| 監修者 | |
 | 株式会社400F オンラインアドバイザー 上田 雄貴 公的保険アドバイザー / 2級FP技能士 / 証券外務員二種 |
がん保険の必要性
がん保険は、日本人の死亡数が多い「悪性新生物」に罹患した際、保険会社から給付金が支給される医療保険の一種です。
通常の医療保険でもがんに対する保障は受けられますが、がん保険に加入することで、がんに特化した手厚い保障を受けられるようになります。
しかし、中には「がんの備えは医療保険だけで十分なのでは？」と疑問に感じている方も多いのではないでしょうか。
この項目では、がん保険に加入する必要性を3つの観点から解説していきます。
| 監修者 | |
| 株式会社400F オンラインアドバイザー 上田 雄貴 公的保険アドバイザー / 2級FP技能士 / 証券外務員二種 |
長い期間をかけて積み重ねとなる治療費、治療による気力の低下での収入減への備え、治療の選択肢を狭めないためのお金など、がん保険は単なる入院・手術費への備えという保障ではなく、がんになった後の人生の選択肢への備えと言って良いかもしれません。
各保険会社の商品によって、がんの支払い基準も異なるため、しっかりと保障内容を確認して検討しましょう。
長期療養になった際の治療費を準備できる
がんの治療は長期化しやすく、それに伴い医療費が高額になってしまう恐れがあります。
厚生労働省の「医療給付実態調査」によると、令和3年度におけるがん治療の部位別の平均費用は、次の通りです。
| 【部位別】がん治療の平均費用（令和3年度） | ||||||||||
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 傷病名 | 入院 | 入院外 | ||||||||
| 項目 | 医療費総額 | 自己負担（3割） | 医療費総額 | 自己負担（3割） | ||||||
| 胃がん | 667,620円 | 200,286円 | 43,771円 | 13,131円 | ||||||
| 結腸がん | 673,787円 | 202,136円 | 45,432円 | 13,630円 | ||||||
| 直腸がん | 784,293円 | 235,288円 | 61,727円 | 18,518円 | ||||||
| 肝がん | 657,694円 | 197,308円 | 100,850円 | 30,255円 | ||||||
| 肺がん | 730,616円 | 219,185円 | 111,019円 | 33,306円 | ||||||
| 乳がん | 602,845円 | 180,854円 | 58,864円 | 17,659円 | ||||||
| 子宮がん | 646,188円 | 193,856円 | 33,335円 | 10,000円 | ||||||
| 悪性リンパ腫 | 1,072,335円 | 321,701円 | 76,341円 | 22,902円 | ||||||
| 白血病 | 1,765,683円 | 529,705円 | 96,301円 | 28,890円 | ||||||
| その他の悪性新生物 | 676,464円 | 202,939円 | 69,895円 | 20,968円 | ||||||
| 良性新生物及びその他 | 581,307円 | 174,392円 | 20,079円 | 6,024円 | ||||||
※点数は1点＝10円で計算し、自己負担分は現役世代の3割負担で計算を行っています
参照：令和3年度医療給付実態調査（表番号5 統計表第3表）｜厚生労働省
実際に支払うのは医療費の1～3割（自己負担額）であり高額療養費制度もありますが、がん治療が長期化した場合を想定すると、高額な医療費が発生する可能性は極めて高いと言えるでしょう。
がん保険に加入していれば、「がん入院給付金」や「がん手術給付金」のほか、がんと診断された時点で支給される「がん診断給付金」、通院治療時の「がん通院給付金」などが受け取れます。
特に、入院給付金の支払限度日数が無制限のがん保険も多いので、がん治療が長期化した場合でも経済的な不安を緩和する効果が期待できます。
働けない期間の収入減少をカバーできる
がん治療が長期化した場合、働けない期間が長くなることに伴う収入減少の問題もあります。
東京都福祉保健局（現保健医療局）の「東京都がん対策推進計画に係る患者・家族調査報告書（令和5年3月）」によると、がん罹患者における「治療と仕事の両立で困難だったこと」として、収入減少を挙げる回答者が最も多い結果となっています。
| 治療と仕事の両立において困難だったこと（複数回答：3つまで） | |||||||||
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 回答内容 | 割合 | ||||||||
| 働き方を変えたり休職することで収入が減少する | 25.5% | ||||||||
| 治療費が高い、治療費がいつ頃、いくらかかるか見通しが立たない | 21.7% | ||||||||
| 体調や治療の状況、後遺症や副作用等の影響に応じた柔軟な勤務（勤務時間や勤務日数）の制度がない | 20.2% | ||||||||
| 有給休暇等の不足 | 18.8% | ||||||||
| 治療・経過観察・通院目的の休暇・休業を取りづらい／柔軟な勤務制度が利用しづらい | 17.0% | ||||||||
| 職場内に治療と仕事の両立の仕方や公的医療保険制度について詳しい者がいない | 8.1% | ||||||||
| 病気や治療のことを職場に言いづらい雰囲気がある | 6.7% | ||||||||
| 人事評価が下がる | 5.3% | ||||||||
| その他（正規雇用ではないので治療費が負担、遠距離出張が体力面で困難など） | 6.3% | ||||||||
| 困難と感じたことは無かった | 15.0% | ||||||||
| 無回答 | 30.6% | ||||||||
参照：同報告書97ページ「15）治療と仕事の両立において困難だったこと」
また、同じく東京都保健医療局（現保健医療局）が公開する「東京都がん医療等に係る実態調査（がん患者の就労等に関する実態調査）報告書（平成31年3月）」では、がんの罹患が判明したことによる収入状況の変化割合は次の通りです。
| がん罹患後の収入状況調査 | ||
|---|---|---|
| 回答内容 | 患者本人 | 世帯全体 |
| 収入が減った | 49.4% | 33.4% |
| 変わらない・増えた | 49.9% | 43.1% |
| 無回答 | 0.7% | 23.5% |
これらの調査結果を踏まえると、がんの罹患により収入面に大きな悪影響を与える可能性が高いことが考えられます。
会社員の方は連続して4日以上働けない場合に「傷病手当金」が健康保険から支給されますが、働いていた頃の給与の約2/3程度しか支給されないため、医療費や生活費をカバーしきれない可能性があります。
自営業やフリーランスが加入する国民健康保険は、傷病手当金といった保障制度が存在しないため、貯蓄を取り崩しながらの生活や治療を余儀なくされてしまいます。
がん保険から支払われる保険金は様々な用途に活用できるため、がん治療による高額な医療費の補填に加え、生活費やその他の支払いに充てることも可能です。
医療保険でカバーできない高額ながんの治療費を準備できる
がんの治療時に発生する医療費は、医療保険の保障対象にも含まれています。
しかし、医療保険とがん保険では保障範囲が大きく異なるため、医療保険だけではがん治療における高額な医療費に備えられない可能性があります。
以下はがん保険と医療保険の特徴を比較した一覧表です。それぞれの違いについて確認しておきましょう。
| がん保険と医療保険の違いを比較 | ||||||||||||
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 保険 | がん保険 | 医療保険 | ||||||||||
| 特徴 | 診断給付金や通院給付金があり、先進医療を含めた、がんの治療による医療費全般を保障 | 病気やケガ全般（がんを含む）の入院・手術時の医療費に保障が適用される | ||||||||||
| 保障対象 | 悪性新生物・上皮内新生物※一部例外あり | 病気・ケガ※がんを含む | ||||||||||
| 保障内容 | ・診断給付金 ・入院給付金 ・手術給付金 ・通院給付金 ・治療給付金 ・先進医療特約 など | ・入院給付金 ・手術給付金 ・その他特約 など | ||||||||||
| 免責期間 | 通常90日間 | なし※一部例外あり | ||||||||||
| 支払限度日数 | 無制限※一部例外あり | 制限あり※60日、120日など | ||||||||||
| 通算入院支払限度日数 | 無制限※一部例外あり | 制限あり※1,000日、1,095日など | ||||||||||
通常の医療保険は「入院給付金」と「手術給付金」の2種類が基本保障で、支給額に上限（支払限度日数）が設けられている点も相まって、治療が長期化しやすいがんに対して保障が十分でない場合があります。
一方、厚生労働省の調査によると、近年のがん治療では入院受療率よりも外来受療率が高い結果となっており、入院治療ではなく通院治療が選択されるケースも増えています。
| 悪性新生物の受療率 年次推移（人口10万対） | ||
|---|---|---|
| 年度 | 入院 | 外来 |
| 1996年（平成8年） | 107 | 101 |
| 1999年（平成11年） | 108 | 95 |
| 2002年（平成14年） | 109 | 94 |
| 2005年（平成17年） | 113 | 110 |
| 2008年（平成20年） | 111 | 123 |
| 2011年（平成23年） | 107 | 130 |
| 2014年（平成26年） | 102 | 135 |
| 2017年（平成29年） | 100 | 145 |
| 2020年（令和2年） | 89 | 144 |
近年では医療技術の進歩に伴い、入院不要の外来によるがん治療が可能となってきましたが、基本保障が入院給付金や手術給付金の医療保険の場合、十分な保障を受けられないかもしれません。
通院治療が保障範囲に含まれているがん保険に加入していれば、外来治療を続ける場合でも安心して治療に専念できるでしょう。
ライフネット生命
メディケア生命
チューリッヒ生命
※調査概要：申込数をもとに算出。オカネコ保険比較調べ、集計期間：2024/08/16〜2024/09/15（申込数が同数の場合は、資料請求数と各社ソルベンシーマージン比率をもとに算出）
※ご検討にあたっては、「商品パンフレット」・「契約概要・注意喚起情報」・「ご契約のしおり・約款」等を必ずご確認ください。
生涯でがんに罹患する確率
この項目では、生涯でがんに罹患する確率についてみていきましょう。
国立がん研究センターの「最新がん統計」を参照すると、男女別のがん罹患リスクの割合は、次の通りです。
| 性別のがん罹患リスクの割合（2019年データに基づく） | ||||
|---|---|---|---|---|
| 部位 | 障害がん罹患リスク | 何人に1人か | ||
| 男性 | 女性 | 男性 | 女性 | |
| 全がん | 65.5% | 51.2% | 2人 | 2人 |
| 食道 | 2.5% | 0.5% | 40人 | 184人 |
| 胃 | 10.0% | 4.7% | 10人 | 21人 |
| 結腸 | 6.5% | 5.9% | 15人 | 17人 |
| 直腸 | 3.8% | 2.3% | 26人 | 44人 |
| 大腸 | 10.3% | 8.1% | 10人 | 12人 |
| 肝臓 | 3.0% | 1.5% | 33人 | 68人 |
| 胆のう・胆管 | 1.5% | 1.3% | 66人 | 76人 |
| 膵臓 | 2.7% | 2.6% | 38人 | 38人 |
| 肺 | 10.0% | 5.0% | 10人 | 20人 |
| 乳房（女性） | – | 11.2% | – | 9人 |
| 子宮 | – | 3.4% | – | 29人 |
| 子宮頸部 | – | 1.3% | – | 76人 |
| 子宮体部 | – | 2.1% | – | 48人 |
| 卵巣 | – | 1.6% | – | 62人 |
| 前立腺 | 11.0% | – | 9人 | – |
| 甲状腺 | 0.6% | 1.7% | 174人 | 60人 |
| 悪性リンパ腫 | 2.3% | 2.1% | 43人 | 48人 |
| 白血病 | 1.1% | 0.8% | 94人 | 133人 |
上記の結果を見ると、男女ともに2人に1人の確率で、一生のうちにがんと診断される可能性があることがわかります。
また、厚生労働省の「令和4年（2022）人口動態統計（確定数）の概況」によると、日本人の死因別順位数は「悪性新生物（がん）」が第1位で、がんに対する備えを準備する必要性が見て取れます。
| 性別にみた死因順位別死亡数・死亡率（人口10万対）（令和4年） | ||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 順位 | 総数 | 男性 | 女性 | |||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
| 全死因 | 1,569,050人（1,285.8） | 799,420人（1,347.8） | 769,630人（1,227.2） | |||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
| 1 | 悪性新生物：385,797人（316.1） | 悪性新生物：223,291人（376.5） | 悪性新生物：162,506人（259.1） | |||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
| 2 | 心疾患：232,964人（190.9） | 心疾患：113,016人（190.5） | 老衰：129,565人（206.6） | |||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
| 3 | 老衰：179,529人（147.1） | 脳血管疾患：53,188人（89.7） | 心疾患：119,948人（191.3） | |||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
| 4 | 脳血管疾患：107,481人（88.1） | 老衰：49,964人（84.2） | 脳血管疾患：54,293人（86.6） | |||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
| 5 | 肺炎：74,013人（60.7） | 肺炎：42,851人（72.2） | 肺炎：31,162人（49.7） | |||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
参照：第6表 性別にみた死因順位（第10位まで）別死亡数・死亡率（人口10万対）・構成割合｜令和４年（2022）人口動態統計（確定数）の概況｜厚生労働省
なお、1900年代後半には「がんは不治の病」と言われることもありましたが、近年では医療技術の進歩に伴い、がん治療の質も飛躍的に向上しています。
国立がん研究センターの統計データを参照すると、がん死亡リスクは以下の結果となっています。
| 性別のがん死亡リスクの割合（2022年データに基づく） | ||||
|---|---|---|---|---|
| 部位 | 障害がん罹患リスク | 何人に1人か | ||
| 男性 | 女性 | 男性 | 女性 | |
| 全がん | 25.1% | 17.5% | 4人 | 6人 |
| 食道 | 1.0% | 0.2% | 102人 | 433人 |
| 胃 | 3.0% | 1.5% | 34人 | 66人 |
| 結腸 | 2.0% | 2.0% | 49人 | 50人 |
| 直腸 | 1.1% | 0.6% | 91人 | 156人 |
| 大腸 | 3.1% | 2.7% | 32人 | 38人 |
| 肝臓 | 1.8% | 0.8% | 57人 | 119人 |
| 胆のう・胆管 | 1.1% | 0.9% | 93人 | 115人 |
| 膵臓 | 2.2% | 2.1% | 46人 | 47人 |
| 肺 | 6.0% | 2.4% | 17人 | 41人 |
| 乳房（女性） | – | 1.8% | – | 57人 |
| 子宮 | – | 0.8% | – | 125人 |
| 子宮頸部 | – | 0.3% | – | 295人 |
| 子宮体部 | – | 0.3% | – | 314人 |
| 卵巣 | – | 0.6% | – | 173人 |
| 前立腺 | 1.5% | – | 65人 | – |
| 甲状腺 | 0.1% | 0.1% | 1420人 | 754人 |
| 悪性リンパ腫 | 0.9% | 0.7% | 115人 | 147人 |
| 白血病 | 0.7% | 0.4% | 147人 | 241人 |
がんの罹患リスクは男性が約66%、女性が約51%であるのに対し、がんの死亡リスクは男性が約25％、女性は約18％と低い数値に留まっています。
治療を続けることでがんの死亡リスクを低減できる可能性がありますが、先に述べた通り、がんの治療には高額な医療費が必要です。
そこで、がん保険に加入して大きな保障を備えておくことで、経済的な負担を気にせずにがん治療へ専念できるようになるでしょう。
ライフネット生命
メディケア生命
チューリッヒ生命
※調査概要：申込数をもとに算出。オカネコ保険比較調べ、集計期間：2024/08/16〜2024/09/15（申込数が同数の場合は、資料請求数と各社ソルベンシーマージン比率をもとに算出）
※ご検討にあたっては、「商品パンフレット」・「契約概要・注意喚起情報」・「ご契約のしおり・約款」等を必ずご確認ください。
がん保険が不要と言われる理由
がん治療における高額な医療費に備えられる可能性があるがん保険ですが、以下の理由から「がん保険は不要」と言われることもあります。
- 日本人の誰もが必ずがんになるとは限らないから
- 高額療養費制度で自己負担を軽減できるから
- 公的医療保険制度が充実しているから
上述の通り、国立がん研究センターの統計データによれば、一生のうちにがんと診断される確率は、男女ともに2人に1人程度です。
がんの罹患率が非常に高いことを表すデータと言えますが、裏を返せば、2人に1人はがんに罹患しない可能性もあると考えられます。
確かに日本人の死因順位は悪性新生物（がん）が第1位ですが、医療技術の進歩に伴い、がんの死亡リスクは男女ともに減少傾向にあります。
また、日本では健康保険や国民健康保険などの「公的医療保険」が充実しており、医療機関の窓口で健康保険証を提示すれば、窓口での支払い額（自己負担額）は1〜3割の医療費負担に抑えられます。
さらに、1カ月の医療費負担が自己負担限度額を超えた場合には「高額療養費制度」を利用できるため、がんに罹患した場合でも医療費の実質負担はそれほど高額にならないケースもあります。
がん保険の必要性は個人の考え方によって様々ですが、上記の理由でがん保険は不要とする意見もあるので、がん保険の加入を検討中の方は参考にしてください。
| 監修者 | |
| 株式会社400F オンラインアドバイザー 上田 雄貴 公的保険アドバイザー / 2級FP技能士 / 証券外務員二種 |
治療費だけで考えると現行の日本の健康保険制度では、不要と考えるのも1つの選択肢ですが、実際に健康診断結果などでがんの疑いがわかった場合においても同じように不要と考えることができるでしょうか？
多くの場合、何かしらのがんの疑いが発覚してしまうと、がん保険に加入するのが難しくなる可能性があり、入りたくてもがん保険に入れないという方を私もこれまでたくさんお会いしてきました。
実際にがんになることがなければ掛け捨てとなる保険ですが、ご自身のリスクの備え方についてしっかりと考えてみましょう。
がん保険の必要性が低いケース
以下のケースに該当する場合は、がん保険の必要性は低いと考えられます。
- すでに十分な貯蓄や多額の資産を保有している場合
- 勤務先の福利厚生や健康保険で十分な保障を受けられる場合
- 他に加入中の医療保険で十分な保障を備えている場合
- 掛け捨て型の保険に加入したくない場合
がん保険は、がんの治療時に発生する経済的負担を緩和するための医療保険です。
十分な貯蓄や多額の資産を保有している方、勤務先の福利厚生や健康保険で十分な保障を受けられる方であれば、新たにがん保険へ加入する必要はありません。
がん保障特約や三大疾病特約など、すでに他の医療保険で十分な保障を備えている場合も、保障内容が重複してしまうことから加入の必要性は低いと言えるでしょう。
また、がん保険の保険料は掛け捨て型が多いため、将来を見据えて保険で貯蓄に取り組みたいと考えている方にとって、優先度は低い保険と考えられます。
がん保険を検討する際の注意点
これから新たにがん保険への加入を検討する際は、次の2つの注意点に気をつけましょう。
免責期間がある
がん保険を販売する保険会社の多くは、一般的に90日や3カ月程度の「免責期間」を設けています。
免責期間とは、保険に加入してから保障が開始されるまでの空白期間のことで、がん保険では加入後90日間は一切の保障が受けられないことを意味します。
通常の医療保険であれば免責期間は設けられていませんが、その代わりに支払限度日数や通算入院支払限度日数など、保険金の支給額に上限を設けている場合があります。
がん保険の新規加入時や、別のがん保険への乗り換えを検討する際は、加入から一定期間は一切の保障を受けられない免責期間があることをしっかりと理解しておきましょう。
がん以外の病気やケガは保障対象外
がん保険はがんに特化した医療保険で、がん治療に関連する範囲に保障が限定されています。
そのため、がん以外の病気やケガの医療費に対して、一切の保障が受けられない点には注意が必要です。
なお、通常の医療保険であれば、がんを含む病気やケガ全般の医療費が保障対象なので、幅広い範囲をカバーできます。
医療保険の中には「がん保障特約」を付帯することで、がんに特化した保障を上乗せできる場合もあります。
ただし、特約を付帯することで追加の保険料が発生するため、がん保険とがん保障特約、それぞれの保険料と保障範囲を比較して、どちらに加入すべきか冷静に判断することを心がけましょう。
| 監修者 | |
| 株式会社400F オンラインアドバイザー 上田 雄貴 公的保険アドバイザー / 2級FP技能士 / 証券外務員二種 |
各保険会社の商品によって、がんの支払い基準もさまざまです。保険料が安いからという理由だけ選んでしまうと実際にがんと診断されたときに思っていた保障と違ったという可能性もあります。
また、保障の金額にも目がいきがちですが、実際には、どのような場合に保険給付金が支払われるのか？ 細かい記載もしっかりと確認しましょう。
まとめ
最後に、本記事で解説した「がん保険の必要性」と「がん保険は不要」と言われる理由についておさらいしましょう。
- 長期療養になった際の治療費を準備できる
- 働けない期間の収入減少をカバーできる
- 医療保険でカバーできない高額ながんの治療費を準備できる
- 日本人の誰もが必ずがんになるとは限らないから
- 高額療養費制度で自己負担を軽減できるから
- 公的医療保険制度が充実しているから
がん治療は長期化しやすく、それに伴い医療費も高額になりがちです。
そのような場合に備えて「がん保険」に加入していれば、入院時や手術時はもちろん、診断されたタイミングや通院治療を選択した場合でも大きな保障が期待できます。
その一方、上記の理由から「がん保険は不要」とする意見もあるので、本記事を参考にしながら自分や家族にとっての「がん保険の必要性」を改めて考えてみましょう。
ライフネット生命
メディケア生命
チューリッヒ生命
※調査概要：申込数をもとに算出。オカネコ保険比較調べ、集計期間：2024/08/16〜2024/09/15（申込数が同数の場合は、資料請求数と各社ソルベンシーマージン比率をもとに算出）
※ご検討にあたっては、「商品パンフレット」・「契約概要・注意喚起情報」・「ご契約のしおり・約款」等を必ずご確認ください。
