ビットコインが上がる理由とは？要因や歴史、将来性を解説

ビットコインは、2009年に運用が開始されたときの価値はありませんでしたが、2025年11月現在では1BTCあたり1,500万円程度に高騰しています。

実体がないデジタル資産でビットコインの価格が上がる根本的な理由は、発行枚数に2,100万枚の上限があるなかで「欲しい」と考える人が増え、需要が供給を上回るためです。

本記事では、ビットコインの価格が上がる理由について詳しく解説します。今後のビットコイン価格についても考察していますので、ぜひ参考にしてください。

※仮想通貨（暗号資産）は法定通貨ではありません。

【結論】ビットコイン価格が上がる理由は「欲しい人が増えるから」

ビットコインの価格が上がる理由は、簡単にいえば「ビットコインを欲しいと考える人が増えるため」です。

ビットコインを欲しがる人が増加し、価格が上昇する仕組みについて解説します。

仮想通貨の価格は「需要」と「供給」で決まる

仮想通貨（暗号資産）に限らず、モノやサービスの価格は「需要」と「供給」のバランスによって決まります。

モノやサービスの価格が上がるのは、需要が供給を上回るときです。たとえば、モノを買いたい人が増えて需要が増加すると、価格は上がりやすくなります。

また、市場に出回る量が制限されると、購入できる数が限られて希少性が高まることで、価格が上がりやすくなります。

ビットコインの供給には制限がある

ビットコインは、プログラムによって発行枚数は最大で約2,100万枚に固定されており、それ以上増えることはありません。

また、新しいビットコインが発行される際の報酬が約4年に1度のタイミングで半分になる「半減期」と呼ばれる仕組みもあります。この報酬は、マイニング（ビットコインの取引を記録する作業）を行った人へ支払われるものです。

半減期を迎えて新規発行されるビットコインの数が減ることで、需要が供給を上回って価格が上昇しやすくなります。

需要はさまざまな要因で上昇する

ビットコインを「欲しい」と考える人が増える背景には、さまざまなものがあります。

これらの要因が複数重なることで、ビットコインを欲しいと考える人が増えて需要が高まり、価格上昇が起きやすくなります。

ビットコイン価格がこれまで上がってきた歴史と要因

ビットコインの価格は、2009年の誕生から現在までさまざまな要因により大きく変動してきました。直近までの価格推移は以下のとおりです。

特に、ビットコインの新規供給量が減る半減期と需要が高まる出来事が重なったとき、価格は大きく上昇する傾向にあります。

以降では、各時代の具体的な出来事と価格の動きを詳しく解説します。

2009〜2012年：ビットコイン誕生と初期の価値形成

この時期は、ビットコインが「実験的なお金」として誕生し、初めて現実のモノと交換されることで価値が認識され始めた黎明期です。

	主な出来事		1BTCの価格
2008年10月	サトシ・ナカモトが論文を公開		–
2009年1月	最初のブロックである「Genesis Block」が生成されビットコインの運用開始		–
2009年10月	「New Liberty Standard」というサイトで初めて価格が提示される		約0.07円
2010年5月	フロリダのプログラマーにより1万BTCとピザ2枚が交換される		約0.2円
2010年7月	当時最大級の取引所「Mt.Gox（マウントゴックス）」開設		約7円
2011年5〜6月	最初の急騰（バブル）		約2,500円
2011年6月	Mt.Goxのハッキング被害		約1,400円
2012年11月	半減期（1回目）		約1,000円

2008年10月、サトシ・ナカモトとされる謎の人物がビットコインの基本的な仕組みをまとめた論文を公開します。そして2009年1月、ビットコインの運用が開始。

当初は、暗号技術やプログラミングに詳しいごく一部の技術者たちの間で試験的に利用されるに留まっており、金銭的な価値は認められていませんでした。

2010年に1万BTCのビットコインとピザ2枚が交換され、世界的に初めて金銭的な価値が認められます。

その後「Mt.Gox」をはじめとした取引所が開設されるとビットコインの取引が活発になり、価格が上昇しましたが、取引所がハッキング被害にあったことで急落します。

2013〜2017年：注目度の拡大と最初のバブル

2013年から2017年にかけて、ビットコインは一部の技術者の枠を超え、一般の投資家からも「投資対象」として広く注目を集めるようになりました。特に2017年は「仮想通貨元年」とも呼ばれ、バブルが発生します。

	主な出来事		1BTCの価格
2013年3月	キプロス・ショック（金融危機）発生		約4,500円
2013年12月	NHKでの特集、中国政府による規制		約12万円台→約7万円台
2014年2月	Mt.Goxがハッキング被害により閉鎖		約6万1,000円
2015年1月	取引所のBitstampがハッキング被害を受ける		約2万500円
2016年5月	日本で改正資金決済法が成立		約5万円
2016年7月	半減期（2回目）		約7万円
2017年8月	ビットコインキャッシュ（BCH）誕生		約45万円
2017年12月	米国でビットコインの先物取引を開始		約230万円

2013年には、欧州のキプロス共和国で金融危機（キプロス・ショック）が発生し、預金封鎖が行われました。この影響により、銀行などの管理主体を持たないビットコインが資産の避難先として注目を集め、価格が急騰します。

しかし、2014年には「Mt.Gox」が経営破綻し、Bitstampもハッキング被害を受けるなどで仮想通貨市場は一時停滞し、ビットコインの価格も下落。

その後、2016年の2回目の半減期を経て日本での「改正資金決済法」の成立と施行により、仮想通貨取引所の登録制が導入されたことも追い風となり個人投資家が急増し、価格は回復に転じます。

2017年末には米国でビットコインの先物取引が開始され、機関投資家の参入が続いたことで価格は高騰しました。

2018〜2020年：急速な冷え込みからの劇的な回復

2018年に、FacebookやGoogleなどが仮想通貨（暗号資産）の広告掲載を禁止したことで、市場は「クリプト冬」と呼ばれる急速な冷え込みが発生しました。しかし、2020年に新たな要因により価格は劇的な回復を見せます。

	主な出来事		1BTCの価格
2018年末	バブル崩壊（クリプト冬）		約36万円
2019年4〜6月	再び上昇トレンドに		約140万円
2020年3月	コロナショックで一時急落		約51万円
2020年5月	半減期（3回目）		約100万円
2020年末	大規模金融緩和の影響などで急上昇		約300万円

投資家の撤退やプロジェクトの停滞が相次ぎましたが、この2019年にかけての停滞期は、水面下でDeFi（分散型金融）などの新しい技術が成長した時期でもありました。

3回目の半減期による供給減に加え、新型コロナウイルス感染症の対策として世界各国で大規模な金融緩和を実施。この影響により、物価が上昇するインフレが発生して法定通貨の価値が下がる懸念が広がります。

そのため、発行上限のあるビットコインが「デジタル・ゴールド」として注目されたことで、価格は2020年末にかけて劇的に上昇しました。

2021〜2023年：機関投資家の本格参入と制度化の進展

2021年以降は、機関投資家の本格的な参入が見られました。一方で、世界各国の金融政策や仮想通貨（暗号資産）に関する規制などの動向に価格が大きく左右されます。

	主な出来事		1BTCの価格
2021年2月	米テスラがビットコイン購入を発表		約490万円
2021年4月	米大手取引所コインベースがナスダック上場		約700万円
2021年11月	史上最高値を更新		約780万円
2022年5月	LUNAショック（市場全体が暴落）		約380万円
2022年11月	大手取引所FTXが破綻		約230万円
2023年10月	ビットコインの現物ETFの承認が現実的に		約500万円
2023年末	価格が回復		約610万円

2021年は、米テスラが15億ドルのビットコインを購入し、仮想通貨取引所Coinbaseが米ナスダック市場へ上場するなどさまざまな出来事が起こりました。これにより、ビットコインは同年11月に当時の最高値を更新します。

2022年になると、世界的なインフレを抑えるための金融引き締め（利上げ）により、リスク資産であるビットコインから資金が流出します。

また、仮想通貨（暗号資産）のUSTとその関連通貨であるLUNAが急落する「LUNAショック」や、大手仮想通貨取引所「FTX」の経営破綻などが重なり、ビットコインを含む多くの銘柄で価格が大きく下落しました。

しかし、2023年末になると資産運用会社「ブラックロック」などが現物ETF（証券取引所に上場する投資信託）を申請し、米国での承認に対する期待感が高まったことで、ビットコインの価格が回復します。

2024年以降：現物ETF承認と新たな上昇局面

2024年は、ビットコインが新たな資産クラスとして制度的に認識されるうえで、重要な転機となりました。特に米国での「ビットコイン現物ETF」の承認が、価格を新たな段階へ押し上げる要因となります。

	主な出来事		1BTCの価格
2024年1月	米国でビットコイン現物ETFが承認・取引開始		約680万円
2024年3月	ETFへの資金流入が続き、史上最高値を更新		約1,000万円超
2024年4月	半減期（4回目）		約980万円
2024年末	米大統領選でトランプ氏勝利なども影響し大幅に上昇		約1,500万円
2025年8月	米規制緩和期待・利下げ観測で最高値更新		約1,700万円
2025年10月	ビットコインが最高値を更新		約1,880万円
2025年11月	アメリカ連邦準備制度理事会（FRB）が利下げに慎重な姿勢を示すなどの要因で価格が下落		約1,400万〜1,500万円

2024年1月、米国証券取引委員会（SEC）が「ブラックロック」など大手資産運用会社を含む複数の現物ETFを承認するという歴史的な出来事が起こりました。

この承認により、機関投資家や個人投資家が従来の証券口座を通じてビットコインに投資しやすくなったことで、多額の資金が市場に流れ込みます。

現物ETFへの継続的な資金流入がビットコインの価格を押し上げたことで、4月の半減期を待たずして3月に最高値を更新。

また、仮想通貨（暗号資産）に友好的とされるトランプ氏の米大統領選勝利と、それによる規制緩和への期待なども追い風となり、ビットコインは一時1,880万円の値を付けました。

ビットコインの今後は？2025年以降の価格予想と将来性

ビットコインが今後どうなるかについては、専門家の間でも見解が分かれるところです。

2025年以降は「半減期により供給が絞られる仕組み」や「ETF（上場投資信託）を通じた資金流入」を背景に、長期的な価格上昇を期待する声も少なくありません。

ただし、価格が一方的に上がり続けるわけではなく、規制や市場環境の変化による下落リスクも存在します。

ビットコインに投資すべきか判断するためには、価格上昇が期待される理由と、下落につながるリスク要因の両方をしっかり理解しておくことが重要です。

今後も価格の上昇が期待される理由

2024年に米国でビットコイン現物ETFが承認されたことで、年金基金や銀行などの機関投資家や保守的な投資家層からの大規模な資金が市場に流入しやすくなりました。

また、ビットコインは総発行量が2,100万枚と決まっており、約4年に1度の半減期を迎えるたびに新規発行される量が半分になります。市場への供給ペースが強制的に減少する一方で、需要が維持または増加すれば、ビットコインの価格は上昇するでしょう。

中央銀行が金融緩和を行って利下げをすると、銀行預金などの金利が低下する傾向にあります。 その結果、より高いリターンを求める投資家が、ビットコインへ資金を移す動きが強まる可能性があります。

ビットコインの価格下落につながるリスク要因

2024年にビットコインETF（上場投資信託）が承認されたことで、多額の資金が市場に入ってきた一方、「大きな資金が市場から出ていく」可能性も同時に考えられます。

たとえば、ETFを通じて投資した機関投資家や、初期からビットコインを保有していた人が利益を確定させるために、今後大量に売却する可能性があります。

また、ビットコインは比較的新しい資産であるため、国によって法律や税金のルールが完全には定まっていません。

仮にある国が「ビットコイン取引への税金を重くする」「取引を厳しく制限する」といった規制強化を発表した場合、価格が下がることが想定されます。

また、中央銀行が金利を引き上げる（金融引き締め）と、景気の後退を懸念した投資家がリスク資産であるビットコインから資金を引き上げ、銀行預金や債券などに入れ替えることも考えられるでしょう。

ビットコインに投資をする際の注意点

ビットコインは今後も価格の上昇が期待できる一方で、大幅に値下がりする可能性もある高リスクの資産です。投資すべきか検討する際は、以下の注意点を押さえましょう。

価格変動（ボラティリティ）が大きい

仮想通貨（暗号資産）は、株式や債券などの他の資産と比べて、価格変動（ボラティリティ）が大きい傾向にあります。

ビットコインは他の仮想通貨（暗号資産）に比べて価格や時価総額が高く、価格変動リスクが比較的安定しているものの、伝統的な金融商品に比べればハイリスクです。

ビットコインに投資する際は、価格が大幅に下落しても日常生活や将来のライフイベントに支障が生じないよう、余剰資金を用いることをおすすめします。

ハッキングや詐欺による資産流出の可能性がある

ビットコインは、仮想通貨取引所や資産を管理するウォレットがサイバー攻撃を受け、ハッキングによって資産を失う可能性があります。

これらはビットコインの仕組み自体の欠陥ではなく、資産を預かる事業者や周辺サービスの脆弱性が原因です。

価格の下落とは異なり、資産が外部に流出してしまった場合、取り戻すことは困難です。

ビットコイン投資の始め方｜初心者におすすめの取引所

ビットコイン投資を始めるときは、以下の国内取引所で口座を開設するのがおすすめです。いずれも金融庁の認可を受けており、数百円程度の少ない金額で取引コストを抑えてビットコインに投資できます。

ビットコインの価格が上がる理由に関するQ&A

最後にビットコインの価格が上がる理由に関してよくある質問に回答します。

ビットコインを15年前に買っていたらいくらになりますか？

ビットコインが誕生した当初の2010年頃は、1ビットコインあたり数円から数十円程度の価格で取引されていました。

たとえば、仮に2010年に1ビットコインを10円で購入し、その後価格が上昇して「1ビットコイン＝1,500万円」になったとしましょう。

この場合、ビットコインの価格は約100万倍になっているため、もし当時1,000円分の（100ビットコイン）を購入していれば、約15億円の価値になっていることになります。

ただし、実際には途中で売却したり、秘密鍵（暗号資産を管理するためのパスワード）を紛失したりする例も多く、当時に購入したビットコインを現在まで保有し続けるのは容易ではないと考えられます。

ビットコインはなぜ価値があるのですか？

ビットコインの価値は、主に「希少性」と「信頼性」から生まれています。

まず、発行上限が2100万枚と決まっており、無限に増やすことができません。金（ゴールド）のように数が限られているため、希少性により価値が上がりやすい設計なのです。

ブロックチェーンという技術による信頼性もビットコインの価値を支える要因です。

ブロックチェーンは、簡単にいえば「世界中の人たちが取引記録を監視し合うシステム」のようなもので、データの改ざんが極めて困難です。特定の国や銀行が管理していないため、世界中どこへでも24時間365日送金できます。

「ビットコインは数が限られており、信頼もできて便利だ」と信じて欲しがる人（需要）が増えて、需要が発行量（供給）を上回ることで、価値がついています。

ビットコインの価値がなくなることはありますか？

理論上、ビットコインの価値がゼロになる可能性は否定できません。ビットコインの価値は、多くの人々の「信頼」によって支えられているためです。

たとえば、システムの根幹に関わる重大な技術的欠陥が見つかったり、世界中の多くの国で保有や取引が厳しく禁止された場合、ビットコインの信頼が失われて無価値になるリスクはあります。

ただし、2025年11月現在では仮想通貨市場の参加者が多く、ブロックチェーン技術を活用した新しいサービスの利用者も増えてきているため、すぐに価値がゼロになるとは考えにくいでしょう。

まとめ

ビットコインの価格が上がる理由は、需要が供給を上回っているからです。

発行量に2,100万枚の上限があり、半減期によって新規供給が定期的に半分となることもあり、需要を押し上げる出来事が起こったときに価格が大幅に上昇することがあります。

ビットコイン現物ETFが承認され機関投資家から資金が流入しやすくなり、中央銀行が金融緩和をする可能性もあるため、ビットコインは今後も価格の上昇が期待できます。

一方で、規制強化や大口投資家の売却などで下落する場合もあるため、ビットコインは価格変動が大きい資産だと理解したうえで投資すべきか判断することが大切です。