結婚費用の平均は約523万円!効率よく結婚資金を貯める方法とは

結納から結婚式、新婚旅行、新生活に至るまで、結婚にかかる費用の平均額は約523万円です。本記事では、それぞれの項目の詳細な金額や、結婚費用が足りないときの対処法、効率よくお金を貯める方法もお伝えします。

結婚を控えている方、結婚費用が準備できるか心配な方は、ぜひ参考にしてください。

このコンテンツの3行まとめ
  • 「結納・顔合わせ」「婚約・結婚指輪」「結婚式・披露宴」「新婚旅行」「新生活」の5つの結婚費用にかかる平均額は約523万円
  • 一方で、結婚費用のための夫婦の貯金総額は平均317.2万円。ご祝儀や親・親族からの援助などで、結婚費用の一部を補填しているカップルが多いことが考えられる。
  • まずは夫婦でどこにお金をかけたいのか、どのように貯めていくのかをしっかり話し合い、必要な額をねん出するために貯金用口座を作成して先取り貯金をするなど、一度家計を見直すことが大切。

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目次

20~40代の半数以上が結婚にあたり家計の状況に「不安あり」

2024年2月にオカネコユーザー1,020人に行ったアンケート調査によると、多くの方が結婚を計画するにあたり「家計の状況に対して不安がある/あった」と回答しています。

「結婚やお子さんを考えるうえで、家計の状況に対して不安がある/あった」と回答した方に質問したところ、自身の状況として最も多かったのは「どのように不安を解消したらいいか分からない/分からなかった」(40.9%)でした。

アンケート結果:家計の不安の理由

多くの人がお金の不安を抱えているにも関わらず、不安を解消するサポートが不足している現状が伺えます。

具体的に結婚費用の平均額や、貯金だけでは足りない場合の準備方法などを確認し、今からしっかり備えていきましょう。

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結婚費用の平均は約523万円

結婚にかかる費用は「結納・顔合わせ」「婚約・結婚指輪」「結婚式・披露宴」「新婚旅行」「新生活」の5つに分類できます。各費用の平均額は以下のとおりです。

結婚費用の平均額

※「結納・顔合わせ」「婚約・結婚指輪」はそれぞれの平均額の合計
※「新婚旅行」は土産代を含む
※「結納・婚約~新婚旅行までにかかった費用総額」の算出時に用いた各項目の平均金額を掲載しているが、これは結納・会場費および両家の顔合わせ・会場費については実施した人の、その他の項目については費用の発生した人の平均金額であり、各項目の平均金額の合計は、「結納・婚約~新婚旅行までにかかった費用総額」とは一致しない

[参照]
※1:ゼクシィ結婚トレンド調査2023首都圏  P39全国(推計値)
※2:新婚生活実態調査2023(リクルートブライダル総研調べ)P7
※3:ゼクシィ結婚トレンド調査2023首都圏  P33全国(推計値)

結納から新婚旅行までにかかった費用総額の平均が470万円、新生活でインテリア・家具および家電製品購入にかかった費用の平均額の合計が53.2万円です。これらを単純に合計すると、結婚にかかる費用総額の平均は約523万円となります。

一方、「ゼクシィ結婚トレンド調査2023」によると、結婚費用のための夫婦の貯金総額は平均317.2万円です。これは結納から新婚旅行までの結婚費用のための貯金額であり、新生活のための貯金は含まれていません。

以上より、夫婦の貯金だけで結婚費用の全額を賄うケースは少なく、ご祝儀や親・親族からの援助などで一部を補填しているカップルが多いと考えられます。参考までに、同調査によると、結婚費用に対する親・親族からの援助総額の平均は181.1万円(※)でした。

ここからは、各費用の平均に関するさらに詳細なデータを見ていきましょう。

※出典:ゼクシィ結婚トレンド調査2023首都圏  P36全国(推計値)

結納・顔合わせの費用:平均27.3万円

結納・顔合わせの平均費用

一般的に、2人の間で結婚を決めたあとは、結納式や両家の顔合わせを通じて婚約の取り交わしを行います。2023年度の調査によると、食事を含めた結納式の平均費用は20.6万円、食事を含めた両家の顔合わせの平均費用は6.7万円です(※1)

ただし、結納式・両家の顔合わせのどちらかだけを行うケースや、いずれも行わないケースも珍しくありません。同調査によると、一番多いのは「両家の顔合わせのみ行った」と回答したカップルで、その割合は全体の83.5%(※2)にものぼります。

結納・両家の顔合わせの実施割合

結納式や両家の顔合わせを行うか、どのくらいの費用をかけるかは地域差が大きいため、2人だけで決めず、お互いの両親に相談するのが理想です。

※1:ゼクシィ結婚トレンド調査2023首都圏  P49,50全国(推計値)
※2:ゼクシィ結婚トレンド調査2023首都圏  P45全国(推計値)

婚約・結婚指輪の費用:平均66.3万

婚約指輪・結婚指輪にかかる平均費用

2023年度の調査では、結婚指輪を「購入した」と回答した人の割合は98.4%(※1)で大多数を占めています。ちなみに、結婚指輪の平均費用は2人分で28.1万円(※2)です。

一方、婚約指輪をはじめとする婚約記念品の有無については、「あった」が72.5%、「なかった」が27.1%(※3)という結果でした。また、婚約記念品を購入しなかった人のうちの40.4%(※4)が「お金がもったいないから」と理由を回答しており、節約のために婚約指輪の購入を見送る人は一定数いるようです。

たしかに婚約指輪の平均費用は38.2万円(※1)と高額なため、結婚費用を抑えたい場合は購入を控えるのも1つの方法かもしれません。

※1:ゼクシィ結婚トレンド調査2023首都圏  P90全国(推計値)
※2:ゼクシィ結婚トレンド調査2023首都圏  P39全国(推計値)
※3:ゼクシィ結婚トレンド調査2023首都圏  P65全国(推計値)
※4:ゼクシィ結婚トレンド調査2023首都圏  P66全国(推計値)

結婚式・披露宴の費用:平均327.1万円

結婚式・披露宴の平均費用

結婚式・披露宴は結婚費用のなかでも大きな割合を占める項目で、2023年の調査によると平均費用は327.1万円(※1)となっています。

ただし、結婚式・披露宴の費用は、ゲストの人数や会場、衣装や装花、引き出物、料理のグレードに大きく左右されます。また、いつどこで結婚式を挙げるか、お車代を渡すゲストが何人いるかによっても、かかる費用はまったく変わってくるでしょう。

費用の一部はご祝儀や親・親族からの援助で賄えるかもしれませんが、それでも希望どおりの結婚式・披露宴をするには多額の資金が必要です。会場によっては予約時に申込金が発生する場合もあるため、できるだけ早めに貯金を始めたほうがよいでしょう。

※1:ゼクシィ結婚トレンド調査2023首都圏  P39全国(推計値)

新婚旅行にかかる費用:平均49.3万円

新婚旅行の平均費用

「ゼクシィ結婚トレンド調査2023」によると、新婚旅行の平均費用は43.4万円(※1)です。新婚旅行のお土産代の平均費用は5.9万円(※1)なので、合計すると平均49.3万円を新婚旅行にかけていることになります。

ちなみに、同調査では新婚旅行に「行った」「行く予定」という回答が77.6%(※2)にのぼり、新婚旅行に出かけるつもりのカップルが大多数であることがわかっています。

新婚旅行にかかる費用は旅行先によっても変わってきますが、行き先が未定の場合は40~50万円程度を目安に貯金計画を立てるとよいでしょう。

※1:ゼクシィ結婚トレンド調査2023首都圏  P39全国(推計値)
※2:ゼクシィ結婚トレンド調査2023首都圏  P486全国(推計値)

新生活にかかる費用:平均53.2万円

新生活の平均費用

新婚生活実態調査2023(リクルートブライダル総研調べ)」によると、新婚生活におけるインテリア・家具の平均費用は24.4万円家電製品の平均費用は28.8万円です。合計すると、結婚後の新生活では平均して53.2万円程度の支出が発生していることになります。

ただ、すでに持っている家具・家電を利用したり、必要なものを少しずつ買い揃えたりすれば、新生活にかかる費用はある程度の調整が可能です。

まずは結納から新婚旅行までにかかる費用を優先的に準備し、余力があれば新生活にかかる費用も貯めていくとよいでしょう。

(参考)みんなの結婚費用のための貯金額:平均317.2万円

結婚費用のための夫婦の貯金額

ゼクシィ結婚トレンド調査2023」によると、結納から新婚旅行までにかかる結婚費用のための夫婦の貯金総額の平均は317.2万円です。

貯金総額の分布には地域差が見られるものの、全国的に見ると100~400万円の範囲で結婚費用を貯金している夫婦が半数以上を占めています。

例えば、夫婦それぞれで月2万円ずつ貯めれば年48万円を貯められます。ボーナスがもらえる場合は、一部を結婚費用として残しておくのもよいでしょう。

将来的に結婚を考えているパートナーがいる方は早めに2人で話し合い、目標額を決めて貯金を始めるのがおすすめです。

結婚費用が足りないときにまず考えたい5つのこと

現時点で結婚費用が足りないからといって、結婚式や新婚旅行を諦める必要はありません。まずは以下の5つについて考えてみましょう。

両親の援助が期待できるか

ゼクシィ結婚トレンド調査2023」によると、結婚費用に対する親・親族からの援助が「あった」と答えたカップルは78.7%にのぼり、援助総額は平均181.1万円となっています。

援助総額の分布を見ると、一番多い回答は「100~200万円未満」の35.7%でした。以上より、結婚費用の援助金額の相場は大体100~200万円前後といえそうです。

両親の経済状況やこれまでの親子関係にもよりますが、両親にお金の相談ができる状況であれば、援助が可能か相談してみると良いでしょう。

結婚式や新婚旅行の日程を工夫する

結婚式や新婚旅行は、オフシーズンを狙って日程を組むと費用を安く抑えられます。

一般的に、真冬や真夏の時期を避けて結婚式を挙げる人が多いため、1月・2月・7月・8月は料金を安めに設定している式場が多いです。また、大安・友引や土曜日は式場の予約が埋まりやすく割高な傾向にあるため、こだわりがなければ別の日を選ぶとよいでしょう。

新婚旅行は行き先にもよりますが、大型連休や夏休み・冬休み、年末年始はどこも混み合い、飛行機や新幹線、宿泊施設の料金が高騰します。逆に、1月中旬から2月にかけて、ゴールデンウィークから夏休み前にかけて、9月から12月中旬にかけては旅行客が落ち着く時期で、費用を抑えやすいのでおすすめです。

今から2人で結婚資金の準備を始める

結婚費用が足りないと気づいたら、今すぐにでも2人でお金を貯め始めましょう。それぞれが月1万円を貯めれば年24万円、月2万円を貯めれば年48万円が貯まります。1年も貯金を継続すれば、両親との顔合わせ費用や結婚指輪代くらいは準備できるはずです。

結婚式・披露宴や新婚旅行は、お金が貯まってからでも遅くないので、先に入籍まで済ませておくのもよいでしょう。1日でも早く結婚式・披露宴や新婚旅行の費用が貯まるよう、夫婦で協力しながら真剣に家計管理に取り組んでみてはいかがでしょうか。

費用を抑える箇所を話し合う

2人のこだわりポイントを明確にし、優先度の低い部分にかかる支出を抑えれば、結婚費用を平均よりも大幅に削減できます。

結納式はせず、両家の顔合わせのみにする」「婚約指輪は買わず、結婚指輪だけにする」など、費用を抑えられそうな箇所を2人で話し合ってみましょう。

特に結婚式・披露宴の費用は、むやみに料理・衣装のグレードアップやオプションの追加を行うと金額が跳ね上がります。そのため、絶対に譲れないところ、妥協してもよいところを決め、予算にメリハリをつけることが大切です。ペーパーアイテムやムービーなど、手作りできるものは自分たちで用意するのもよいでしょう。

助成金制度の活用を検討する

地域少子化対策の一環として国が行っている助成金制度に「結婚新生活支援事業」があります。これは、世帯所得500万円未満の新婚夫婦を対象に、新居の住宅費や引越費用を最大60万円まで補助する制度です。

新婚新生活支援事業の概要
対象世帯以下1~4の要件をすべて満たす世帯
1. 令和5年3月1日から令和6年3月31日までに入籍した世帯
2. 夫婦の所得を合わせて500万円未満※1
3. 夫婦ともに婚姻日における年齢が39歳以下の世帯
4. 居住地の市区町村が定める要件を満たす世帯
対象費用・新居の購入費
・新居の家賃、敷金・礼金、共益費、仲介手数料
・新居のリフォーム費用
・引越業者や運送業者に支払った引越費用
補助上限・夫婦ともに29歳以下の世帯:最大60万円
・上記以外の世帯:最大30万円
※1:奨学金を返還している世帯は、奨学金の年間返済額を夫婦の所得から控除
※出典:こども家庭庁 新婚生活を応援します!結婚新生活支援事業

ただし、結婚新生活支援事業はすべての自治体で行われているわけではありません。こども家庭庁のホームページで居住地での支援事業実施の有無を確認したうえで、補助の対象となる場合は積極的に活用しましょう。

結婚費用を効率よく準備する方法

結婚費用が思うように貯まらない場合は、貯金の仕方を見直したほうがよいかもしれません。結婚費用を効率よく準備したい方は、以下の方法を試してみるのがおすすめです。

結婚費用の貯金用口座を作成する

生活費との区別をつけるため、また貯金の進捗状況が一目でわかるようにするため、まずは結婚費用の貯金用口座を作成しましょう。

結婚費用の貯金用口座に入れたお金は、目標額達成まで引き出さないようにします。生活費用の口座と管理を分けるだけでも、うっかり貯金を使い込んでしまう心配がなくなり、お金が貯まりやすくなるはずです。

貯金専用口座は、金利が比較的高く設定されているネット銀行がおすすめです。

メガバンクとネット銀行の金利比較

特に以下のネット銀行は金利が高く、貯金用の口座に適しています。

銀行名定期預金の金利普通預金の金利
SBI新生銀行最大0.1%最大0.003%
UI銀行最大0.2%0.1%
東京スター銀行0.002%最大0.25%
オリックス銀行最大0.45%0.01%
※ 2024年1月時点、税引き前の金利となります。

先取り貯金をする

これまで余ったお金を貯金していた方は、給料が振り込まれたら優先的に貯金をする「先取り貯金」にやり方を変えましょう。

例えば、月2万円を結婚費用の貯金にまわすと決めたのなら、給料日のうちに貯金用口座に2万円を入金し、残った金額で家計をやりくりします。

「余った金額を貯金しよう」と思ってもなかなかうまくいきませんが、貯金にまわすお金は最初からないものとして生活するのは意外にできてしまうものです。

家計を把握し無駄を見直す

貯金にまわすお金の余裕がないときは、家計簿をつけて無駄な支出の見直しが必要です。

利用していないサブスクリプションサービスは解約し、不要なものを頻繁に買っていないか、過剰な保障の保険に加入していないか確認しましょう。キャリアのスマートフォンを使っている方は、格安スマホに切り替えるのも節約効果が大きいためおすすめです。

【まとめ】結婚後は資産運用も検討しよう

結婚にかかる費用総額の平均は約523万円ですが、結婚式や新婚旅行の日程を工夫し、費用を抑える箇所を2人で話し合えば、平均より予算を抑えることも可能です。また、費用全額を2人の貯金で賄おうとせず、お互いの両親に援助をお願いしたり、助成金制度を活用したりすることも検討するとよいでしょう。

結婚は2人の人生のスタート地点です。結婚後は子どもが生まれたり、マイホーム購入を考えたりと、結婚以上にお金がかかる場面も出てくるでしょう。そこで、貯金のほかに検討したいのが資産運用です。現在は、NISAやiDeCoなど税制優遇を受けながら資産運用に取り組める環境も整っています。

資産運用で成果を得るには、できるだけ早めに始めることが大切です。2人の将来の選択肢を増やすためにも、まずはインターネット・書籍での情報収集や、資産運用の専門家への相談から始めてみてはいかがでしょうか。

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※オカネコに寄せられたクチコミの平均点(集計期間:2019/11/09 ~ 2023/12/13)

オカネコマガジン編集部

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