保険はどこに相談すべき？おすすめの相談先は？

長い人生の中では結婚や出産、転職、マイホームの購入など、さまざまなライフイベントが発生します。

その時々で備えるべきリスクと必要保障額が異なるため、生命保険の加入後は定期的に見直しを行う必要があります。

生命保険の見直しをする際は、以下の5つのポイントに着目しながら「自分が何のために生命保険に加入しているのか」を明確にすることが大切です。

生命保険は、不測の事態が発生した際の経済的リスクに備えるための防衛手段の1つです。

生命保険に加入すること自体が目的とならないように注意しながら、定期的に生命保険の見直しを行うことを心がけましょう。

生命保険の見直しをする際は、次の4つのタイミングがおすすめです。

ライフステージの変化

ライフステージが変化するタイミングは、加入中の保険を見直す絶好の機会です。

具体的には、次のようなライフイベントが発生したタイミングで保険の見直しを行いましょう。

ライフステージの変化の一例

• 就職、転職
• 結婚、出産
• 住宅購入、住宅売却
• 子どもの自立
• 定年退職
• 離婚
• 病気やケガなどによる収入減、支出増

ライフステージが変化すると、その時々で必要保障額が大きく変わります。

たとえば、独身で一人暮らしの方は自分1人分の保障を備えておくだけで充分ですが、結婚後に保険の見直しをしないままでいると、もしものときに配偶者が生活に困る事態になりかねません。

反対に、出産のタイミングで加入した生命保険は、子どもの自立後は保障が過剰となるケースが一般的です。適切な保障内容に見直しをしないと余計な保険料を支払い続けることになってしまいます。

このように、人生のなかで大きなライフイベントが発生した際は、必ず加入中の保険の見直しを行うことを心がけましょう。

更新時期の到来

「定期保険」と呼ばれている生命保険は、10年や15年など、あらかじめ保険期間が決められています。

保険期間の満了を迎える時期に差し掛かり、保険会社から契約更新の通知が届くタイミングは保険を見直すタイミングに最適です。

一般的に、定期保険の更新時期が近付くと、契約更新・乗り換え・転換の3パターンからいずれかを選ぶ必要があります。

生命保険の更新時期の選択肢

• 更新：同じ保障内容のまま契約を継続すること。更新時点の年齢で保険料が再計算され、基本的には保険料が値上がりする
• 乗り換え：更新のタイミングで保険契約を解約（更新終了）し、別の生命保険に加入すること
• 転換：現在の保険契約を元にして別の保険に切り替えること。加入中の保険を下取りに出して別の保険を契約するイメージ

生命保険を更新すると、更新時の年齢で保険料が再計算されるため、一般的にはこれまでと同じ保障内容のまま、保険料だけが値上がりします。

場合によっては別の生命保険に乗り換えたほうがお得なケースもあるため、保険契約の更新時期にあわせて保険の見直しを行うようにしましょう。

保険料が家計を圧迫している

保険料が家計を圧迫している場合、保障内容を見直して保険料の節約に努める必要があります。

保険料を節約する方法は、主に次の4つが挙げられます。

保険料の節約方法

• 保険契約を解約して別の生命保険に乗り換える
• 加入中の特約だけを解約する
• 保障額を減額して保険料負担を減らす
• 保険料の払込期間を延ばす

生命保険において、保障期間は短いほうが保険料は割安な傾向にあります。具体的には、終身型から定期型に切り替えると、保険料負担を軽減できる可能性が高くなります。

また、保険料の払込期間が長くなると、総合的な払込保険料が高額になる可能性はあるものの、1回あたりの支払い額を抑えることが可能です。

生命保険は万一の事態が発生した際の経済的リスクに備えるための手段です。将来への備えを意識するあまり、現在の生活が苦しくなっては元も子もありません。

一方、保険料の節約を意識しすぎると本当に必要な保障まで削ってしまう可能性があります。保険料と保障内容のバランスを鑑みて、自分や家族にとって最低限必要な保障は確保することを意識しましょう。

新たな保険商品やサービスが登場したとき

基本的に、生命保険は契約時に定めた保障内容が保険契約の満了まで継続されます。

特に医療保障に関して契約時から長い年月が経過している場合、保障内容が現代の医療事情に即していない可能性が考えられます。

たとえば、日本人の死因割合が最も高い「悪性新生物（がん）」を例に挙げると、従来までは入院を伴う手術による治療がメインでしたが、近年では医療技術の進歩により通院治療が選択されるケースも増えています。

これまでのがん保険は「がん入院給付金」や「がん手術給付金」による保障が主だったため、現代のがん医療で通院治療が選択された場合、一切の保障を受けられない可能性があります。

新しい保険商品のほうが現代の社会情勢や医療事情を汲んだ内容で作られているため、加入してから長い年月が経過している生命保険がある場合は、必ず見直しを行うようにしてください。

一般的に、保険相談窓口には「来店型」と「訪問型」、「オンライン」の3パターンがあります。

この項目では、来店型、訪問型、オンラインで無料相談ができるオカネコ、それぞれのサービスを比較していきます。

ユーザーが店舗に足を運ぶ「来店型」は、通勤時や普段のお買物のついでに気軽に保険の相談をできる点がメリットです。キッズスペースや授乳スペースを設けている店舗も多く、子供連れの方も安心です。

ユーザーが指定した場所まで相談員が出向いてくれる「訪問型」は、場所や時間の調整をしやすく、働き方や予定に合わせて融通が利きやすい点が魅力です。

ただし、来店型と訪店型はどちらも相談員と対面でやりとりをする必要があり、場所によってはプライバシーが配慮されていないケースもあります。

一方、オンラインで手軽に相談ができる「オカネコ」は、自宅にいながらお金のプロに気軽に相談できる点が最大のメリットです。

スマホで質問に答えるだけのカンタン家計診断を受ければ、即座に結果を確認できるうえ、待つだけで複数のアドバイザーからコメントが届くので、さまざまな意見を参考にしながら保険の見直しに役立てられます。

自分に合いそうなアドバイザーを選んだうえで、保険以外に資産運用や将来のライフプランニングなど、お金に関するさまざまな悩みを個別チャットで相談できます。

回数や人数制限なしで無料相談ができるので、仕事や家事で忙しい方や、外出する手間と時間を省きたい方は、オンラインで手軽に相談ができる「オカネコ」を利用するのがおすすめです。

生命保険の見直しをする際は、以下の注意点に気をつけましょう。

保険見直しの際の注意点

• 無保険期間を作らない
• 保険商品によっては免責期間がある
• 解約前に現在の保険内容を確認する
• 健康状態によって新規加入が難しい場合がある
• 新しい保険の条件を十分に理解する

無保険期間を作らない

現在の保険契約を解約して、新たに別の生命保険に加入する場合は、保障の空白期間（無保険期間）が発生しないように気をつけましょう。

一般的な生命保険では、加入時に健康状態の告知義務が課せられます。保険会社は告知された内容を基に診査を行いますが、診査が終わるまでにはある程度の時間を要します。

診査内容によっては保険加入を断られてしまう可能性もあるため、古い保険を先に解約してしまうのは非常に危険です。

無保険期間中にもしものことが起きても一切の保障を受けられないので、古い保険契約と新しい保険契約の重複期間を短くすることを意識しながら、なるべく空白期間を発生させないように意識しましょう。

保険商品によっては免責期間がある

一部の保険商品では、保険加入から実際に保障が開始されるまでに免責期間を設けている場合があります。

たとえば、がん保険は加入から90日間の免責期間を設けているケースが一般的です。

免責期間中は一切の保障を受けられないため、保険の見直しで新しい保険商品に切り替える際は特に注意が必要です。

解約前に現在の保険内容を確認する

見直しで保険を解約する際は、現在の保険内容を隅々まで確認してから手続きを行うようにしましょう。

たとえば、終身保険などの貯蓄型保険を解約する場合、払い込んだ保険料に一定の利率を乗じた金額が「解約返戻金」として契約者に払い戻されます。

解約返戻金は払い込んだ保険料の総額を下回るケースが一般的ですが、保険料の払込期間満了後は解約返戻率が100%を超える商品も多く、その場合は払込保険料の総額を上回る解約返戻金を受け取れます。

解約時期によって解約返戻率は変動するため、現時点で保険を解約するとどれくらいの解約返戻金が返ってくるのかを事前に確認しておきましょう。

健康状態によって新規加入が難しい場合がある

先述のとおり、生命保険の加入時は健康状態の告知義務が課せられます。

告知義務がある理由は、保険加入者の年齢や健康状態、過去の既往症の有無など、個人の属性によって保険金支払いの公平性を失わないようにするためです。

生命保険は加入者全員の公平性を担保したうえで成立しています。そのため、健康状態によっては生命保険の新規加入が断られてしまうケースもあります。

診査内容によって保険加入の可否が決まるため、特に古い保険から新しい保険に乗り換える際は、無事に診査を通過したのを確認してから古い保険契約を解約するようにしてください。

新しい保険の条件を十分に理解する

新しい生命保険に切り替える際は、保障内容や保険金支払いの条件を細かくチェックしておきましょう。

従来の保険とは特約や免責条件が異なるケースも多く、今までと同じ保障内容のままと勘違いしていると、いざというときに必要な保障を受けられない事態になりかねないので注意が必要です。