のできるスペースやQOL向上のための設備など、住宅にかける財布の紐が緩んできています。 しかし、無理して上限いっぱいまで住宅ローン組んでしまうと、住宅ローン返すだけの人生になってしまいます... 昔は住宅ローンは年収の8倍が借入額の上限と言われてきましたが、今や8~10倍となっているのが実情です。 ですが、住宅ローンを組める金額と返済できる金額はイコールではないのです。 月数万も掛かる習い事、サマースクール、海外留学、大学生の間の仕送りなど、年々高騰する教育資金。 年1回の海外旅行、アウトドア体験、クリニックでの美容、趣味など、自分のためのお金。 老後2,000万問題で発覚したNISAなどの投資で貯蓄しなければならない老後資金。 これらのお金を、住宅ローンの返済と一緒に捻出しなければならないことを本当に考慮できていますか? 個人やペアローンで上限いっぱいまで借りようとしていたり、そのような提案を受けているのなら一度見直すべきです。 ■住宅ローン相談会では教えてくれない本当の適正金額 銀行やマンションのモデルルーム、住宅展示場でよく住宅ローン相談会がおこなわれています。 「お客様なら5000万までローン組めますよ」などと、FPがあなたが借りられる金額を教えてくれるでしょう。 たしかに“今”のあなたが借りられる上限かもしれません。しかしながら、自身を取り巻く環境は変化していきます。 金利が上がったら?世帯年収が下がったら?子どもができたら・増えたら? 未来のあなたが備えるべきお金の余裕はあるでしょうか。 選択肢を減らさずに、自由なお金の確保できるバランスを一緒に考えましょう。 ■不動産会社、保険会社、銀行の三社は目的が揃っていない 住宅ローン相談会は、不動産会社が主催して保険会社所属のFPが担当したり、住宅ローン貸主の銀行が主催しています。 無料の相談会の各社の目的は以下であることが多いです。 ・不動産販売会社所属のFP→不動産を売る ・保険会社所属のFP→保険を売る ・銀行所属のFP→金融商品を売る 無料相談の真の目的は、何かを売ることで、本来のライフプランニングではありません。 また、三社とも目的が揃っていないのです。 住宅購入を考えている方のために、適切な業者に相談するための知識武装をお手伝いします! ■すべての資産運用を試したから分かること 結婚、子育て、マイホーム、iDeCo、NISA、保険、株、投資信託、投資用不動産等の経験を持つ、ファイナンシャルプランナーだからこそできるキャッシュフロー表を作成します。 自分で住宅を購入していない、保育園・幼稚園・小学校がどういうものか分かっていない担当者に相談しても現実味のない提案になってしまうことも... 今後の貯金や投資、家計の見直しや保険、住まいなども考える上で、お金をかけるべきところと抑えるべきところの”メリハリ”をつけ、資産運用などのマネープランを立案して実践していけば、お金に対する不安を解消していくことができます。 ちょうどいいバランスで自由に暮らせるノウハウをお教えしますので、ぜひ最後まで頑張って受講して欲しいと思います。
『20代・30代女性限定! 身近では聞けないこれからの生き方・お金の考え方セミナー』
講師 柴田 紗綾
12/12木曜日 09:00〜 他
無料20代・30代は、ライフスタイルの変化が最も大きい年代です。 特に女性にとっては仕事・結婚・出産・育児と、様々なライフイベントが発生する年代だからこそ 悩みを抱えやすいのではないでしょうか。 最近私の周りでも、“先々が不安。今の状態のままでは老後生きていける気がしない。どうしたらいいでしょう?”ですとか、“結婚や出産で自分のキャリアが失われたらどうしよう”“結婚は考えていないが、かと言って1人で生きていけるかも心配”、このようなご相談を多く頂きます。 私自身、大学卒業後、就職、転職、結婚を経験し、周りの知人とも色々と相談しながら今まで過ごしてきました。今思うことは、親ではなく、人生の先輩的な方に相談できたらなあ、経験談が聞けていたら選択肢も増えたなと思います。このセミナーを受けていただく皆さまにとってそんな存在になれたらと思います。 今現在同じような悩みがある、でも身近な人にはなかなか相談しにくい…とお考えの方は、お気軽に当セミナーにご参加下さい! <セミナー内容> 〇マネーの基礎知識 〇お金の貯め方&増やし方 〇金融商品の賢い選び方 〇老後に向けての資産作り ※その他、上記以外のことでお悩みのことがございましたら、お気軽にご相談ください
定年後の退職金や年金を効率的に受け取る方法 ~人生100年時代の資産取り崩しシミュレーション~
講師 服部純也
12/13金曜日 09:00〜 他
無料これから定年を迎える方、定年して退職金を受け取ったがどう運用すればいいか迷っている方など、50代60代におすすめのセミナーです! また、親の老後資金が心配な方や、少し早いが老後資金について勉強したいという方も、50代60代向けの内容ということを了承いただければご参加いただいてかまいません。 しっかりコミュニケーションを取りながらワークショップで実践的な知識を身に着けていただきたいので、<1対1の個別セミナー>となっております。 --------------------------------- 【こんな方におすすめ!】 ・これから定年を迎える ・定年して退職金を受け取ったがどう運用すればいいか分からない ・老後資金が足りるか心配だ ・定年後の生活を豊かに送りたい ・老後資金はNISA?株、投資信託、保険、不動産どれがいいの? ・老後資金を何からいくら取り崩していけばいいか分からない 【もくじ】 ・少子高齢化の副作用 ・65歳以降の正しい資産の受け取り方を知っていますか? ・令和6年から50代の資産運用は変わっている ・NISAは50代の味方 ・ライフプランニングの必要性 ・事例紹介 ・質疑応答 【セミナー受講時にあるといいもの】 ・ねんきん定期便(毎年誕生月に届き、将来受けとれる年金額を算出できる) ・退職金試算額 --------------------------------- ■老後資金2,000万円問題とは何か よく老後資金で話題にあがる「老後2,000万円問題」の内容をご存知でしょうか? この「老後2,000万円問題」は金融庁の報告書が発端となり、世間に周知されることとなりました。 報告書の中のモデルケースでは、夫65歳以上、妻60歳以上の夫婦のみの無職世帯の平均的な年金などの実収入は月額約21万円と試算されていて、毎月約5.5万円の不足が生じるとされています。 これが20~30年間続くので、老後資金の不足額が約1,320~1,980万円に上るという問題なのです。 □2,000万円では足りない? さらに、2,000万円では最低限の生活費しかないので、ゆとりある暮らしをしようとすると老後資金はもっと必要になります。 我慢しなくていい老後の生活費の目安は現在の支出の8割(子ども関連の支出がある場合は抜く)とされています。 現在の支出8割から年金支給額を引いた額に、老後35年程度を掛けた金額があなたが本当に必要な老後資金なのです。 □最近の物価高で老後4,000万円問題に!? 先の2,000万円問題は2019年に報告されましたが、それから5年の2024年現在では4,000万円必要だという専門家の見解が話題になっています。 ただし、これは物価が3.5%上昇し続けた場合の20年後の話で、円安になった2023年でも物価は平均で約3%の上昇に留まっています。(「2020年基準消費者物価指数2023年平均」より しかし、インフレが続くと蓄えなければならない老後資金が増えることも事実なのです。 ■人生100年時代、定年後は30~40年間もある 定年後、再雇用で65歳まで働いたとして、100歳まで生きるとすると老後生活は35年間になります。 2,000万円でモデルとなった夫婦での生活費は月25万円ですが、これは老人ホーム費用や手術が必要な入院費用などが入っていませんので健康寿命内での生活イメージでしょう。 厚生労働省によると、2019(令和元)年の健康寿命は男性72.68歳、女性75.38歳です。厚生労働省「健康寿命の令和元年値について」より) 平均寿命と健康寿命の差で日常生活に制限のある「不健康な期間」は男性8.73年、女性12.06年となっています。 つまり、10年程度の「不健康な期間」に掛かる老人ホームや入院費の備えも必要です。 老人ホーム費用は、都道府県別の中央値は「みんなの介護」によれば、 □東京都 :入居一時金は101.1万円、月額利用料は22.3万円 □神奈川県:入居一時金は12.9万円、月額利用料は13.5万円 □埼玉県 :入居一時金は10.3万円、月額利用料は14.7万円 (2024年5月末確認) 70歳の場合の入院費は、生命保険文化センターの調査によると自己負担の平均は約20万円です。(「2022(令和4)年度 生活保障に関する調査」より) これらに備えておくことで、子ども達への負担を心配せずに安心して過ごせるようになるでしょう。 ■退職金で投資をはじめる あなたが本当に必要な老後資金を形成するためには、退職金で投資商品を運用していく必要があります。 正規雇用の収入がなくなる定年後の投資では、失敗すると取返しがつかないことになります。 20代30代と同じ投資商品を選んでしまうと、短期間ではリスクとリターンのバランスが取れないことも。 資産形成は商品(保険、株、不動産など)と仕組み(iDeCo、NISA、税控除など)の掛け合わせが大事。 50代60代の方は、株、投資信託、保険、不動産のどの投資商品がいいのか?また、どんなバランスで、どの制度で運用していけばいいのか? コミュニケーションを取りながらワークショップで実践的な知識を身に着けていただきます。 そして、大事なのは資産の取り崩し方。 あらゆる商品や方法で貯めた資産を「いつ」に「どれ」を「いくら」取り崩していくかのシミュレーションまでおこなうファイナンシャルプランナーは少ないのです。 ■このセミナーの特長 銀行、証券会社、保険会社では、取り扱い商品が限られているので、目標金額までの資産形成を単一商品や偏った内容で設定されてしまう可能性も。 資産形成は商品(保険、株、不動産など)と仕組み(iDeCo、NISA、税控除など)の掛け合わせが大事。 全てに精通していないと偏りがある資産形成になってしまいます。 金融機関へのしがらみのない独立系FPだからこそ話せる、お金の増やし方を90分かけてお教えします。 結婚、子育て、マイホーム、iDeCo、NISA、保険、株、投資信託、投資用不動産等の経験を持つ、ファイナンシャルプランナーの話を聞いてみませんか? ※成果を保証するものではありません
新NISAまるわかりセミナー ~投資初心者さんのための90分無料セミナー~
講師 服部純也
12/13金曜日 09:00〜 他
無料2024年1月から始まった「新NISA」。 だれもかれも「NISAは今すぐ始めた方がいい」というけれど、知識がない方が始めると危険なのが投資です。 このセミナーは、周りの人やメディアが言うから始めようとしている人、そろそろ始めたいけど勉強する時間がなくて後回しにしていた人、NISAはやっていたけど新NISAを体系的に学び直したい人など、勉強してから実践したい人に最初に受けて欲しいセミナーです。 【こんな方におすすめ】 ・NISAをそろそろ始めたいけど忙しくて後回しにしていた ・旧NISAはやっていたけど新NISAを体系的に学び直したい ・きちんと勉強してからNISAを始めたい ・効率の良い貯蓄をしたい ・FPの提案でなく、FPが実践している資産形成方法を知りたい 【もくじ】 ①新NISAとは? ②なぜ注目されているのか? ③本当にやった方がいいの? ④NISAを始める前に準備すべきことは? ⑤つみたて枠と成長枠、どのように使い分けるべき? ⑥投資はこのルールを守れば負けない ■新NISAとは 新NISAとは、2014年1月(一般NISA)、2018年1月(つみたてNISA)、2024年1月(新NISA)と続き、最初に運用開始された一般NISAから10年の月日を経て大幅にアップグレードされた制度のことを指します。 通常、株式や投資信託などの金融商品を運用して得た利益には、20.315%の税金が掛かります。 この税金が掛からない投資制度(少額投資非課税制度)がNISAなのです。 例えば、投資で10万円の儲けが出ると20,315円の税金が引かれるのですが、NISAで運用すると10万円そのまま取得できるのです。 ですが、もちろん制限があります。 多くの方が、この仕組みと制限を理解してフル活用しようとしているのです。 ■老後資金2,000万円を現金で貯めようとすると… 人生100年時代。70歳まで定年が引き上がるか?など騒がれています。 しかし、70歳まで働いたとしても、老後20~30年は無職期間になる世帯が多いとされています。この間に必要な資産が2,000万円必要と言われています。 この「老後2,000万円問題」は金融庁の報告書が発端となり、世間に周知されることとなりました。 報告書の中のモデルケースでは、夫65歳以上、妻60歳以上の夫婦のみの無職世帯の平均的な年金などの実収入は月額約21万円と試算されていて、毎月約5.5万円の不足が生じるとされています。 これが20~30年間続くので、老後資金の不足額が約1,320~1,980万円に上るという問題なのです。 現状、再雇用で働くと給与が下がることが一般的なので、この不足分2,000万円を定年までの60歳までに現金で貯めようとすると… 【25歳から60歳までの35年間で貯める場合】月4.76万円の貯金が必要 【30歳から60歳までの30年間で貯める場合】月5.55万円の貯金が必要 【35歳から60歳までの25年間で貯める場合】月6.66万円の貯金が必要 【40歳から60歳までの20年間で貯める場合】月8.33万円の貯金が必要 【45歳から60歳までの15年間で貯める場合】月11.11万円の貯金が必要 毎月の貯金額の負担が重たく、老後資金の貯金のために今の生活が苦しくなり、経済的不自由な状態になってしまうのです。 しかし、投資で同じ金額を貯めようとすると、毎年年利3%で運用できた場合、月々の拠出金は安く済むのです。 【25歳から60歳までの35年間で貯める場合】月2.69万円の拠出が必要 【30歳から60歳までの30年間で貯める場合】月3.42万円の拠出が必要 【35歳から60歳までの25年間で貯める場合】月4.48万円の拠出が必要 □2,000万円では足りない? さらに、2,000万円では最低限の生活費(夫婦で月約26万円)しかないので、ゆとりある暮らしをしようとすると老後資金はもっと必要になります。 ■すべての資産運用を試したから分かること 結婚、子育て、マイホーム、iDeCo、NISA、保険、株、投資信託、投資用不動産等の経験を持つ、お金のプロのファイナンシャルプランナーだからお話しできる実用性のあるお金の増やし方を教えます。 無理し過ぎても続かないですが、資本金が少な過ぎてもお金は増えない。 ちょうどいいバランスで自由に暮らしながら資産運用できるノウハウをお教えしますので、ぜひ最後まで頑張って受講して欲しいと思います。 ※成果を保証するものではありません
[住宅購入セミナー]お金に苦しまない住宅ローンを組むためのキャッシュフロー表作成 ~年収8倍の借入額、ペアローン、変動金利の落とし穴~
講師 服部純也
12/13金曜日 09:00〜 他
無料【失敗しにくい住宅購入のお金の話】 不動産会社や住宅ローン相談会のFPでは教えてくれない住宅ローンやキャッシュフローの話。 子どもの教育資金、お金に苦しまない住宅購入、自由なお金の確保、子どもに迷惑かけないための老後資金、どうすればいいか教えます! ———————————————————————— 【こんな疑問をお持ちの方におすすめ!】 ・住宅ローンはいくらまで借りていい?(購入予算の天井を決めたい) ・流行りのペアローンってありなの? ・固定金利と変動金利どちらが合っているの? ・住宅ローンはどの銀行で組めばいいの?ネット銀行はあり? ・条件の良い団信ってどういうこと? ・物件や会社をどうやって選べばいいのかわからない ・戸建てorマンション、新築or中古の選択の正解は? ・現在の不動産価格高騰のタイミングで購入してもいいの? ・どうすれば資産性の高い不動産を購入できるの? ・自分で住宅を購入していない営業の話は信用できない 【もくじ】 ・現在地点を知ろう(収入と支出、年間貯蓄可能額から将来のキャッシュフロー作成) ・現在の運用商品の棚卸をしよう(保険を掛けすぎていないか?NISAやiDeCoの活用方法について) ・質疑応答 ※初回でできることはここまで! ここまで聞いて興味があれば具体的な改善方法をお伝えします! --------------------------------- ■住宅ローン返すだけの人生にならないために コロナ禍で住宅環境が見直され、仕事のできるスペースやQOL向上のための設備など、住宅にかける財布の紐が緩んできています。 しかし、無理して上限いっぱいまで住宅ローン組んでしまうと、住宅ローン返すだけの人生になってしまいます... 昔は住宅ローンは年収の8倍が借入額の上限と言われてきましたが、今や8~10倍となっているのが実情です。 ですが、住宅ローンを組める金額と返済できる金額はイコールではないのです。 月数万も掛かる習い事、サマースクール、海外留学、大学生の間の仕送りなど、年々高騰する教育資金。 年1回の海外旅行、アウトドア体験、クリニックでの美容、趣味など、自分のためのお金。 老後2,000万問題で発覚したNISAなどの投資で貯蓄しなければならない老後資金。 これらのお金を、住宅ローンの返済と一緒に捻出しなければならないことを本当に考慮できていますか? 個人やペアローンで上限いっぱいまで借りようとしていたり、そのような提案を受けているのなら一度見直すべきです。 ■住宅ローン相談会では教えてくれない本当の適正金額 銀行やマンションのモデルルーム、住宅展示場でよく住宅ローン相談会がおこなわれています。 「お客様なら5000万までローン組めますよ」などと、FPがあなたが借りられる金額を教えてくれるでしょう。 たしかに“今”のあなたが借りられる上限かもしれません。しかしながら、自身を取り巻く環境は変化していきます。 金利が上がったら?世帯年収が下がったら?子どもができたら・増えたら? 未来のあなたが備えるべきお金の余裕はあるでしょうか。 選択肢を減らさずに、自由なお金の確保できるバランスを一緒に考えましょう。 ■不動産会社、保険会社、銀行の三社は目的が揃っていない 住宅ローン相談会は、不動産会社が主催して保険会社所属のFPが担当したり、住宅ローン貸主の銀行が主催しています。 無料の相談会の各社の目的は以下であることが多いです。 ・不動産販売会社所属のFP→不動産を売る ・保険会社所属のFP→保険を売る ・銀行所属のFP→金融商品を売る 無料相談の真の目的は、何かを売ることで、本来のライフプランニングではありません。 また、三社とも目的が揃っていないのです。 住宅購入を考えている方のために、適切な業者に相談するための知識武装をお手伝いします! ■すべての資産運用を試したから分かること 結婚、子育て、マイホーム、iDeCo、NISA、保険、株、投資信託、投資用不動産等の経験を持つ、ファイナンシャルプランナーだからこそできるキャッシュフロー表を作成します。 自分で住宅を購入していない、保育園・幼稚園・小学校がどういうものか分かっていない担当者に相談しても現実味のない提案になってしまうことも... 今後の貯金や投資、家計の見直しや保険、住まいなども考える上で、お金をかけるべきところと抑えるべきところの”メリハリ”をつけ、資産運用などのマネープランを立案して実践していけば、お金に対する不安を解消していくことができます。 ちょうどいいバランスで自由に暮らせるノウハウをお教えしますので、ぜひ最後まで頑張って受講して欲しいと思います。