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40代男性が生命保険に加入する必要性とは？
40代男性は仕事や家庭での責任も大きくなるため、万一の事態に備えて生命保険に加入する必要性は高いと考えられます。
- 病気や事故に遭遇した際の高額な医療費
- 万一の事態が発生した際の子どもの教育費
- 両親や家族の介護費用 など
40代に突入すると、加齢に伴う健康リスクの増大、子どもの教育費や自身の老後資金に関する金銭面の不安などが懸念されます。
もしもの時に必要な費用の目安と、生命保険の必要性について解説するので、保障の備え方の判断の参考にしてください。
40代男性が病気やけがになるとどうなる？
一般的に、男性は40代以降から生活習慣病の罹患リスクが大きくなり、医療機関を受診する方が増加する傾向にあります。
健康保険組合連合会の「令和3年度 生活習慣関連疾患の動向に関する調査」を参照すると、年齢別の生活習慣病の受診者数は次の通りです。
| 【年齢階層別】生活習慣関連10疾患 受診者数（令和3年度） | ||
|---|---|---|
| 年齢階層 | 受診者数 | |
| 医科入院 | 医科入院外 | |
| 0〜4歳 | 188人 | 1,780人 |
| 5〜9歳 | 105人 | 4,057人 |
| 10〜14歳 | 202人 | 9,301人 |
| 15〜19歳 | 398人 | 16,418人 |
| 20〜24歳 | 560人 | 31,387人 |
| 25〜29歳 | 775人 | 54,826人 |
| 30〜34歳 | 1,062人 | 88,722人 |
| 35〜39歳 | 1,499人 | 155,178人 |
| 40〜44歳 | 2,231人 | 284,421人 |
| 45〜49歳 | 4,463人 | 585,501人 |
| 50〜54歳 | 6,979人 | 901,312人 |
| 55〜59歳 | 8,610人 | 1,052,557人 |
| 60〜64歳 | 8,638人 | 958,642人 |
| 65〜69歳 | 5,584人 | 542,912人 |
| 70〜74歳 | 5,026人 | 367,169人 |
参照：令和3年度 生活習慣関連疾患の動向に関する調査15・18ページ｜健康保険組合連合会
上記の結果を見ると、生活習慣関連の10疾患を理由に医療機関を受診する方は40代以降から急激に増加していることがわかります。
日本では公的医療保険が充実しているため、窓口で支払う金額は医療費の1〜3割負担で済みますが、医療機関を受診する機会が増えれば自己負担分も積み重なります。
生命保険の中でも「医療保険」に加入していれば、入院給付金や手術給付金などによる保障が適用されるため、もしもの時の高額な医療費への備えを確保できます。
SBI生命
チューリッヒ生命
なないろ生命
※調査概要：申込数をもとに算出。オカネコ保険比較調べ、集計期間：2024/09/16〜2024/10/15（申込数が同数の場合は、資料請求数と各社ソルベンシーマージン比率をもとに算出）
※ご検討にあたっては、「商品パンフレット」・「契約概要・注意喚起情報」・「ご契約のしおり・約款」等を必ずご確認ください。
40代男性はがん（悪性新生物）への備えを手厚くすることも要検討
40代男性は、がん（悪性新生物）への備えを手厚くすることも検討しましょう。
厚生労働省の「人口動態統計月報年計（概数）の概況」によると、40代の死因順位は男女ともに「悪性新生物」と「自殺」が上位を占めています。
| 40代の死因順位別死亡数・死亡率（人口10万対）（令和4年度） | ||||||
|---|---|---|---|---|---|---|
| 総数 | 男性 | 女性 | ||||
| 40〜44歳 | 45〜49歳 | 40〜44歳 | 45〜49歳 | 40〜44歳 | 45〜49歳 | |
| 1位 | 悪性新生物（25.4％） | 悪性新生物（47.1％） | 自殺（29.0%） | 悪性新生物（38.5%） | 悪性新生物（31.3%） | 悪性新生物（56.0%） |
| 2位 | 自殺（20.5%） | 自殺（21.4%） | 悪性新生物（19.6%） | 自殺（30.1%） | 自殺（11.7%） | 自殺（12.5%） |
| 3位 | 心疾患（9.6％） | 心疾患（18.0％） | 心疾患（15.0%） | 心疾患（28.6%） | 脳血管疾患（4.7%） | 脳血管疾患（9.0%） |
| 4位 | 脳血管疾患（7.7%） | 脳血管疾患（12.8%） | 脳血管疾患（10.5%） | 脳血管疾患（16.4%） | 心疾患（4.1%） | 心疾患（4.1%） |
| 5位 | 肝疾患（5.1%） | 肝疾患（8.8%） | 肝疾患（7.8%） | 肝疾患（13.5%） | 不慮の事故（2.6%） | 肝疾患（4.0%） |
参照：第7表 死亡数・死亡率（人口10万対），性・年齢（５歳階級）・死因順位別｜令和4年（2022）人口動態統計月報年計（概数）の概況｜厚生労働省
近年では医療技術の進歩に伴い、通院治療によるがん治療も積極的に行われており、そこまで多額の入院費用や手術費用はかからなくなっています。
一方、がん治療は長期化しやすい傾向にあり、通院治療や在宅療養のための医療費、通院のための交通費が積み重なり、患者への経済的な負担が重くなりがちです。
また、がん治療で選択肢にあがる「先進医療」は、技術料に対して公的医療保険が適用されないため、先進医療を選択した際には高額な医療費が発生する可能性もあります。
がんに対する保障を手厚くするには、医療保険に上乗せする「がん保障特約」を付帯するパターン、新たに「がん保険」や「三大疾病保険」に加入するパターンが挙げられます。
日本は世界の中でもがんに罹患する確率が高い国とされており、毎年多くの方ががんを理由に亡くなっています。いざという時の高額な医療費に備えるためにも、生命保険の必要性は極めて高いと考えられるでしょう。
チューリッヒ生命
なないろ生命
なないろ生命
※調査概要：申込数をもとに算出。オカネコ保険比較調べ、集計期間：2024/09/16〜2024/10/15（申込数が同数の場合は、資料請求数と各社ソルベンシーマージン比率をもとに算出）
※ご検討にあたっては、「商品パンフレット」・「契約概要・注意喚起情報」・「ご契約のしおり・約款」等を必ずご確認ください。
子どもの教育費はいくら必要？
子どもの教育資金は、長い人生の中でもとりわけ高額な支出のひとつに数えられています。
文部科学省の「子供の学習費調査」によると、幼稚園から高校を卒業するまでの平均的な学習費総額は、全て公立校の場合で約574万円、私立校の場合は約1,839万円と非常に高額です。
| 【年齢別】学習費総額の平均（令和3年） | |||
|---|---|---|---|
| 区分 | 学年 | 公立 | 私立 |
| 幼稚園 | 3歳 | 133,353円 | 309,170円 |
| 4歳 | 140,838円 | 276,125円 | |
| 5歳 | 198,555円 | 339,341円 | |
| 幼稚園総額 | 472,746円 | 924,636円 | |
| 小学校 | 1年生 | 379,539円 | 2,136,449円 |
| 2年生 | 283,211円 | 1,402,725円 | |
| 3年生 | 315,794円 | 1,519,595円 | |
| 4年生 | 329,198円 | 1,592,088円 | |
| 5年生 | 380,774円 | 1,683,972円 | |
| 6年生 | 423,506円 | 1,664,831円 | |
| 小学校総額 | 2,112,022円 | 9,999,660円 | |
| 中学校 | 1年生 | 531,544円 | 1,806,991円 |
| 2年生 | 443,848円 | 1,218,559円 | |
| 3年生 | 640,925円 | 1,278,255円 | |
| 中学校総額 | 1,616,317円 | 4,303,805円 | |
| 高等学校（全日制） | 1年生 | 629,459円 | 1,276,978円 |
| 2年生 | 457,895円 | 941,873円 | |
| 3年生 | 455,762円 | 937,550円 | |
| 高等学校総額 | 1,543,116円 | 3,156,401円 | |
| 総合計（各区分総額の合計） | 5,744,201円 | 18,384,502円 | |
参照：表9 幼稚園3歳から高等学校第3学年までの15年間の学習費総額｜令和3年度子供の学習費調査 18ページ｜文部科学省
子どもが大学に進学する場合は、さらに高額な教育資金が必要となります。
文部科学省の「私立大学等の令和5年度入学者に係る学生納付金等調査結果について」を参照すると、国立大学・公立大学・私立大学の入学料と授業料の平均は次の通りです。
| 国公私立大学の入学料・授業料の平均（令和3年度） | |||
|---|---|---|---|
| 区分 | 国立大学（4年間） | 公立大学（4年間） | 私立大学（4年間） |
| 入学料 | 282,000円 | 391,305円 | 245,951円 |
| 授業料 | 2,143,200円 （535,800円×4年間） | 2,145,452円 （536,363円×4年間） | 3,723,772円 （930,943円×4年間） |
| 合計 | 2,425,200円 | 2,536,757円 | 3,969,723円 |
参照：国立大学等の授業料その他の費用に関する省令｜e-Gov法令検索
参照：（参考2）国公私立大学の授業料等の推移｜文部科学省
一般的な4年制大学の在学費用は、約2,500万円〜4,000万円と高額です。
また、大学の受験費用や教材購入費（教科書やパソコンなど）、大学入学に合わせて一人暮らしを始める場合はさらに高額な費用が発生します。
結婚後、将来的に妊娠・出産を考えている方や、すでに子どもが生まれている40代の方は、もしもの時に遺族へ負担をかけないためにも、積極的に生命保険への加入を検討するようにしましょう。
40代男性は親の介護にも備える必要がある
40代に突入すると、自分や配偶者の両親の介護にも備える必要があります。
直近3年間で介護経験がある方を対象とした生命保険文化センターの調査結果によると、住宅改造や介護用ベッドの購入費などの一時的な費用の平均は約74万円、月々の介護費用は平均8.3万円です。
また、平均的な介護期間は61.1カ月（5年1カ月）となっており、平均的な介護期間と月々の介護費用の平均、一時的な費用の平均を照らし合わせると、一度の介護費用は約581万円と非常に高額です。
日本では40歳以上になると公的介護保険への加入が義務付けられており、誰もが介護保険制度の適用対象となります。
ただし、公的介護保険の適用対象は原則65歳以上で、40〜65歳未満の方は「老化が原因とされる16種類の特定疾病」で介護認定を受けた時にしか公的保障を受けられません。
- がん
- 関節リウマチ
- 筋萎縮性側索硬化症
- 後縦靱帯骨化症
- 骨折を伴う骨粗鬆症
- 初老期における認知症
- 進行性核上性麻痺、大脳皮質基底核変性症及びパーキンソン病
- 脊髄小脳変性症
- 脊柱管狭窄症
- 早老症
- 多系統萎縮症※
- 糖尿病性神経障害、糖尿病性腎症及び糖尿病性網膜症
- 脳血管疾患
- 閉塞性動脈硬化症
- 慢性閉塞性肺疾患
- 両側の膝関節又は股関節に著しい変形を伴う変形性関節症
参照：特定疾病の選定基準の考え方｜厚生労働省
さらに、公的介護保険は1〜3割の利用料で介護サービスを利用できる制度で、利用時の上限金額も設けられているため、介護期間が長くなるほど費用負担も大幅に増加します。
厚生労働省の「令和4年 簡易生命表」によると、日本人の平均寿命は男性が81.05歳、女性が87.09歳となっており、令和2年（2020年）までは年を経るにつれて平均寿命の延伸化が進んでいました。
内閣府が公開する「平均寿命の推移」を参照すると、2060年には男性が84.19歳、女性は90.93歳まで平均寿命が伸びると予測されており、それに伴う高額な介護費用に備えておく必要があります。
民間介護保険に加入していれば、年齢制限のない介護保障を備えられることに加え、公的介護保険が適用されない費用（交通費、家事代行サービス、介護サービス利用の上限金額超過分など）に対する備えも準備できます。
将来的に介護費用を負担する可能性は非常に高いので、40代になったのをきっかけに生命保険の見直しを検討している方は、民間介護保険への加入も視野に入れておきましょう。
公的制度の保障で受け取ることができる金額は？
生命保険への加入や見直しを検討する際は、日本の公的保障制度で受け取れる金額について理解する必要があります。
日本では国民皆保険制度が導入されており、健康保険や国民健康保険など、誰もが公的保障を受けられる体制が整っていることが特徴です。
たとえば、医療機関を受診する際に健康保険証を提示すると、医療費の1〜3割負担で場所を問わずに高度な医療を受けられます。
また、1カ月あたりの医療費負担が自己負担限度額を超過した場合、その差額が後から払い戻される「高額療養費制度」の利用が可能です。
公的保険の被保険者が死亡した際には所定の条件を満たす家族へ「遺族年金」が支払われるため、日本で公的保険制度に加入している限り、必要最低限の生活保障は備えられている状態と言えます。
生命保険の必要保障額を試算する際は、これらの公的制度で保障されている金額を差し引いて、不足する分の金額を設定するのが良いでしょう。
具体的な生命保険の選び方については「40代男性の生命保険の選び方・見直し方」の項目で詳細を解説するので、ぜひ参考にしてください。
SBI生命
メディケア生命
チューリッヒ生命
※調査概要：申込数をもとに算出。オカネコ保険比較調べ、集計期間：2024/09/16〜2024/10/15（申込数が同数の場合は、資料請求数と各社ソルベンシーマージン比率をもとに算出）
※ご検討にあたっては、「商品パンフレット」・「契約概要・注意喚起情報」・「ご契約のしおり・約款」等を必ずご確認ください。
40代男性の生命保険加入状況
生命保険文化センターの「生活保障に関する調査」より、40代男性の生命保険の加入状況を紹介します。
平均保険金額や平均保険料についてもまとめているので、これから生命保険に加入しようと考えている40代の方も、ぜひ参考にしてください。
40代男性の加入率
参照：生命保険加入率｜2022（令和４）年度 生活保障に関する調査｜生命保険文化センター
参照：疾病入院給付金の有無（全生保）｜2022（令和4）年度 生活保障に関する調査｜生命保険文化センター
令和4年度における40代男性の生命保険加入率は、生命保険（全生保）が86.1％、医療保険が66.9％です。
30代よりも全体的に加入率は増加傾向にあり、性別による加入率の差は生命保険はほぼ同水準ですが、医療保険に関しては男性よりも女性のほうが加入率は高い結果となっています。
40代男性の保険金額の平均
参照：生命保険加入金額（全生保）｜2022（令和4）年度 生活保障に関する調査｜生命保険文化センター
参照：疾病入院給付金日額（全生保）｜2022（令和4）年度 生活保障に関する調査｜生命保険文化センター
令和4年度の40代男性の平均保険金額は1,883万円、医療保障（日額）は10,502円です。
30代と比較すると、医療保障は日額で平均1,300円ほど高く、40代から生活習慣病やがんの罹患リスクが増大するため、もしもの時に備えて医療保障を手厚く備えている方が多いものと考えられます。
また、家計の大部分を男性が担っている世帯が多いことから、死亡保障と医療保障のどちらにおいても、女性より男性のほうが高い結果となっています。
40代男性の保険料の平均
参照：年間払込保険料（全生保）｜2022（令和４）年度 生活保障に関する調査｜生命保険文化センター
40代男性の平均払込保険料は年間22.4万円、1カ月平均で約18,667円となっており、女性よりも男性のほうが払い込み保険料の平均は高い結果となりました。
また、30代よりも40代のほうが年間の払込保険料は高くなっており、収入が増加した分に合わせて保障をより手厚くする方が多いものと考えられます。
40代男性の生命保険の選び方・見直し方
40代男性が生命保険を検討する際の選び方や見直し方は、次のポイントを意識するのがおすすめです。
それぞれのポイントについてわかりやすく解説するので、生命保険を検討中の40代の方はぜひ参考にしてください。
自分や家族が備えるべきリスクを再確認する
40代男性が生命保険への加入や見直しを検討する際、最初にすべきことは「自分や家族が備えるべきリスクを再確認すること」です。
近年では保障範囲が異なる様々な種類の生命保険が登場しているため、それぞれの生命保険の特徴をしっかりと把握しておかないと、必要な保障を受けられない可能性があります。
備えるべきリスクと検討すべき生命保険の一例をまとめたので、以下を参考にしながら、自分や家族が検討する必要のある生命保険の種類を把握しておきましょう。
| 保険に加入する目的の一例 | ||
|---|---|---|
| 備えたいリスク | 検討すべき生命保険 | |
| 病気や事故に遭遇した際の死亡リスク | 死亡保険（定期・終身）、収入保障保険など | |
| もしもの時の高額な医療費リスク | 医療保険、がん保険、三大疾病保険など | |
| 長期入院時の収入減少リスク | 就業不能保険、所得補償保険など | |
| その他のリスク | 子どもの教育資金の確保：学資保険、養老保険など 将来の老後資金の確保：低解約返戻金型終身保険、個人年金保険など | |
「40代男性が病気やけがになるとどうなる？」でも解説した通り、40代男性は生活習慣病やがんの罹患リスクが増大する年代と言えます。
40代男性が生命保険選びで迷った時は、医療保障や死亡保障を優先的に検討するのがおすすめです。
SBI生命
チューリッヒ生命
※調査概要：申込数をもとに算出。オカネコ保険比較調べ、集計期間：2024/09/16〜2024/10/15（申込数が同数の場合は、資料請求数と各社ソルベンシーマージン比率をもとに算出）
※ご検討にあたっては、「商品パンフレット」・「契約概要・注意喚起情報」・「ご契約のしおり・約款」等を必ずご確認ください。
もしもの時の必要保障額を把握する
生命保険に加入する際は、もしもの時の必要保障額についても把握しておきましょう。
必要保障額は、公的保険による保障を踏まえた上で、収入や貯蓄から万一の事態が発生した際の支出を差し引くことで試算ができます。
たとえば、生命保険文化センターの「生活保障に関する調査」によると、令和4年度における1日あたりの医療費負担は平均20,700円（過去5年間に入院し、自己負担費用を支払った人の直近の入院時の1日あたりの自己負担費用）、40代の平均入院日数は15.1日です。
公的医療保険が適用された後の自己負担は、1回あたりの入院で約31.3万円と非常に高額です。
病気やけがで長期の入院をする場合、働けないために収入が減少する一方、入院中の医療費や生活費によって出費が増える傾向にあります。
入院中の収入有無や貯蓄額によって異なりますが、上述の平均額を参考に入院給付金日額を10,000円程度に設定しておけば、もしもの時も安心です。
ただし、家族構成や子どもの年齢によって必要保障額は大きく異なるので、必要保障額の試算が難しい場合にはファイナンシャルプランナーの無料相談を活用することも検討しましょう。
給付金、保険期間、特約の有無などの保障内容を決める
同じ種類の生命保険でも、保険会社が違えば保障内容にも大きな違いがあります。
例えばがん治療の際の高額な医療費に備えられる「がん保険」は、大きく分けると次の3種類の商品タイプが存在します。
| がん保険の主な商品タイプ | |||
|---|---|---|---|
| 商品タイプ | 概要 | ||
| 入院給付金タイプ | ・がんの治療のために入院をする際に「入院給付金」が支払われる ・入院日数に応じて保障額も大きくなるため、長期化しやすいがん治療に備えられる ・入院が条件に含まれる場合、通院治療の時の保障が不十分な可能性がある | ||
| 治療給付金タイプ | ・がんの治療法に合わせた給付金が支払われる（手術給付金、放射線治療給付金など） ・所定の治療を受けた際に給付金が受け取れるため、高額な医療費に備えられる ・治療に対して給付金が支給されるため、それ以外の諸費用の負担が大きくなる可能性がある | ||
| 診断給付金タイプ | ・がんと診断された場合に「がん診断給付金」が支払われる ・診断された時点で給付金が受け取れるため、がん治療への早期準備が可能 ・ただし給付額は一定で、実際の治療費などが不足する可能性もある | ||
従来までは入院を伴うがん治療が主流のため、それに合わせて入院給付金や手術給付金による保障を受けられるがん保険が一般的でした。
一方、近年では医療技術の進歩に伴い、在宅療養や通院治療が選ばれるケースも増えており、入院給付金や手術給付金が基本保障のがん保険では、十分な保障を受けられない可能性があります。
さらに、生命保険には「定期型」や「終身型」といった形で、商品によって保険期間も異なります。
一度加入すれば一生涯の保障を備えられることが魅力の終身型は、毎月の保険料が定期型よりも割高です。保障内容を充実させすぎると、保険料が家計を圧迫する要因にもなりかねません。
定期型は一定期間しか保障を備えられないものの、保険料が割安に設定される傾向にあります。子どもが成人するまで、住宅ローンを完済するまでなど、一定期間に絞って保障を手厚くしたい場合に向いています。
保険会社によっては、基本保障となる主契約に対して、保障を上乗せできる「特約」を付帯できることも特徴です。
特約を付帯すると保険料が値上がりしてしまうので、家計とのバランスを考慮しながら、本当に必要な保障に絞って生命保険を選ぶことを心がけましょう。
ライフステージの変化に合わせて保障内容の見直しを行う
すでに加入中の生命保険がある40代男性は、ライフステージの変化に合わせて保障内容の見直しを行うようにしてください。
たとえば、独身時代に加入した生命保険は、自分一人のための保障に絞っているため、結婚や出産によって家族が増えた場合は保障が不足する可能性が高いと考えられます。
反対に、20代前半で結婚や出産を経験しており、子どもが成人年齢に達している場合は、子どもの分の保障を削減して保険料の節約に努めるのが良いでしょう。
ライフステージごとに必要な保障は大きく異なるので、生命保険の見直しが難しい場合にはファイナンシャルプランナーの無料相談を活用するのがおすすめです。
40代男性におすすめの生命保険プラン
40代男性が生命保険を検討する場合、世帯主の方は家族の生活資金や子どもの教育費を確保する視点が大切です。
独身の方は自分の健康や生活を守ることに重点を置き、必要最低限の保障内容に絞って保険料を節約することを心がけましょう。
この項目では、ライフスタイル別におすすめの生命保険の選び方について解説するので、生命保険への加入を検討中の40代男性の方は、ぜひ参考にしてください。
40代独身男性の場合
40代独身男性の方は、医療保険・がん保険・就業不能保険の3つを優先的に検討するのがおすすめです。
医療保険やがん保険は、入院や手術の際に保険金を受け取れるので、高額な医療費に対して備えることができます。40代からがんの罹患リスクが増大するため、がん治療の選択の幅を広げるためにも積極的に検討するようにしましょう。
就業不能保険は、長期入院時の収入減少に備えられる生命保険です。国民健康保険には働けない期間に対する公的保障が存在しないため、特に自営業やフリーランスの方にとって必要性は極めて高い商品と言えます。
収入や貯蓄に余裕がある場合は、将来の老後収入を増やすために個人年金保険を検討するのもおすすめです。
- 医療保険
- がん保険
- 就業不能保険
- 死亡保険
- 個人年金保険
既婚・共働きで子どもがいない40代男性の場合
共働き世帯で子どもがいない40代男性は、基本的には独身の方と同様に医療保険・がん保険・就業不能保険を検討するのがおすすめです。
特に、共働き世帯の場合はどちらか一方が長期入院となった場合でも、もう一方の収入があることから医療保障は節約できる可能性があります。
ただし、病気や事故に遭遇した際の死亡リスクに備えるためにも、死亡保険（定期型・終身型）に加入して万一の事態に備えておくようにしましょう。
また、将来の老後生活を見越して、早いうちから低解約返戻金型終身保険や個人年金保険などの貯蓄型保険を活用するのもおすすめです。
- 医療保険
- がん保険
- 就業不能保険
- 低解約返戻金型終身保険
- 個人年金保険
既婚・共働きで子どもがいる40代男性の場合
共働き世帯で子どもがいる40代男性は、子どもの教育費を確保するための学資保険や養老保険を検討するのがおすすめです。
学資保険に加入していれば、子どもが一定の年齢に達した際にお祝い金を受け取れます。特約を付帯すれば、契約者にもしものことがあっても保険金はそのままに、保険料の払い込みだけが免除されるようになります。
また、40代男性ですでに生命保険に加入している場合、家族の生活を守るためにも死亡保障や医療保障を増額する必要もあります。
ただし、一般的な生命保険に比べて貯蓄型保険は保険料が割高で、保障内容を充実させた場合も保険料負担が大きくなりがちです。
子どもの進学先や今後のライフプランによって必要な保障内容は異なるため、ファイナンシャルプランナーの無料相談を活用しながら、無理のない範囲で保障を充実させることを心がけましょう。
- 医療保険
- がん保険
- 就業不能保険
- 収入保障保険
- 低解約返戻金型終身保険
- 学資保険（子ども保険）
- 個人年金保険
既婚・妻が専業主婦の40代男性の場合
妻が専業主婦の40代男性は、基本的には共働きの場合と同様の生命保険を検討するのがおすすめです。
ただし、世帯収入の大部分を夫が担う形なので、共働き世帯よりも手厚い死亡保障を備えておく必要があります。
子どもがいる場合は、子どもの教育資金は人生の三大支出（教育費・住居費・老後生活費）に数えられるほど高額な出費で、病気や事故の際の死亡リスクに備えておかないと、遺族の今後の人生に大きな影響が出てしまいます。
また、夫が長期入院で働けなくなると、高額な医療費に加えて収入が減少する問題も発生するため、医療保険やがん保険、就業不能保険などの保障を手厚くすることも検討しましょう。
- 医療保険
- がん保険
- 就業不能保険
- 収入保障保険
- 低解約返戻金型終身保険
- 学資保険（子ども保険）
- 個人年金保険
40代男性が生命保険選びで後悔しないためのチェックリスト
この項目では、40代男性が生命保険を選ぶ際、後悔しないためのチェックリストをご紹介します。
- 今後想定されるライフイベント：転職、マイホームの購入、子どもの自立、両親の介護など
- 保険の加入目的：医療費の備え、老後資金や子どもの教育資金の確保など
- 保険の保障範囲：健康リスクへの備えを充実させるなら「医療保険」や「がん保険」など
- 保険の保障期間：一定期間なら「定期型」、一生涯の保障なら「終身型」など
- 保険料の払込期間：短期間で払い終えるなら「短期払い」、毎月の負担を抑えるなら「終身払い」など
- 家計と保険料のバランス：保険料が家計を圧迫することのないように注意する
- 解約返戻金の有無：掛け捨て型は返戻金がない代わりに保険料が割安、終身型は保険料が割高で返戻金がある
40歳代は公私ともに大きな責任を伴う機会が多い年代です。それに加え、加齢に伴う健康リスクの増大などの問題もあります。
一般的に、年齢が高くなると生命保険の加入審査にも影響が出てくるので、今後のライフプランを意識しながら早いうちに生命保険へ加入することを意識しましょう。
まとめ
日本人の平均寿命は男性が約81歳、女性が約87歳とされており、40歳代は人生の折り返し地点ともいえる年代です。
現在の生活を守るために死亡保障や医療保障を充実させつつ、両親の介護費用や将来の老後資金への備えも準備しておかなければなりません。
特に、子どもの教育費と老後資金は人生の三大支出に数えられるほど高額で、平均寿命の延伸化に伴い介護期間が長引く可能性も十分に考えられます。
生命保険に加入しておけば、もしもの時の経済的リスクに対する備えを準備できます。
家族構成や今後のライフプランによって必要保障額は大きく異なるので、家計とのバランスを踏まえた上で、適切な保障範囲に絞って生命保険に加入することを心がけましょう。
