20代・30代は、ライフスタイルの変化が最も大きい年代です。 特に女性にとっては仕事・結婚・出産・育児と、様々なライフイベントが発生する年代だからこそ 悩みを抱えやすいのではないでしょうか。 最近私の周りでも、“先々が不安。今の状態のままでは老後生きていける気がしない。どうしたらいいでしょう？”ですとか、“結婚や出産で自分のキャリアが失われたらどうしよう”“結婚は考えていないが、かと言って1人で生きていけるかも心配”、このようなご相談を多く頂きます。 私自身、大学卒業後、就職、転職、結婚を経験し、周りの知人とも色々と相談しながら今まで過ごしてきました。今思うことは、親ではなく、人生の先輩的な方に相談できたらなあ、経験談が聞けていたら選択肢も増えたなと思います。このセミナーを受けていただく皆さまにとってそんな存在になれたらと思います。 今現在同じような悩みがある、でも身近な人にはなかなか相談しにくい…とお考えの方は、お気軽に当セミナーにご参加下さい！ ＜セミナー内容＞ 〇マネーの基礎知識 〇お金の貯め方＆増やし方 〇金融商品の賢い選び方 〇老後に向けての資産作り ※その他、上記以外のことでお悩みのことがございましたら、お気軽にご相談ください

これから定年を迎える方、定年して退職金を受け取ったがどう運用すればいいか迷っている方など、50代60代におすすめのセミナーです！ また、親の老後資金が心配な方や、少し早いが老後資金について勉強したいという方も、50代60代向けの内容ということを了承いただければご参加いただいてかまいません。 しっかりコミュニケーションを取りながらワークショップで実践的な知識を身に着けていただきたいので、＜1対1の個別セミナー＞となっております。 --------------------------------- 【こんな方におすすめ！】 ・これから定年を迎える ・定年して退職金を受け取ったがどう運用すればいいか分からない ・老後資金が足りるか心配だ ・定年後の生活を豊かに送りたい ・老後資金はNISA？株、投資信託、保険、不動産どれがいいの？ ・老後資金を何からいくら取り崩していけばいいか分からない 【もくじ】 ・少子高齢化の副作用 ・65歳以降の正しい資産の受け取り方を知っていますか？ ・令和6年から50代の資産運用は変わっている ・NISAは50代の味方 ・ライフプランニングの必要性 ・事例紹介 ・質疑応答 【セミナー受講時にあるといいもの】 ・ねんきん定期便（毎年誕生月に届き、将来受けとれる年金額を算出できる） ・退職金試算額 --------------------------------- ■老後資金2,000万円問題とは何か よく老後資金で話題にあがる「老後2,000万円問題」の内容をご存知でしょうか？ この「老後2,000万円問題」は金融庁の報告書が発端となり、世間に周知されることとなりました。 報告書の中のモデルケースでは、夫65歳以上、妻60歳以上の夫婦のみの無職世帯の平均的な年金などの実収入は月額約21万円と試算されていて、毎月約5.5万円の不足が生じるとされています。 これが20～30年間続くので、老後資金の不足額が約1,320～1,980万円に上るという問題なのです。 □2,000万円では足りない？ さらに、2,000万円では最低限の生活費しかないので、ゆとりある暮らしをしようとすると老後資金はもっと必要になります。 我慢しなくていい老後の生活費の目安は現在の支出の8割（子ども関連の支出がある場合は抜く）とされています。 現在の支出8割から年金支給額を引いた額に、老後35年程度を掛けた金額があなたが本当に必要な老後資金なのです。 □最近の物価高で老後4,000万円問題に！？ 先の2,000万円問題は2019年に報告されましたが、それから5年の2024年現在では4,000万円必要だという専門家の見解が話題になっています。 ただし、これは物価が3.5％上昇し続けた場合の20年後の話で、円安になった2023年でも物価は平均で約3%の上昇に留まっています。（「2020年基準消費者物価指数2023年平均」より しかし、インフレが続くと蓄えなければならない老後資金が増えることも事実なのです。 ■人生100年時代、定年後は30～40年間もある 定年後、再雇用で65歳まで働いたとして、100歳まで生きるとすると老後生活は35年間になります。 2,000万円でモデルとなった夫婦での生活費は月25万円ですが、これは老人ホーム費用や手術が必要な入院費用などが入っていませんので健康寿命内での生活イメージでしょう。 厚生労働省によると、2019（令和元）年の健康寿命は男性72.68歳、女性75.38歳です。厚生労働省「健康寿命の令和元年値について」より） 平均寿命と健康寿命の差で日常生活に制限のある「不健康な期間」は男性8.73年、女性12.06年となっています。 つまり、10年程度の「不健康な期間」に掛かる老人ホームや入院費の備えも必要です。 老人ホーム費用は、都道府県別の中央値は「みんなの介護」によれば、 □東京都　：入居一時金は101.1万円、月額利用料は22.3万円 □神奈川県：入居一時金は12.9万円、月額利用料は13.5万円 □埼玉県　：入居一時金は10.3万円、月額利用料は14.7万円 （2024年5月末確認） 70歳の場合の入院費は、生命保険文化センターの調査によると自己負担の平均は約20万円です。（「2022（令和4）年度　生活保障に関する調査」より） これらに備えておくことで、子ども達への負担を心配せずに安心して過ごせるようになるでしょう。 ■退職金で投資をはじめる あなたが本当に必要な老後資金を形成するためには、退職金で投資商品を運用していく必要があります。 正規雇用の収入がなくなる定年後の投資では、失敗すると取返しがつかないことになります。 20代30代と同じ投資商品を選んでしまうと、短期間ではリスクとリターンのバランスが取れないことも。 資産形成は商品（保険、株、不動産など）と仕組み（iDeCo、NISA、税控除など）の掛け合わせが大事。 50代60代の方は、株、投資信託、保険、不動産のどの投資商品がいいのか？また、どんなバランスで、どの制度で運用していけばいいのか？ コミュニケーションを取りながらワークショップで実践的な知識を身に着けていただきます。 そして、大事なのは資産の取り崩し方。 あらゆる商品や方法で貯めた資産を「いつ」に「どれ」を「いくら」取り崩していくかのシミュレーションまでおこなうファイナンシャルプランナーは少ないのです。 ■このセミナーの特長 銀行、証券会社、保険会社では、取り扱い商品が限られているので、目標金額までの資産形成を単一商品や偏った内容で設定されてしまう可能性も。 資産形成は商品（保険、株、不動産など）と仕組み（iDeCo、NISA、税控除など）の掛け合わせが大事。 全てに精通していないと偏りがある資産形成になってしまいます。 金融機関へのしがらみのない独立系FPだからこそ話せる、お金の増やし方を90分かけてお教えします。 結婚、子育て、マイホーム、iDeCo、NISA、保険、株、投資信託、投資用不動産等の経験を持つ、ファイナンシャルプランナーの話を聞いてみませんか？ ※成果を保証するものではありません

2024年1月から始まった「新NISA」。 だれもかれも「NISAは今すぐ始めた方がいい」というけれど、知識がない方が始めると危険なのが投資です。 このセミナーは、周りの人やメディアが言うから始めようとしている人、そろそろ始めたいけど勉強する時間がなくて後回しにしていた人、NISAはやっていたけど新NISAを体系的に学び直したい人など、勉強してから実践したい人に最初に受けて欲しいセミナーです。 【こんな方におすすめ】 ・NISAをそろそろ始めたいけど忙しくて後回しにしていた ・旧NISAはやっていたけど新NISAを体系的に学び直したい ・きちんと勉強してからNISAを始めたい ・効率の良い貯蓄をしたい ・FPの提案でなく、FPが実践している資産形成方法を知りたい 【もくじ】 ①新NISAとは？ ②なぜ注目されているのか？ ③本当にやった方がいいの？ ④NISAを始める前に準備すべきことは？ ⑤つみたて枠と成長枠、どのように使い分けるべき？ ⑥投資はこのルールを守れば負けない ■新NISAとは 新NISAとは、2014年1月（一般NISA）、2018年1月（つみたてNISA）、2024年1月（新NISA）と続き、最初に運用開始された一般NISAから10年の月日を経て大幅にアップグレードされた制度のことを指します。 通常、株式や投資信託などの金融商品を運用して得た利益には、20.315％の税金が掛かります。 この税金が掛からない投資制度（少額投資非課税制度）がNISAなのです。 例えば、投資で10万円の儲けが出ると20,315円の税金が引かれるのですが、NISAで運用すると10万円そのまま取得できるのです。 ですが、もちろん制限があります。 多くの方が、この仕組みと制限を理解してフル活用しようとしているのです。 ■老後資金2,000万円を現金で貯めようとすると… 人生100年時代。70歳まで定年が引き上がるか？など騒がれています。 しかし、70歳まで働いたとしても、老後20～30年は無職期間になる世帯が多いとされています。この間に必要な資産が2,000万円必要と言われています。 この「老後2,000万円問題」は金融庁の報告書が発端となり、世間に周知されることとなりました。 報告書の中のモデルケースでは、夫65歳以上、妻60歳以上の夫婦のみの無職世帯の平均的な年金などの実収入は月額約21万円と試算されていて、毎月約5.5万円の不足が生じるとされています。 これが20～30年間続くので、老後資金の不足額が約1,320～1,980万円に上るという問題なのです。 現状、再雇用で働くと給与が下がることが一般的なので、この不足分2,000万円を定年までの60歳までに現金で貯めようとすると… 【25歳から60歳までの35年間で貯める場合】月4.76万円の貯金が必要 【30歳から60歳までの30年間で貯める場合】月5.55万円の貯金が必要 【35歳から60歳までの25年間で貯める場合】月6.66万円の貯金が必要 【40歳から60歳までの20年間で貯める場合】月8.33万円の貯金が必要 【45歳から60歳までの15年間で貯める場合】月11.11万円の貯金が必要 毎月の貯金額の負担が重たく、老後資金の貯金のために今の生活が苦しくなり、経済的不自由な状態になってしまうのです。 しかし、投資で同じ金額を貯めようとすると、毎年年利3%で運用できた場合、月々の拠出金は安く済むのです。 【25歳から60歳までの35年間で貯める場合】月2.69万円の拠出が必要 【30歳から60歳までの30年間で貯める場合】月3.42万円の拠出が必要 【35歳から60歳までの25年間で貯める場合】月4.48万円の拠出が必要 □2,000万円では足りない？ さらに、2,000万円では最低限の生活費（夫婦で月約26万円）しかないので、ゆとりある暮らしをしようとすると老後資金はもっと必要になります。 ■すべての資産運用を試したから分かること 結婚、子育て、マイホーム、iDeCo、NISA、保険、株、投資信託、投資用不動産等の経験を持つ、お金のプロのファイナンシャルプランナーだからお話しできる実用性のあるお金の増やし方を教えます。 無理し過ぎても続かないですが、資本金が少な過ぎてもお金は増えない。 ちょうどいいバランスで自由に暮らしながら資産運用できるノウハウをお教えしますので、ぜひ最後まで頑張って受講して欲しいと思います。 ※成果を保証するものではありません

【失敗しにくい住宅購入のお金の話】 不動産会社や住宅ローン相談会のFPでは教えてくれない住宅ローンやキャッシュフローの話。 子どもの教育資金、お金に苦しまない住宅購入、自由なお金の確保、子どもに迷惑かけないための老後資金、どうすればいいか教えます！ ———————————————————————— 【こんな疑問をお持ちの方におすすめ！】 ・住宅ローンはいくらまで借りていい？（購入予算の天井を決めたい） ・流行りのペアローンってありなの？ ・固定金利と変動金利どちらが合っているの？ ・住宅ローンはどの銀行で組めばいいの？ネット銀行はあり？ ・条件の良い団信ってどういうこと？ ・物件や会社をどうやって選べばいいのかわからない ・戸建てorマンション、新築or中古の選択の正解は？ ・現在の不動産価格高騰のタイミングで購入してもいいの？ ・どうすれば資産性の高い不動産を購入できるの？ ・自分で住宅を購入していない営業の話は信用できない 【もくじ】 ・現在地点を知ろう（収入と支出、年間貯蓄可能額から将来のキャッシュフロー作成） ・現在の運用商品の棚卸をしよう（保険を掛けすぎていないか？NISAやiDeCoの活用方法について） ・質疑応答 ※初回でできることはここまで！ 　ここまで聞いて興味があれば具体的な改善方法をお伝えします！ --------------------------------- ■住宅ローン返すだけの人生にならないために コロナ禍で住宅環境が見直され、仕事のできるスペースやQOL向上のための設備など、住宅にかける財布の紐が緩んできています。 しかし、無理して上限いっぱいまで住宅ローン組んでしまうと、住宅ローン返すだけの人生になってしまいます... 昔は住宅ローンは年収の8倍が借入額の上限と言われてきましたが、今や8～10倍となっているのが実情です。 ですが、住宅ローンを組める金額と返済できる金額はイコールではないのです。 月数万も掛かる習い事、サマースクール、海外留学、大学生の間の仕送りなど、年々高騰する教育資金。 年1回の海外旅行、アウトドア体験、クリニックでの美容、趣味など、自分のためのお金。 老後2,000万問題で発覚したNISAなどの投資で貯蓄しなければならない老後資金。 これらのお金を、住宅ローンの返済と一緒に捻出しなければならないことを本当に考慮できていますか？ 個人やペアローンで上限いっぱいまで借りようとしていたり、そのような提案を受けているのなら一度見直すべきです。 ■住宅ローン相談会では教えてくれない本当の適正金額 銀行やマンションのモデルルーム、住宅展示場でよく住宅ローン相談会がおこなわれています。 「お客様なら5000万までローン組めますよ」などと、FPがあなたが借りられる金額を教えてくれるでしょう。 たしかに“今”のあなたが借りられる上限かもしれません。しかしながら、自身を取り巻く環境は変化していきます。 金利が上がったら？世帯年収が下がったら？子どもができたら・増えたら？ 未来のあなたが備えるべきお金の余裕はあるでしょうか。 選択肢を減らさずに、自由なお金の確保できるバランスを一緒に考えましょう。 ■不動産会社、保険会社、銀行の三社は目的が揃っていない 住宅ローン相談会は、不動産会社が主催して保険会社所属のFPが担当したり、住宅ローン貸主の銀行が主催しています。 無料の相談会の各社の目的は以下であることが多いです。 ・不動産販売会社所属のFP→不動産を売る ・保険会社所属のFP→保険を売る ・銀行所属のFP→金融商品を売る 無料相談の真の目的は、何かを売ることで、本来のライフプランニングではありません。 また、三社とも目的が揃っていないのです。 住宅購入を考えている方のために、適切な業者に相談するための知識武装をお手伝いします！ ■すべての資産運用を試したから分かること 結婚、子育て、マイホーム、iDeCo、NISA、保険、株、投資信託、投資用不動産等の経験を持つ、ファイナンシャルプランナーだからこそできるキャッシュフロー表を作成します。 自分で住宅を購入していない、保育園・幼稚園・小学校がどういうものか分かっていない担当者に相談しても現実味のない提案になってしまうことも... 今後の貯金や投資、家計の見直しや保険、住まいなども考える上で、お金をかけるべきところと抑えるべきところの”メリハリ”をつけ、資産運用などのマネープランを立案して実践していけば、お金に対する不安を解消していくことができます。 ちょうどいいバランスで自由に暮らせるノウハウをお教えしますので、ぜひ最後まで頑張って受講して欲しいと思います。

20代・30代は、ライフスタイルの変化が最も大きい年代です。 特に女性にとっては仕事・結婚・出産・育児と、様々なライフイベントが発生する年代だからこそ 悩みを抱えやすいのではないでしょうか。 最近私の周りでも、“先々が不安。今の状態のままでは老後生きていける気がしない。どうしたらいいでしょう？”ですとか、“結婚や出産で自分のキャリアが失われたらどうしよう”“結婚は考えていないが、かと言って1人で生きていけるかも心配”、このようなご相談を多く頂きます。 私自身、大学卒業後、就職、転職、結婚を経験し、周りの知人とも色々と相談しながら今まで過ごしてきました。今思うことは、親ではなく、人生の先輩的な方に相談できたらなあ、経験談が聞けていたら選択肢も増えたなと思います。このセミナーを受けていただく皆さまにとってそんな存在になれたらと思います。 今現在同じような悩みがある、でも身近な人にはなかなか相談しにくい…とお考えの方は、お気軽に当セミナーにご参加下さい！ ＜セミナー内容＞ 〇マネーの基礎知識 〇お金の貯め方＆増やし方 〇金融商品の賢い選び方 〇老後に向けての資産作り ※その他、上記以外のことでお悩みのことがございましたら、お気軽にご相談ください

これから定年を迎える方、定年して退職金を受け取ったがどう運用すればいいか迷っている方など、50代60代におすすめのセミナーです！ また、親の老後資金が心配な方や、少し早いが老後資金について勉強したいという方も、50代60代向けの内容ということを了承いただければご参加いただいてかまいません。 しっかりコミュニケーションを取りながらワークショップで実践的な知識を身に着けていただきたいので、＜1対1の個別セミナー＞となっております。 --------------------------------- 【こんな方におすすめ！】 ・これから定年を迎える ・定年して退職金を受け取ったがどう運用すればいいか分からない ・老後資金が足りるか心配だ ・定年後の生活を豊かに送りたい ・老後資金はNISA？株、投資信託、保険、不動産どれがいいの？ ・老後資金を何からいくら取り崩していけばいいか分からない 【もくじ】 ・少子高齢化の副作用 ・65歳以降の正しい資産の受け取り方を知っていますか？ ・令和6年から50代の資産運用は変わっている ・NISAは50代の味方 ・ライフプランニングの必要性 ・事例紹介 ・質疑応答 【セミナー受講時にあるといいもの】 ・ねんきん定期便（毎年誕生月に届き、将来受けとれる年金額を算出できる） ・退職金試算額 --------------------------------- ■老後資金2,000万円問題とは何か よく老後資金で話題にあがる「老後2,000万円問題」の内容をご存知でしょうか？ この「老後2,000万円問題」は金融庁の報告書が発端となり、世間に周知されることとなりました。 報告書の中のモデルケースでは、夫65歳以上、妻60歳以上の夫婦のみの無職世帯の平均的な年金などの実収入は月額約21万円と試算されていて、毎月約5.5万円の不足が生じるとされています。 これが20～30年間続くので、老後資金の不足額が約1,320～1,980万円に上るという問題なのです。 □2,000万円では足りない？ さらに、2,000万円では最低限の生活費しかないので、ゆとりある暮らしをしようとすると老後資金はもっと必要になります。 我慢しなくていい老後の生活費の目安は現在の支出の8割（子ども関連の支出がある場合は抜く）とされています。 現在の支出8割から年金支給額を引いた額に、老後35年程度を掛けた金額があなたが本当に必要な老後資金なのです。 □最近の物価高で老後4,000万円問題に！？ 先の2,000万円問題は2019年に報告されましたが、それから5年の2024年現在では4,000万円必要だという専門家の見解が話題になっています。 ただし、これは物価が3.5％上昇し続けた場合の20年後の話で、円安になった2023年でも物価は平均で約3%の上昇に留まっています。（「2020年基準消費者物価指数2023年平均」より しかし、インフレが続くと蓄えなければならない老後資金が増えることも事実なのです。 ■人生100年時代、定年後は30～40年間もある 定年後、再雇用で65歳まで働いたとして、100歳まで生きるとすると老後生活は35年間になります。 2,000万円でモデルとなった夫婦での生活費は月25万円ですが、これは老人ホーム費用や手術が必要な入院費用などが入っていませんので健康寿命内での生活イメージでしょう。 厚生労働省によると、2019（令和元）年の健康寿命は男性72.68歳、女性75.38歳です。厚生労働省「健康寿命の令和元年値について」より） 平均寿命と健康寿命の差で日常生活に制限のある「不健康な期間」は男性8.73年、女性12.06年となっています。 つまり、10年程度の「不健康な期間」に掛かる老人ホームや入院費の備えも必要です。 老人ホーム費用は、都道府県別の中央値は「みんなの介護」によれば、 □東京都　：入居一時金は101.1万円、月額利用料は22.3万円 □神奈川県：入居一時金は12.9万円、月額利用料は13.5万円 □埼玉県　：入居一時金は10.3万円、月額利用料は14.7万円 （2024年5月末確認） 70歳の場合の入院費は、生命保険文化センターの調査によると自己負担の平均は約20万円です。（「2022（令和4）年度　生活保障に関する調査」より） これらに備えておくことで、子ども達への負担を心配せずに安心して過ごせるようになるでしょう。 ■退職金で投資をはじめる あなたが本当に必要な老後資金を形成するためには、退職金で投資商品を運用していく必要があります。 正規雇用の収入がなくなる定年後の投資では、失敗すると取返しがつかないことになります。 20代30代と同じ投資商品を選んでしまうと、短期間ではリスクとリターンのバランスが取れないことも。 資産形成は商品（保険、株、不動産など）と仕組み（iDeCo、NISA、税控除など）の掛け合わせが大事。 50代60代の方は、株、投資信託、保険、不動産のどの投資商品がいいのか？また、どんなバランスで、どの制度で運用していけばいいのか？ コミュニケーションを取りながらワークショップで実践的な知識を身に着けていただきます。 そして、大事なのは資産の取り崩し方。 あらゆる商品や方法で貯めた資産を「いつ」に「どれ」を「いくら」取り崩していくかのシミュレーションまでおこなうファイナンシャルプランナーは少ないのです。 ■このセミナーの特長 銀行、証券会社、保険会社では、取り扱い商品が限られているので、目標金額までの資産形成を単一商品や偏った内容で設定されてしまう可能性も。 資産形成は商品（保険、株、不動産など）と仕組み（iDeCo、NISA、税控除など）の掛け合わせが大事。 全てに精通していないと偏りがある資産形成になってしまいます。 金融機関へのしがらみのない独立系FPだからこそ話せる、お金の増やし方を90分かけてお教えします。 結婚、子育て、マイホーム、iDeCo、NISA、保険、株、投資信託、投資用不動産等の経験を持つ、ファイナンシャルプランナーの話を聞いてみませんか？ ※成果を保証するものではありません

2024年1月から始まった「新NISA」。 だれもかれも「NISAは今すぐ始めた方がいい」というけれど、知識がない方が始めると危険なのが投資です。 このセミナーは、周りの人やメディアが言うから始めようとしている人、そろそろ始めたいけど勉強する時間がなくて後回しにしていた人、NISAはやっていたけど新NISAを体系的に学び直したい人など、勉強してから実践したい人に最初に受けて欲しいセミナーです。 【こんな方におすすめ】 ・NISAをそろそろ始めたいけど忙しくて後回しにしていた ・旧NISAはやっていたけど新NISAを体系的に学び直したい ・きちんと勉強してからNISAを始めたい ・効率の良い貯蓄をしたい ・FPの提案でなく、FPが実践している資産形成方法を知りたい 【もくじ】 ①新NISAとは？ ②なぜ注目されているのか？ ③本当にやった方がいいの？ ④NISAを始める前に準備すべきことは？ ⑤つみたて枠と成長枠、どのように使い分けるべき？ ⑥投資はこのルールを守れば負けない ■新NISAとは 新NISAとは、2014年1月（一般NISA）、2018年1月（つみたてNISA）、2024年1月（新NISA）と続き、最初に運用開始された一般NISAから10年の月日を経て大幅にアップグレードされた制度のことを指します。 通常、株式や投資信託などの金融商品を運用して得た利益には、20.315％の税金が掛かります。 この税金が掛からない投資制度（少額投資非課税制度）がNISAなのです。 例えば、投資で10万円の儲けが出ると20,315円の税金が引かれるのですが、NISAで運用すると10万円そのまま取得できるのです。 ですが、もちろん制限があります。 多くの方が、この仕組みと制限を理解してフル活用しようとしているのです。 ■老後資金2,000万円を現金で貯めようとすると… 人生100年時代。70歳まで定年が引き上がるか？など騒がれています。 しかし、70歳まで働いたとしても、老後20～30年は無職期間になる世帯が多いとされています。この間に必要な資産が2,000万円必要と言われています。 この「老後2,000万円問題」は金融庁の報告書が発端となり、世間に周知されることとなりました。 報告書の中のモデルケースでは、夫65歳以上、妻60歳以上の夫婦のみの無職世帯の平均的な年金などの実収入は月額約21万円と試算されていて、毎月約5.5万円の不足が生じるとされています。 これが20～30年間続くので、老後資金の不足額が約1,320～1,980万円に上るという問題なのです。 現状、再雇用で働くと給与が下がることが一般的なので、この不足分2,000万円を定年までの60歳までに現金で貯めようとすると… 【25歳から60歳までの35年間で貯める場合】月4.76万円の貯金が必要 【30歳から60歳までの30年間で貯める場合】月5.55万円の貯金が必要 【35歳から60歳までの25年間で貯める場合】月6.66万円の貯金が必要 【40歳から60歳までの20年間で貯める場合】月8.33万円の貯金が必要 【45歳から60歳までの15年間で貯める場合】月11.11万円の貯金が必要 毎月の貯金額の負担が重たく、老後資金の貯金のために今の生活が苦しくなり、経済的不自由な状態になってしまうのです。 しかし、投資で同じ金額を貯めようとすると、毎年年利3%で運用できた場合、月々の拠出金は安く済むのです。 【25歳から60歳までの35年間で貯める場合】月2.69万円の拠出が必要 【30歳から60歳までの30年間で貯める場合】月3.42万円の拠出が必要 【35歳から60歳までの25年間で貯める場合】月4.48万円の拠出が必要 □2,000万円では足りない？ さらに、2,000万円では最低限の生活費（夫婦で月約26万円）しかないので、ゆとりある暮らしをしようとすると老後資金はもっと必要になります。 ■すべての資産運用を試したから分かること 結婚、子育て、マイホーム、iDeCo、NISA、保険、株、投資信託、投資用不動産等の経験を持つ、お金のプロのファイナンシャルプランナーだからお話しできる実用性のあるお金の増やし方を教えます。 無理し過ぎても続かないですが、資本金が少な過ぎてもお金は増えない。 ちょうどいいバランスで自由に暮らしながら資産運用できるノウハウをお教えしますので、ぜひ最後まで頑張って受講して欲しいと思います。 ※成果を保証するものではありません

【失敗しにくい住宅購入のお金の話】 不動産会社や住宅ローン相談会のFPでは教えてくれない住宅ローンやキャッシュフローの話。 子どもの教育資金、お金に苦しまない住宅購入、自由なお金の確保、子どもに迷惑かけないための老後資金、どうすればいいか教えます！ ———————————————————————— 【こんな疑問をお持ちの方におすすめ！】 ・住宅ローンはいくらまで借りていい？（購入予算の天井を決めたい） ・流行りのペアローンってありなの？ ・固定金利と変動金利どちらが合っているの？ ・住宅ローンはどの銀行で組めばいいの？ネット銀行はあり？ ・条件の良い団信ってどういうこと？ ・物件や会社をどうやって選べばいいのかわからない ・戸建てorマンション、新築or中古の選択の正解は？ ・現在の不動産価格高騰のタイミングで購入してもいいの？ ・どうすれば資産性の高い不動産を購入できるの？ ・自分で住宅を購入していない営業の話は信用できない 【もくじ】 ・現在地点を知ろう（収入と支出、年間貯蓄可能額から将来のキャッシュフロー作成） ・現在の運用商品の棚卸をしよう（保険を掛けすぎていないか？NISAやiDeCoの活用方法について） ・質疑応答 ※初回でできることはここまで！ 　ここまで聞いて興味があれば具体的な改善方法をお伝えします！ --------------------------------- ■住宅ローン返すだけの人生にならないために コロナ禍で住宅環境が見直され、仕事のできるスペースやQOL向上のための設備など、住宅にかける財布の紐が緩んできています。 しかし、無理して上限いっぱいまで住宅ローン組んでしまうと、住宅ローン返すだけの人生になってしまいます... 昔は住宅ローンは年収の8倍が借入額の上限と言われてきましたが、今や8～10倍となっているのが実情です。 ですが、住宅ローンを組める金額と返済できる金額はイコールではないのです。 月数万も掛かる習い事、サマースクール、海外留学、大学生の間の仕送りなど、年々高騰する教育資金。 年1回の海外旅行、アウトドア体験、クリニックでの美容、趣味など、自分のためのお金。 老後2,000万問題で発覚したNISAなどの投資で貯蓄しなければならない老後資金。 これらのお金を、住宅ローンの返済と一緒に捻出しなければならないことを本当に考慮できていますか？ 個人やペアローンで上限いっぱいまで借りようとしていたり、そのような提案を受けているのなら一度見直すべきです。 ■住宅ローン相談会では教えてくれない本当の適正金額 銀行やマンションのモデルルーム、住宅展示場でよく住宅ローン相談会がおこなわれています。 「お客様なら5000万までローン組めますよ」などと、FPがあなたが借りられる金額を教えてくれるでしょう。 たしかに“今”のあなたが借りられる上限かもしれません。しかしながら、自身を取り巻く環境は変化していきます。 金利が上がったら？世帯年収が下がったら？子どもができたら・増えたら？ 未来のあなたが備えるべきお金の余裕はあるでしょうか。 選択肢を減らさずに、自由なお金の確保できるバランスを一緒に考えましょう。 ■不動産会社、保険会社、銀行の三社は目的が揃っていない 住宅ローン相談会は、不動産会社が主催して保険会社所属のFPが担当したり、住宅ローン貸主の銀行が主催しています。 無料の相談会の各社の目的は以下であることが多いです。 ・不動産販売会社所属のFP→不動産を売る ・保険会社所属のFP→保険を売る ・銀行所属のFP→金融商品を売る 無料相談の真の目的は、何かを売ることで、本来のライフプランニングではありません。 また、三社とも目的が揃っていないのです。 住宅購入を考えている方のために、適切な業者に相談するための知識武装をお手伝いします！ ■すべての資産運用を試したから分かること 結婚、子育て、マイホーム、iDeCo、NISA、保険、株、投資信託、投資用不動産等の経験を持つ、ファイナンシャルプランナーだからこそできるキャッシュフロー表を作成します。 自分で住宅を購入していない、保育園・幼稚園・小学校がどういうものか分かっていない担当者に相談しても現実味のない提案になってしまうことも... 今後の貯金や投資、家計の見直しや保険、住まいなども考える上で、お金をかけるべきところと抑えるべきところの”メリハリ”をつけ、資産運用などのマネープランを立案して実践していけば、お金に対する不安を解消していくことができます。 ちょうどいいバランスで自由に暮らせるノウハウをお教えしますので、ぜひ最後まで頑張って受講して欲しいと思います。