初心者でも安心して始められる投資方法5選！始める前に知っておきたいポイントも解説

9割以上の方は将来の資産形成のために「投資」が必要だと思いつつも、漠然とした恐怖や不安を感じています。不安を取り除き安心して投資を始めるためには、投資の知識を身につけることが大切です。

本記事では、初心者でも安心して始められる投資方法を7つ紹介します。

さらに始める前に知っておきたいポイントについてもくわしく解説しますので、リスクを抑えながら安定した資産形成を目指したい方はぜひ参考にしてみてください。

約9割の人が投資の必要性を感じている

お金のオンライン相談サービス「オカネコ」を運営する株式会社400Fが実施したアンケート調査によると、回答者の90％以上が「投資は必要」と感じていることがわかりました。

しかし次の金融商品の保有率を見ると、預貯金での保有が圧倒的に多く、投資に挑戦している人が少ないのが現状です。

参照 : 90%以上が「投資は必要」と回答。一方で40代以下のミレニアル世代ほど制度理解や口座開設など「入り口」にハードル

金融商品の保有率

保有率の割合がもっとも高い金融商品は、54.9％で「預貯金」です。

家計金融資産の構成
金融商品	保有率
預貯金	54.9％
保険	19.0％
年金	7.7%
上場株式	6.1%
投資信託	4.3％
出資金等	3.8％
その他	2.9％
債券	1.3％
いずれも持っていない	7.2％

約9割の回答者が投資に必要性を感じる一方で、実際に投資に挑戦している人の割合は、預貯金に比べて圧倒的に低いといえます。

このことから多くの人が投資に対して、なんらかのハードルを感じていることが想定できます。

投資に対する一般的なイメージ

投資が未経験の方は、投資に対してマイナスイメージを持つ方が多いかもしれません。

しかし一度投資を経験している方は、以下の表のように投資に取り組むことで、その大切さ・必要性を実感していることが伺えます。

資産運用に関するイメージランキング
順位	投資経験者		投資未経験者
1位	価格変動に関わらず商品を長期保有する		専門的な知識を要する
2位	さまざまな商品に投資する		損失を被るリスクが非常に高い
3位	少額の資金でも始められる		少額の資金でも始められる

資産運用に関するイメージの詳細
回答		投資経験者	投資未経験者
短期で売買する		9.6%	6.1%
価格変動に関わらず商品を長期保有する		44.6%	19.5%
さまざまな商品に投資する		42.7%	20.6%
損失を被るリスクが非常に高い		23.2%	32.0%
簡単に収益を上げることができる		5.0%	4.6%
多額の資金を要する		13.5%	18.3%
少額の資金でも始められる		42.2%	22.9%
専門的な知識を要する		34.8%	40.4%
その他		0.4%	0.3%
特にない		6.9%	22.1%

4割以上の投資経験者が、「価格変動に関わらず商品を長期保有する」「さまざまな商品に投資する」と回答しており、資産運用に積極的なことが伺えます。

投資にはリスクはつきものですが、さまざまな商品に分散投資をし、長期的に運用することでリスクを抑えた運用が可能です。

お金を銀行に預けておくだけでなく、投資をすることで将来に備えた効率的な資産形成が実現しますので、まずは投資の基本部分をしっかり理解しましょう。

投資初心者は「積立投資」がおすすめ

投資初心者の方にまずおすすめしたい投資方法は、「積立投資」です。積立投資とは、金融商品を定期的に一定額購入する投資手法で、「NISA」「iDeCo」「投資信託」などを活用する方法があります。

積立投資のメリットは以下の3つです。

メリット1. 毎月少額から投資ができる

積立投資は「NISA」や「投資信託」などを活用する場合、証券会社によっては月100円や1,000円から投資が可能です。

株式投資や不動産投資などは、最初にある程度まとまった資金が必要になるケースがありますが、積立投資は少額から始められるうえ、自身で金額を細かく設定することもできるため、初心者の方でも始めやすい投資方法と言えるでしょう。

少額から投資する積立投資は、10年、20年という長期で資産形成を目指すことで、リスクを抑えて着実に利益を狙うことができます。

メガバンクなどの定期預金の金利は0.002%など非常に低いですが、投資をすれば利回り3％や5％で運用できる可能性があります。0.002%・3%・5%の利回りで、毎月3万円をそれぞれ10年間積立投資を行った場合のシミュレーションを見てみましょう。

月3万円を10年間積み立てた場合のシミュレーション
利回り	10年後の資産	運用収益（※）
0.002％	3,600,357円	357円
3％	4,192,243円	592,243円
5％	4,658,468円	1,058,468円

利回り0.002％と、3%・5%で運用した場合、10年後に約60～100万円の運用益の差が出ることがわかります。

長期でコツコツ積み立てながら投資をすることで、安定した収益を狙うことができますので、無理のない金額で始めてみましょう。

メリット2. 手間なく貯金感覚でできる

投資というと、変動する価格をこまめにチェックして適切なタイミングで売買する、というイメージを持たれる方は多いかもしれません。

実際に株式投資やFX（外国為替証拠金取引）、仮想通貨投資などでは、タイミングを見計らって短期で売買することで利益を狙うことが多いですが、積立投資は長期で運用を目指した投資方法。毎日の価格変動を気にすることなく、貯金感覚でできる点がメリットです。

つみたてNISAやiDeCoの投資先である投資信託は、一つの銘柄を選んで毎月の買付日や金額を設定をすれば、あとはプロが運用してくれますので、初心者の方でも安心してできるでしょう。

メリット3. 価格変動リスクが抑えられる

積立投資は、価格変動リスクを抑えらる点もメリットの一つです。

例えば投資商品を一括で100万円分購入した場合、売買のタイミングによっては大きく利益を狙うことができますが、逆に大きく損をしてしまう可能性もあります。

100万円を毎月1万円ずつ積立投資をすると、価格変動によって一時的に損失が出たとしても大きな損失は避けられ、長期でコツコツ積み立てることで価格のブレを抑えてリスクを軽減させる、時間分散のメリットが得られます。

積立投資期間が長いほど価格変動リスクが抑えられますので、なるべく早いうちから取り組むことが大切です。

初心者が投資を始める前に確認すべき5つのポイント

投資を始める前に、次の5つのポイントを確認しましょう。

ハイリターンを狙う投資には、リスクがつきものです。将来のための資産形成を考えるなら、ローリスクローリターンの投資をコツコツ積み重ねるとよいでしょう。

次の5つのポイントを押さえることで、ローリスクな資産運用が可能です。

分散投資、長期運用を心がける

投資の基本として、「分散投資」と「長期運用」を心がけましょう。

分散投資とは、株式や債券、不動産、金といったさまざまな種類の商品に投資を振り分けることをいいます。1つの商品に集中して投資を行うと、その商品の価値が下がったときに損失が発生しますが、複数の投資商品に分散投資ができていれば、一つの商品で損失を出しても他の投資商品が値上がりしていれば損失を相殺することができます。

また、先ほどご説明したように、長期で運用することでリスクを抑えた資産運用が可能です。短期運用と長期運用のメリット・デメリットは次の通りです。

	短期運用		長期運用
メリット	・短期間で大きなリターンを狙える		・リスクを抑えられる ・複利効果を得やすい
デメリット	・大きな損失が出る可能性がある ・こまめな値動きのチェックや情報収集が必要 ・手数料が発生する回数が増える		・利益が発生するまでに時間を要する ・長期保有に対するコストがかかる

短期運用では、こまめに値動きをチェックする必要があり、売買タイミングを見極めるための情報収集は欠かせません。タイミング次第では損失が大きくなる可能性があり、初心者には不向きといえます。

金融庁が作成した「つみたてNISA早わかりガイドブック」を見ると、積立投資の保有期間が20年の場合、元本割れリスクがほぼなくリターンの年率平均が2～8％に収まっていることがわかります。

分散投資と長期運用を組み合わせてコツコツ投資をすることで、リスクを抑えながら数十年後の資産の増大を目指すことが可能です。

投資は余剰資金で始める

投資を始めるときは、毎月の貯金額をすべて投資に充てるのではなく、「余剰資金」を使うようにしましょう。

突然の事故や病気、あるいは失業などの事態に備えておくために、ある程度の現金を持っておくことは大切です。そういった資金のことを「生活防衛費」と言い、準備しておく生活防衛費の目安は以下の通りです。

生活防衛費の目安
生活形態	生活防衛費の目安
独身・ひとり暮らしの場合	生活費×3～6か月
既婚・子なしの場合	生活費×3～6か月
既婚・子ありの場合	生活費×6～12か月

生活防衛費の目安は、年齢や生活スタイル、価値観などによって一人ひとり異なります。目安はあくまで参考とし、ご自身でいくら備えておくと安心か、一度考えてみましょう。

必要な生活防衛費を確保し、そのほかの余剰資金を使って投資をすることで、生活に大きな影響を与えずに資産形成ができます。

リスクについて理解する

投資には必ず「リスク」があります。一方で、これまでご説明したように分散投資や長期投資など、リスクを低減できる投資方法がいくつかあります。

リスクとリターンは比例するため、初心者の方は短期で大きな利益を狙うのではなく、まずは積立投資など、ローリスク・ローリターンの投資を実践するようにしましょう。

また、「リスク許容度」は一人ひとり異なります。ある程度損失を出しても大丈夫という方もいれば、絶対に損はしたくないという方も。年齢や家族構成、資産額などによっても、それは日々変わる可能性があります。

投資のリスクやそれを低減させる方法、ご自身のリスク許容度などをしっかり理解したうえで、投資を始めることが大切です。

投資の目的、目標額を設定する

「投資を始めたい」と思ったきっかけは、「老後資金のため」「教育資金のため」「住宅購入のため」など、さまざまな理由があると思います。

目的によって目標金額や投資すべき期間は大きく異なりますし、目的や目標期間から逆算すれば、毎月投資に充てるべき金額がわかります。

また、長期投資を目的とした投資信託などに投資をする場合、目的がないとなかなか続けられず、途中で解約をすれば損失が出てしまう可能性も。

「老後資金のために65歳までに2,000万円貯める」など、投資の目的や目標額をあらかじめしっかり考え、長く続けられる投資を目指しましょう。

節約をして投資にまわせるお金を増やす

先ほどご説明したように、生活防衛資金を現金で保有し、余った余剰資金で投資を始めることが大切ですが、より多くの余剰資金を生み出すために、お金を増やすということも意識したいことの一つです。

投資にまわすお金を増やすためには、転職や副業で収入アップを目指すほか、手軽にできる方法としては「節約」があります。毎月かかる光熱費や通信料、保険料などの固定費を一度見直せば、節約効果が継続的に続くのでおすすめです。

一度お金のプロであるFPなどに相談し、ライフプランニングをしてもらえば、家計の収支が見える化し、削減できそうなところや目的にあった資産形成方法を教えてくれるはずです。

初心者におすすめの投資方法7選

ここからは比較的リスクが低く、初心者の方でも安心して取り組めるおすすめの投資方法7つを紹介します。

ご自身の目的にあった投資方法を取り入れてみてください。

投資信託

投資信託とは、ファンドマネージャーが投資家から集めた資金で運用を行い、その運用の結果によって配当金が得られる運用方法です。

少額から資産形成を開始できることに加え、さまざまな金融商品（株式や債券、不動産など）に分散投資を行うため、リスクを分散したうえで投資ができます。

運用先は自分自身で選ぶ必要がありますが、それ以降の運用はプロの専門家が代行してくれるため、共働き世帯や家事育児で忙しい子育て世帯の方に向いています。

なお、プロの専門家が運用を行うといっても相場によっては元本割れが発生する場合があります。また、投資信託を利用する際は毎月一定の運用コストが発生するので、それらの注意点を把握したうえで活用するようにしましょう。

NISA・つみたてNISA

NISA・つみたてNISAは、毎年決められた金額内の金融投資であれば、得られた利益が非課税になる税制優遇制度です。

それぞれに年間非課税枠と非課税保有期間が定められており、最大限に活用すれば600万〜800万円を非課税で運用できます。NISAとつみたてNISAの違いは、次のとおりです。

期間	2023年まで		2024年以降
区分	一般NISA	つみたてNISA	成長投資枠	つみたて投資枠
非課税保有期間	5年間	20年間	無期限化	無期限化
年間非課税枠	120万円	40万円	240万円	120万円
非課税保有限度額	–	–	1,800万円（成長投資枠は1,200万円まで）
投資可能商品	・上場株式 ・ETF ・公募株式投信 ・REIT等	・長期・積立・分散投資に適した一定の投資信託 （※金融庁への届け出が必要）	・上場株式 ・投資信託等	・長期・積立・分散投資に適した一定の投資信託 （※金融庁への届け出が必要）
払出し制限	なし
対象年齢	20歳（※2023年1月以降は18歳以上）	20歳※2023年1月以降は18歳以上	18歳以上	18歳以上

一般NISAは、年間120万円×最長5年間で最大600万円が非課税となります。一方つみたてNISAは、年間40万円×最長20年間で最大800万円が非課税で運用可能です。

これまでのNISA制度では、一般NISAとつみたてNISAが年単位の選択性とされており、両者の併用ができませんでした。

ですが、2024年以降は「令和5年度税制改正の大綱」により、NISA制度の根本的拡充・恒久化を目的に制度内容が大幅に改革され、両者の実質的な併用が可能となります。

また、非課税保有期間が無期限化され、年間非課税枠も大幅に拡大されたことで、これまで以上に大きなメリットのある資産形成の方法に生まれ変わります。

なお、現行のNISA・つみたてNISAの買付・積立投資は2023年で終了となりますが、2024年以降の新NISA制度とは別枠で非課税保有枠が継続されます。

2024年以降はこれまでのNISAやつみたてNISAの非課税保有枠を利用できなくなってしまうため、現行のNISA制度を活用していない方は、これを機にぜひ検討してみましょう。SBI証券や楽天証券などのネット証券なら、オンライン上で簡単にNISA口座の開設手続きができます。

iDeCo

iDeCoとは、いわゆる「個人型確定拠出年金」のことで、個人が任意で加入する私的年金制度です。毎月一定額を拠出・運用し、60歳以降に年金か一時金のかたちで受け取れる仕組みになっており、月々の拠出額や運用方法は自分で決められます。

iDeCoは拠出金が全額所得控除されるなど税制面のメリットが高いため、所得税・住民税の負担を軽減したい方は一考の価値ありです。

ただしiDeCoには、60歳以降でなければ引き出しができず、流動性に制限があるという注意点もあります。人生のどこかで現金が必要な場面が出てきたとしても、iDeCoにまわした資金を途中で引き出すことはできません。

老後まで手をつけなくても問題のないお金だけをiDeCoで運用しましょう。

一方で、貯金が苦手な人にとっては、iDeCoの資金拘束はメリットにもなり得ます。資産を引き出したくても引き出せないということは、せっかく貯めた拠出金を使い込む心配がないということ。老後資金準備目的で資産運用を考えている女性は、ぜひiDeCoも検討してみましょう。

参照 : iDeCo公式サイト

債券

投資の世界における債券とは、投資家が国や地方公共団体などに対して資金を提供し、それに対して利子を得る方法をいいます。

資金の提供を受けた団体は「債券」という証書を投資家に発行し、償還までの期間中は利子を支払い続け、償還のタイミング（満期）を迎えたら額面全額を投資家に返却します。

債券の発行者は多種多様で、国や地方公共団体をはじめ、民間企業など多岐にわたります。発行者の信用度が高ければ高いほど、リスクが低い投資方法といえます。

債券の途中売却も可能ですが、途中売却の場合は損失が出る可能性があり、為替相場の状況によっても為替差損が発生する可能性があります。

また、発行者の財務状況が悪化すると、元本や利子の支払い不能リスクなどがある点には注意が必要です。

とはいえ、他の金融商品への投資方法に比べて、比較的リスクが低めの方法です。

税制上の優遇制度である「NISA・つみたてNISA」や「iDeCo」を活用したうえで、なお余剰資金がある場合に検討するのがおすすめです。

財形貯蓄制度

財形貯蓄制度は、一定金額を勤務先の給料から天引きの形で、企業が提携する銀行口座へ自動的に貯金できる制度です。

毎月の給与から自動的に先取り貯金ができるので、わざわざ貯金用口座にお金を移す手間や手数料がかからず、お金の使いすぎを予防できます。

また、財形貯蓄制度には、貯金の目的によって「住宅用」「年金用」「その他」の3つに分類され、場合によっては税負担の軽減効果が期待できたり、住宅ローン融資が受けられたり、さまざまなメリットがあります。

制度の仕様上、財形貯蓄制度を導入済みの企業で勤務している方しか利用できませんが、手元のお金をついつい使い込んでしまう方にはおすすめの制度です。

積立保険

積立保険（貯蓄型保険）は、終身保険や養老保険、学資保険など、将来的に払い込んだ保険料が返ってくる可能性がある保険商品全般の総称です。

万一のときの死亡保障を備えつつ、毎月の保険料という形で保険会社へ貯金していくことが可能です。貯蓄性のある保険の特徴として、一般的な掛け捨て型保険に比べて保険料が割高なのが欠点として挙げられます。

現在の家計を圧迫しては元も子もないので、毎月の収支状況とのバランスを見ながら、掛け捨て型保険と積立保険を併用するのがおすすめです。

ロボアドバイザー

ロボアドバイザーは、投資家の資産状況や年齢など、AIがさまざまな状況を鑑みて、投資先や金融商品のアドバイスをしてくれる運用方法です。

ロボアドバイザーは複数の企業が提供しており、投資家への助言が中心の「アドバイス型」、投資家の代わりに資産運用を自動的に進めてくれる「一任型」の2種類があります。

投資知識が乏しい初心者でも、ロボアドバイザーの案内に従って運用を行えば、その時々の状況に合わせた効率の良い資産形成が行えます。

ただし、ロボアドバイザーによる運用は長期投資を前提としており、数ヶ月や数年程度の短期間では、十分な利益を得るのが難しいといえます。

また、機械学習による運用とはいえ元本割れの可能性がゼロではなく、運用手数料などのランニングコストも発生する点には注意が必要です。

まとめ

初心者の方でも、リスクや投資方法についてしっかり理解することで、リスクを抑えた安心できる資産形成が実現します。

まずはつみたてNISAやiDeCo、投資信託など毎月少額からコツコツ投資ができる積立投資を活用し、将来に向けた資産形成に取り組んでみてはいかがでしょうか。

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