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終身保険比較

60歳(60代)男性の終身保険の商品をおすすめ順で比較できます。保障内容や保険期間、保険料などからご自身に合った生命保険を比較しましょう。商品の選び方が分からない場合は、直接保険の専門家にオンライン無料相談の予約も可能です。

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月払い保険料
6,732
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4,788
6,446
5,074
保険料試算条件
保険金額:200万円 保険料払込期間:終身 非喫煙者保険料率適用:あり
保険金額:100万円 保険期間:終身 保険料払込期間:終身
保険金額:100万円 保険料払込期間:終身 非喫煙者割引特約:あり
保険金額:200万円 保険料払込期間:終身
保険金額:100万円 保険料払込期間:終身
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保険料
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払込方法(経路)
  • 口座振替
  • クレジットカード
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  • クレジットカード
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  • クレジットカード
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払込方法(回数)
  • 月払
  • 半年払
  • 年払
  • 月払
  • 年払
  • 月払
  • 年払
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  • 半年払
  • 年払
  • 月払
  • 半年払
  • 年払
200万円 保険金
100万円
100万円 死亡時のみ
200万円
100万円 死亡時のみ
200万円 保険金
100万円
100万円 死亡時のみ
200万円
100万円 死亡時のみ
あり
あり
あり
あり
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低解約返戻金型
該当する
該当する
該当する
該当する
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非喫煙者保険料率
-
非喫煙者割引特約付加
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引受基準緩和型
あり
あり
-
余命6か月以内と判断されたときに、被保険者が指定した保険金額(指定保険金額)から6か月間の指定保険金額に対応する利息および保険料相当額を差引いた金額をお支払いします。
余命6か月以内と判断されたときに、被保険者が指定した保険金額(指定保険金額)から6か月間の指定保険金額に対応する利息および保険料相当額を差引いた金額をお支払いします。
責任開始期以降の保険料払込期間中に不慮の事故による傷害を直接の原因として、その事故の日からその日を含めて180日以内に身体障害の状態に該当されたときに、以後の保険料のお払い込みを免除します。
不慮の事故により約款所定の身体障害の状態に該当した場合、以後の保険料の払い込みは免除され、そのまま保障が継続します。
-
不慮の事故により約款所定の身体障害の状態に該当した場合、以後の保険料の払い込みは免除され、そのまま保障が継続します。
不慮の事故により約款所定の身体障害の状態または約款所定の高度障害状態に該当した場合、以後の保険料の払い込みは免除され、そのまま保障が継続します。
その他の保障
-
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三大疾病を一時金で保障
-
-
加入年齢
男性:34歳~85歳 女性:37歳~85歳
0歳~満75歳 ※インターネットでお申込みの場合満18歳から
20歳~85歳
15歳~80歳 ※インターネット申込の場合は20歳からお申込みいただけます。
50歳~85歳
備考
・この保険は、低解約返戻金特則により、保険料払込期間中の解約返戻金は、低解約返戻金特則を適用していない場合の70%(低解約返戻金割合)の水準となります。終身の場合、低解約返戻金特則が一生涯継続します。 ・解約返戻金は、保険の種類・ご契約年齢・性別・経過年数等によっても異なりますが、特にご契約後短期間で解約されたときの解約返戻金はまったくないか、あってもごくわずかです。 ・ご契約年齢・性別によっては、解約返戻金が払込保険料総額を上回らない場合もあります。詳しくは設計書でご確認ください。 ・解約された場合、以後の保障は消滅します。 ・保険料払込方法(回数)にかかわらず、すでに払い込まれた保険料に対応する保険料期間中にご契約または特約を解約された場合でも、保険料の未経過分のお支払いはありません。 ・非喫煙者保険料率が適用されるには、過去1年以内に喫煙をしていないことなど、マニュライフ生命所定の要件を満たすことが必要です。
・ご契約内容や経過年数等によっては、解約された場合の解約払戻金額が、それまで払い込んだ保険料の総額を下回る場合があります。特にご契約後短期間で解約されたときの解約払戻金はまったくないか、あってもごくわずかです。 ・ご契約内容や経過年数等によっては、お受け取りいただく保険金額が、それまで払い込んだ保険料の総額を下回る場合があります。
・高度障害状態に該当した場合の保障はありません 。 ・保険金のお支払いは1回限りです。死亡保険金、特定疾病保険金いずれかの保険金をお支払いした場合、ご契約は消滅し、以後の保障はなくなります。 ・保険金のお支払いの対象にならない場合があります。保険金のお支払いなどの詳細については「重要事項説明書(契約概要・注意喚起情報)」「ご契約 のしおり・約款」など所定の資料を必ずお読みください。 ・上皮内新生物保障特則を適用しない場合、上皮内がん等と診断された場合の保障はありません。 ・上皮内新生物保障特則を適用する場合、保険料は上皮内新生物保障特則を適用しない場合よりも高くなります。
※付帯サービスについて  ・24時間電話健康相談サービス   ご自身やご家族の健康・医療・育児・メンタルヘルスに関するご相談に、24時間、年中無休でお応えします。  ・セカンドオピニオンサービス   各疾患領域で専門的治療に取り組む全国の医療機関と連携し、豊富な知識・経験を有する医師へ、面談でのセカンドオピニオンを手配します。 ※各サービスごとに諸条件がありますので、ご利用時にお問合わせください。 ※低解約払戻期間中に解約した場合の主契約の解約払戻金は、抑制されています(低解約払戻期間は保険料払込期間と同一です)。 ※保険料は2024年9月1日現在のものです(口座振替扱)。
※付帯サービスについて  ・24時間電話健康相談サービス   ご自身やご家族の健康・医療・育児・メンタルヘルスに関するご相談に、24時間、年中無休でお応えします。  ・セカンドオピニオンサービス   各疾患領域で専門的治療に取り組む全国の医療機関と連携し、豊富な知識・経験を有する医師へ、面談でのセカンドオピニオンを手配します。 ※各サービスごとに諸条件がありますので、ご利用時にお問合わせください。 ※低解約払戻期間中に解約した場合の主契約の解約払戻金は、抑制されています(低解約払戻期間は保険料払込期間と同一です)。 ※保険料は2024年9月1日現在のものです(口座振替扱)。
このプランに付帯できる保障(特約・特則)
〇 特定疾病保険料払込免除特則 (このプランに含まれておりません)
〇 3大疾病保険料払込免除特約(Z02) (このプランには含まれておりません)
×
〇 特定疾病保険料払込免除特則 (対面のみ)
〇 特定疾病保険料払込免除特則 (対面のみ)
〇 無配当新災害割増特約 (このプランに含まれておりません)
×
×
〇 災害割増特約 (対面のみ)
×
年金形式での保険金受け取り
〇 無配当年金特約 (このプランに含まれておりません)
×
×
〇 年金支払特約 (対面のみ)
×
付帯サービス(無料)
〇(※1)
〇 備考欄参照
〇 備考欄参照
×
×
〇 備考欄参照
〇 備考欄参照
〇(※1)
〇 備考欄参照
〇 備考欄参照
×
△ 医療機関のご案内
△ 医師・医療機関の紹介(※1)
△ 医師・医療機関のご案内
△ 医師・医療機関のご案内
その他
正式名称
無配当終身保険Ⅱ型(低解約返戻金特則付)
低解約払戻金型終身保険
低解約返戻金型特定疾病保障終身保険
無配当 終身保険(低解約払戻金型)
無配当 引受基準緩和型終身保険(低解約払戻金型)(2019)
プラン名
死亡・高度障害保険金額200万円 終身払 非喫煙者保険料率 口座振替扱月払、特定疾病保険料払込免除特則なし
保険金額100万円 保険期間・終身 保険料払込期間・終身
保険金額100万 終身払 非喫煙者割引特約付加
保険金額200万円 終身払
保険金額100万円 終身払
概要
※こだわり終身保険v2について 一生涯の死亡保障が確保できる終身保険です。特定疾病保険料払込免除特則を適用した場合、ガン・急性心筋梗塞・脳卒中で所定の状態になったとき、以後の保険料の払込を免除します。ガンの保障は、責任開始期の属する日からその日を含めて91日目からとなります。 ※保障内容は2024年5月時点の商品の概要を説明したものであり、契約にかかるすべての事項を記載したものではありません。ご検討、お申し込みにあたっては、「商品パンフレット」「重要事項のお知らせ(契約概要/注意喚起情報)」「契約概要」「ご契約のしおり/約款」「設計書」に記載しています。ご契約前に十分にお読みいただき、内容をご確認・ご了解のうえ、お申込みいただきますようお願いいたします。 ※付帯サービスは、マニュライフ生命の保険商品の保障の一部ではありません。マニュライフ生命が提携する企業が提供するサービスです。各サービスは予告なく変更・終了する場合がありますので、あらかじめご了承ください。 ※募集代理店(株式会社400F)の担当者(生命保険募集人)は、お客さまとマニュライフ生命の保険契約締結の媒介を行う者で、保険契約締結の代理権はありません。したがって、保険契約はお客さまからの保険契約のお申込みに対してマニュライフ生命が承諾したときに有効に成立します。
このご案内は商品の概要を説明しています。詳細については「パンフレット」「ご契約に関する重要事項(契約概要・注意喚起情報)」「ご契約のしおり・約款」を必ずご覧ください。 「ネット申し込み」をクリックすると保険会社のページへ移動します。
ネオdeとりお について 万一だけでなく三大疾病(所定のがん・急性心筋梗塞・脳卒中)にも備えられる終身保険です。三大疾病になったときのさまざまな負担に一時金で備えられます。高度障害状態に該当した場合の保障はありません。また、責任開始期の属する日からその日を含めて90日以内にがんと診断確定されても、特定疾病保険金はお支払いしません。 保障内容は2024年8月時点の商品の概要を説明したものであり、契約にかかるすべての事項を記載したものではありません。ご検討、お申込みにあたっては必ず「パンフレット」「重要事項説明書(契約概要・注意喚起情報)」及び「ご契約のしおり・約款」など所定の資料を必ずご確認ください。 ※1 ご契約後のサービスはネオファースト生命の保険商品の保障の一部ではありません。ネオファースト生命が提携する各企業が提供するサービスです。 ※1 各サービスは、予告なく変更・終了する場合があります。また、予告なく提携企業を変更する場合がありますので、あらかじめご了承ください。
終身保険RISE [ライズ] について 貯蓄機能も備えた一生涯保障の死亡保険です。
終身保険RISE Support Plus [ライズ・サポート・プラス] について ※この商品は引受基準を緩和しているため、保険料が割増しされています。健康状態によってはオリックス生命の他の終身保険に契約いただける場合があります。
募集文書番号
MLJ(営教)24060442
募補05838-20240627
B24N1168(2024.7.31)
ORIX2024-F-110
ORIX2024-F-110
調査概要:申込数をもとに算出。オカネコ保険比較調べ、集計期間:2024/09/16〜2024/10/15(申込数が同数の場合は、資料請求数と各社ソルベンシーマージン比率をもとに算出)

※上記は、保険商品の概要を説明したものです。ご検討にあたっては、「商品パンフレット」・「契約概要・注意喚起情報」・「ご契約のしおり・約款」等を必ずご確認ください。
※申込方法によっては取扱いできる特約・契約年齢・保険金額等が異なる場合があります。
※当サイトに掲載の各保険商品の保険料は一例です。年齢・性別・保険期間・保険料払込期間等で保険料は異なります。

60代男性の生命保険の選び方

60代男性の生命保険について

定年退職を目前に控える60代男性の中には、すでに複数の生命保険に加入しており、60代以降の生命保険の必要性に疑問を感じている方もいるのではないでしょうか。

一般的に、60代は子育てが一段落し、住宅ローンを完済し終える世帯が増え、定年退職なども相まって様々な重責から解放される年代と言えます。

その一方で、老後の主な収入源は公的年金(国民年金や厚生年金など)に頼る形となり、老後の再就職で働き続ける場合においても、現役時代に比べて収入が大幅に減少する傾向にあります。

60代以降は加齢に伴う医療費や介護費用の増大といった問題もあるため、生命保険でもしもの時に備えておく必要性は高い状況が続くと考えられます。

ライフステージの変化に合わせて生命保険を見直そう

生命保険の見直しタイミング

60代男性は生命保険の必要性が高い状況にあると言えますが、これまでと全く同じ保障内容が必要という訳ではありません。

上述の通り、60代になると子育てや住宅ローンの返済が一段落し、必要保障額が減少する世帯が増加する傾向にあります。

たとえば、子どもが生まれるタイミングで加入した生命保険がある場合は、子どもの自立後は保障が過剰となっている可能性が高く、生命保険の見直しを積極的に行うことがおすすめです。

反対に、老後の収入や貯蓄状況に不安がある場合は、今後のさらなる健康リスクの増大に備えるため、医療保障や介護保障を充実させる必要があります。

すでに加入中の生命保険がある場合は、ライフステージの変化に合わせて保障内容の見直しを行うようにしましょう。

生命保険ランキング
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メディケア生命

チューリッヒ生命

※調査概要:申込数をもとに算出。オカネコ保険比較調べ、集計期間:2024/09/16〜2024/10/15(申込数が同数の場合は、資料請求数と各社ソルベンシーマージン比率をもとに算出)
※ご検討にあたっては、「商品パンフレット」・「契約概要・注意喚起情報」・「ご契約のしおり・約款」等を必ずご確認ください。

60代男性が生命保険で備えたいリスクとは

60代男性が生命保険で備えたいリスクとして、病気やケガによる入院・通院時の医療費が挙げられます。

60代に差し掛かると加齢に伴う身体面の衰えで、医療機関を受診する機会も大幅に増加します。

厚生労働省の「患者調査の概況」によると、令和2年度における60代の医療機関の受療率は、次の通りです。

年代別の医療機関の受療率(人口10万対)(令和2年)
区分入院外来
性別総数男性女性総数男性女性
20〜24歳141人128人156人2,321人1,782人2,885人
25〜29歳198人142人258人2,692人1,867人3,563人
30〜34歳246人165人331人3,043人2,149人3,977人
35〜39歳257人215人301人3,174人2,300人4,074人
40〜44歳273人278人267人3,480人2,760人4,220人
45〜49歳345人387人302人3,745人3,063人4,444人
50〜54歳478人551人404人4,285人3,602人4,977人
55〜59歳664人776人551人5,113人4,368人5,856人
60〜64歳895人1,064人730人6,113人5,509人6,702人
65〜69歳1,207人1,444人983人7,951人7,369人8,500人
全年齢平均960人910人1,007人5,658人4,971人6,308人
参照:令和2年 患者調査の概況|厚生労働省

上記の表を見ると入院・外来のどちらにおいても、年齢を重ねるにつれて医療機関の受療率が右肩上がりで増加していることがわかります。

60代は50代以前の受療率より数値は高い結果となっており、入院や通院のリスクは他の年代よりも高い状況と言えます。

一方、厚生労働省の別の統計データを参照すると、60代の主な死亡理由は次の通りです。

60代の主な死因(令和5年)
総数男性女性
60〜64歳65〜69歳60〜64歳65〜69歳60〜64歳65〜69歳
1位悪性新生物(腫瘍)悪性新生物(腫瘍)悪性新生物(腫瘍)悪性新生物(腫瘍)悪性新生物(腫瘍)悪性新生物(腫瘍)
2位心疾患心疾患心疾患心疾患心疾患心疾患
3位脳血管疾患脳血管疾患脳血管疾患脳血管疾患脳血管疾患脳血管疾患
4位肝疾患不慮の事故肝疾患不慮の事故自殺不慮の事故
5位自殺肝疾患自殺肝疾患肝疾患自殺
参照:第7表 死亡数・死亡率(人口10万対),性・年齢(5歳階級)・死因順位別|令和5年(2023)人口動態統計月報年計(概数)の概況|厚生労働省

60代における主な死因は男女ともに共通しており、第1位が悪性新生物(がん)、第2位が心疾患、第3位が脳血管疾患となっています。

これらは日本人の死因割合が高いことから「三大疾病」と呼ばれており、死亡割合が高いことに加え、長期治療に伴い医療費が高額になる恐れもあります。

さらに、自分や家族に介護が必要となるケースも十分に考えられます。生命保険文化センターの調査結果によれば、住宅改造や介護用ベッドの購入費などの一時的な費用の平均は約74万円、月々の介護費用は平均8.3万円です。

その上、平均的な介護期間は61.1カ月(5年1カ月)と長期に渡るため、介護費用の負担が大きくなることも予想されます。

介護費用の平均

したがって、60代男性は自身や家族における病気やケガ、介護などのリスクに対して、手厚い保障を準備しておく必要があると言えます。

三大疾病保険ランキング
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なないろ生命

なないろ生命

ネオファースト生命

※調査概要:申込数をもとに算出。オカネコ保険比較調べ、集計期間:2024/09/16〜2024/10/15(申込数が同数の場合は、資料請求数と各社ソルベンシーマージン比率をもとに算出)
※ご検討にあたっては、「商品パンフレット」・「契約概要・注意喚起情報」・「ご契約のしおり・約款」等を必ずご確認ください。

60代男性はいくら保険料を払うべきか

生命保険に加入中の方はライフステージの変化に合わせて保障内容を見直すことが大切ですが、一方で高額な医療費や介護費用に備えて最低限の保障は必要です。

一般的に、生命保険は保障内容の充実度に応じて保険料が変動します。そこで、生命保険文化センターの「生命保険に関する全国実態調査」を参考に、60代男性が支払っている保険料の目安を見ていきましょう。

世帯年間払込保険料対世帯年収比率(令和3年)
世帯主年齢世帯年収に対する払込保険料割合
29歳以下4.5%
30~34歳5.1%
35~39歳5.8%
40~44歳4.9%
45~49歳5.2%
50~54歳5.9%
55~59歳6.5%
60~64歳7.4%
65~69歳8.9%
70~74歳8.1%
75~79歳10.4%
80~84歳7.1%
85~89歳11.1%
90歳以上8.4% 
全体平均6.7%
参照:生命保険の世帯年間払込保険料対世帯年収比率|2021(令和3)年度 生命保険に関する全国実態調査|生命保険文化センター

上記の結果を見ると、60代前半は世帯年収の7.4%、60代後半は世帯年収の8.9%を保険料として払い込んでいることがわかります。

たとえば、世帯年収が300万円の場合は、保険会社への払込保険料は年額22.2万〜26.7万円、ひと月あたり18,500〜22,250円となります。

全年代の平均が6.7%となっていることから、多くの世帯は世帯年収の5〜7%程度を保険料として払い込んでいるものと推測できます。

ただし、必要最低限の保障額は今後の収入や貯蓄状況、個人の考え方によって異なります。上記はあくまで目安なので、自身や家族にとって必要な保障を削りすぎないように注意しながら保障内容の見直しを行いましょう。

60代男性の生命保険加入状況

この項目では、生命保険文化センターの「生活保障に関する調査」を参照し、60代男性が生命保険の新規加入や見直しを検討する際に参考となる情報を紹介します。

60代男性の加入率

60代の生命保険の加入率

※18~19歳の内容を省略しています
参照:生命保険加入率|2022(令和4)年度 生活保障に関する調査|生命保険文化センター

参照:疾病入院給付金の有無(全生保)|2022(令和4)年度 生活保障に関する調査|生命保険文化センター

60代の生命保険加入率は、男性が85.8%女性が86.5%となっており、全体平均で86.2%と非常に多くの方が生命保険に加入していることがわかっています。

一方、疾病入院給付金が支給される生命保険については、男性が67.8%女性が74.9%、全体平均が71.6%となっており、7割以上の60代が医療保険に加入しています。

年齢を重ねるにつれて健康面の不安がますます強くなり、もしもの時の死亡保障や医療保障を備えたいと考える60代の方が多いことが伺えます。

60代男性の保険金額の平均

60代の生命保険の平均保険金額

※18~19歳の内容を省略しています
参照:生命保険加入金額(全生保)|2022(令和4)年度 生活保障に関する調査|生命保険文化センター

参照:疾病入院給付金日額(全生保)|2022(令和4)年度 生活保障に関する調査|生命保険文化センター

令和4年度の生命保険の平均保険金額を見ると、男性は1,071万円女性は507万円、全体平均で765万円となっています。

死亡保障に関しては、結婚や出産、住宅購入などの様々なライフイベントが発生しやすい30代がピークとなっており、以降は年齢を重ねるにつれて平均保険金額は下がっていきます。

疾病入院給付金が支給される生命保険(医療保険)の平均保険金額(日額)を見ると、男性が9,638円女性が8,315円、全体平均が8,878円となっており、医療保障に関しては50代・40代に次いで60代が高い平均値となっています。

一般的に、60代になると子育てや住宅ローンの返済が終了する世帯も増えるため、もしもの時の必要保障額が減少する傾向にあります。

その一方で、年齢を重ねるにつれて病気やケガのリスクが高まり、医療機関を受診する機会も増えます。万一の事態に備えて、医療保障を充実させたいと考える60代の方が多いことが伺えます。

60代男性の保険料の平均

60代の生命保険の平均払込保険料

※18~19歳の内容を省略しています
参照:年間払込保険料(全生保)|2022(令和4)年度 生活保障に関する調査|生命保険文化センター

60代の平均払込保険料を見ると、男性が21.2万円(月額17,667円)女性が15.9万円(月額13,250円)、全体平均が18.2万円(月額15,167円)となっています。

生命保険は保障内容を充実させると、それに合わせて保険料も値上がりしていくのが一般的です。

60代以降は必要保障額が減少するため、保険会社に支払う保険料の平均は50代がピークとなっており、以降は年齢が上がるにつれて保険料の平均は下がっていきます。

60代男性の生命保険の見直し方

60代男性が生命保険の見直しをする際は、次の3つのポイントを意識するのがおすすめです。

それぞれのポイントについて解説していくので、生命保険を見直す際の参考にしていただけると幸いです。

過剰保障に注意して「削減・解約・払済保険」を検討する

上述の通り、60代は子どもの独立や住宅ローンの完済など、必要保障額が減少する世帯が増える傾向にあります。

過剰保障に注意しながら、不要な保障がある場合は「削減」や「解約」、現在の保障を残しつつ保険料の負担を抑えたい場合は「払済保険」への変更などを検討するようにしてください。

ただし、必要保障額の見直しを行う際は、「現在と同じ保険料のまま、全く同じ保障内容に戻すことができない」ということを覚えておきましょう。

生命保険は加入者間の公平性を保つため、年齢や健康状態に応じて保障内容や保険料が変動する仕組みとなっており、高齢になるほど保険料は値上がりしていくのが一般的です。

保険料の節約を意識するあまり、本当に必要な保障まで削減してしまう恐れもあります。

生命保険の見直しを行う際はファイナンシャルプランナーの無料相談を活用し、お金のプロからのアドバイスを参考にしながら慎重に見直しを行うことを心がけましょう。

満期を迎える際は「終身保険」への切り替えを検討する

現在加入中の生命保険が満期を迎える場合は、「終身保険」への切り替えを検討するのもおすすめです。

定期保険は満期を迎えると自動更新されるケースが多いですが、更新のタイミングで同じ保障内容のまま保険料だけが値上がりしてしまいます。

厚生労働省の「簡易生命表」によれば、近年の平均寿命は男性が約81歳、女性が約87歳となっており、これから20〜30年間は生命保険に加入し続けることになります。

今のうちに終身保険に切り替えておけば、保障内容を変更しない限りは途中で保険料が値上がりすることはありません。

無駄な保険料の値上がりを防ぐことができ、トータルでの払込保険料を節約する効果も期待できます。さらに、解約時にはそれまで払い込んだ保険料の一定額が「解約返戻金」として返還されることも特徴です。

ひと月あたりの保険料負担は大きくなるため、終身保険へ切り替える際は毎月の家計収支とのバランスを考慮することを意識するようにしてください。

持病がある方は「引受基準緩和型」「無選択型」を検討する

60代男性の中には、持病があるために生命保険の新規加入を諦めてしまった方も多いかもしれません。

生命保険に加入する際は健康状態の告知義務が課せられています。年齢が上がるにつれて健康リスクが増大するため、保険料の値上がりや保険金の削減、場合によっては生命保険への加入を断られてしまうこともあります。

一方、近年では持病のある方でも加入しやすい生命保険として「引受基準緩和型」や「無選択型」などの保険商品も登場しています。

持病がある方でも加入しやすい生命保険
  • 引受基準緩和型:通常の生命保険より加入時の告知事項が少なく、審査基準が緩めに設定された生命保険
  • 無選択型:加入時の告知事項がなく、原則誰でも加入できる生命保険

引受基準緩和型は、通常よりも加入時の告知事項が少なく、保険会社が加入者を引き受ける際の基準が緩和されている生命保険です。

無選択型は、加入時の告知事項が設けられておらず、持病や既往歴のある方でも加入しやすいことが特徴の生命保険です。

これらの生命保険は、持病があるために保険加入を諦めていた60代の方でも、もしもの時の保障を備えられることが大きなメリットと言えます。

ただし、どちらも通常の生命保険より保険料が割高なので、まずは通常の生命保険に加入できないかを検討し、他に選択肢がない場合に引受基準緩和型や無選択型を検討するのがおすすめです。

60代男性におすすめの生命保険プラン

60代男性が生命保険を検討する場合、基本的には自分や家族の健康面を考慮して医療保障を充実させつつ、今後の生活資金の確保に努めることが大切です。

この項目では、60代男性におすすめの生命保険プランをライフステージ別に解説するので、ぜひ参考にしてください。

60代独身男性

60代独身男性の方は、今後さらに高まる健康リスクへ確実に備えるためにも、医療保険とがん保険の保障内容を充実させることが大切です。

具体的には、更新のタイミングで保険料が値上がりしてしまう定期型から、保険料はそのままに一生涯の医療保障を備えられる終身型に切り替えるのが良いでしょう。

また、将来的に介護サービスを利用する可能性も高いため、今は必要性を感じていなくても、早い段階で介護保険に加入しておくともしもの時も安心です。

65歳以降も継続して働き続ける場合は、病気やケガなどで働けない期間中の収入減少に備えるため、就業不能保険を検討するのもおすすめです。

一方、独身の場合はそこまで多額の死亡保障は必要ないため、自身の葬儀費用や遺品整理費用など、必要最低限の保障内容に絞って保険料の節約に努めましょう。

60代独身男性におすすめの保険プラン
  • 医療保険(終身型)
  • がん保険(終身型)
  • 就業不能保険(老後も働き続ける場合)
  • 終身保険(少額の死亡保障)
  • 引受基準緩和型・無選択型(持病がある場合)
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※調査概要:申込数をもとに算出。オカネコ保険比較調べ、集計期間:2024/09/16〜2024/10/15(申込数が同数の場合は、資料請求数と各社ソルベンシーマージン比率をもとに算出)
※ご検討にあたっては、「商品パンフレット」・「契約概要・注意喚起情報」・「ご契約のしおり・約款」等を必ずご確認ください。

60代既婚・共働き世帯で子どもがいない場合

共働き世帯で子どもがいない60代男性の場合、自分や配偶者の医療保障と介護保障を充実させることが大切です。

独身の方の場合と同様で、医療保障とがん保障は終身タイプに切り替えておき、将来的にもしものことが起きた場合に備えておきましょう。

介護費用については公的介護保険が適用されて1〜3割の自己負担に抑えられますが、介護期間が長期化することを見越して、あらかじめ介護保険で備えておくと安心です。

また、病気や事故で亡くなった場合を想定して、配偶者の生活費を考慮した必要最低限の死亡保障を備えておくことも意識しましょう。

既婚・共働き世帯で子どもがいない60代男性におすすめの保険プラン
  • 医療保険(終身型)
  • がん保険(終身型)
  • 就業不能保険
  • 終身保険
  • 介護保険
  • 引受基準緩和型・無選択型(持病がある場合)

60代既婚・共働き世帯で子どもがいる場合

共働き世帯で独立していない子どもがいる60代男性は、自身や配偶者の医療保障を充実させながら、子どもが独立するまでの生活費や教育資金を確保する必要があります。

すでに死亡保険に加入中の方も多いと思われますが、死亡保障はそのまま残しておきつつ、医療保険やがん保険、介護保険の保障を手厚くしておくのがおすすめです。

一方、子どもが独立した後は保障が過剰となってしまうため、自身の葬儀費用や遺品整理代、配偶者の生活費など、必要最低限の死亡保障へ見直すことを心がけましょう。

既婚・共働きで子どもがいる60代男性におすすめの保険プラン
  • 死亡保険(終身型)
  • 医療保険(終身型)
  • がん保険(終身型)
  • 就業不能保険
  • 収入保障保険
  • 介護保険
  • 引受基準緩和型・無選択型(持病がある場合)

60代既婚・妻が専業主婦で子どもがいる場合

妻が専業主婦で独立していない子どもがいる60代男性は、これまでと同様に死亡保障と医療保障を充実させておかなければなりません。

加齢に伴う健康リスクの増大により医療費負担が増加するため、医療保険やがん保険、三大疾病保険といった医療保障を手厚くしておきましょう。

また、就業不能保険や収入保障保険などを活用し、万一の事態が発生した時に備えて、家族の生活費を確保することも大切です。

既婚・妻が専業主婦で子どもがいる60代男性におすすめの保険プラン
  • 医療保険(終身型)
  • がん保険(終身型)
  • 就業不能保険
  • 収入保障保険
  • 介護保険
  • 引受基準緩和型・無選択型(持病がある場合)

60代既婚・妻が専業主婦で子どもがいない場合

妻が専業主婦で子どもがいない60代男性は、加齢による健康リスクの増大に備えるため、医療保障と介護保障を充実させておく必要があります。

また、自分にもしものことが起きると残された妻が生活に困窮する事態に陥ってしまいます。自分の死後を想定し、妻の生活費を補填できるだけの死亡保障を備えておくことを心がけましょう。

死亡保険金を設定する際は、遺族に必要な生活費から公的年金による保障を差し引いた不足分を設定するのがおすすめです。

今後の主な収入源は公的年金に頼る形となり、余計な出費を抑えつつ老後の生活資金に備えなければなりません。

自分や配偶者の必要保障額の判断が難しい場合は、ファイナンシャルプランナーの無料相談を活用することも検討してみてください。

既婚・妻が専業主婦で子どもがいない60代男性におすすめの保険プラン
  • 医療保険(終身型)
  • がん保険(終身型)
  • 死亡保険(終身型)
  • 就業不能保険
  • 収入保障保険
  • 介護保険
  • 引受基準緩和型・無選択型(持病がある場合)

60代男性が生命保険選びで後悔しないためのチェックリスト

この項目では、60代男性が生命保険を選ぶ際、後悔しないためのチェックリストをご紹介します。

60代男性が生命保険選びで後悔しないためのチェックリスト
  • 保険で備えるべきリスクは何か:病気・ケガの医療費、介護費用、もしもの時の死亡リスク、老後資金の確保など
  • リスクに対応可能な保険はどれか:医療費への備えは医療保険やがん保険、介護費用への備えなら介護保険など
  • 保険の保障内容は適切か:保障期間(定期型、終身型)、保険料の払込期間(短気払い、終身払い)など
  • 必要保障額はどれくらいか:老後の生活資金から収入や貯蓄、公的保障を差し引いた不足分を設定するのが良い
  • 必要保障額の見直しを行ったか:すでに加入中の生命保険がある場合は必要保障額や保障期間の見直しを行う

60代男性が生命保険選びで後悔しないためには、もしもの時に発生する医療費や介護費用を考慮して、適切な保障内容の生命保険を検討することが大切です。

日本では公的保障が充実しており、医療機関を受診する際や介護サービスを利用する際は、利用者の費用負担は1〜3割程度に抑えられます。

誰もがいつでも公的保障を受けられる状態となっているので、必要保障額から公的保障を差し引いて不足する分を補う形で生命保険を検討するのが良いでしょう。

自分や家族だけで適切な保障内容の判断が難しい場合には、お金のプロであるファイナンシャルプランナーへの無料相談を活用することも検討してみてください。

まとめ

厚生労働省の様々な統計データを参照すると、加齢に伴う健康リスクの増大により、60代の医療機関受療率は非常に高い数値となっています。

また、60代の主な死因を見ると、男女ともに三大疾病(がん、心筋梗塞、脳血管疾患)が上位を占めており、他の年代よりも医療費負担が大きい世代と考えられます。

今後は自身や家族の介護といった問題も出てくるため、生命保険でもしもの時の経済的リスクへの準備を万全にしておかなければなりません。

ただし、60代以降の主な収入源は公的年金に頼る形となるため、必要保障額を正確に把握して、無駄な保険料を節約することにも意識を向ける必要があります。

収入や家族構成によって必要保障額は異なるため、自分だけでは生命保険の見直しが難しいと感じる場合は、ファイナンシャルプランナーの無料相談を活用することも検討してみてください。

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※調査概要:申込数をもとに算出。オカネコ保険比較調べ、集計期間:2024/09/16〜2024/10/15(申込数が同数の場合は、資料請求数と各社ソルベンシーマージン比率をもとに算出)
※ご検討にあたっては、「商品パンフレット」・「契約概要・注意喚起情報」・「ご契約のしおり・約款」等を必ずご確認ください。

オカネコ保険比較 編集部

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オカネコ保険比較は「オカネコ」を運営する株式会社400F(フォーハンドレッド・エフ、本社:東京都中央区、代表取締役社長:中村 仁)が運営、デジタル技術を駆使し、保険選びをシンプルで分かりやすく、そして便利にすることで、各人が自身に合った保険を見つけられるよう努め、手続きの煩雑さを減らすことを目指しています。

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