ビットコインは使い道がない？ 7つの活用事例、仮想通貨の特徴と危険性を解説！

2025年1月にビットコイン（BTC）が過去最高額を記録したことで、仮想通貨取引を始める人が増えていることが予想されます。

しかし、なかには「ビットコインは使い道がないのでは？」と将来性に不安を感じ、なかなか挑戦できない方もいるでしょう。

結論、ビットコイン（BTC）を含む仮想通貨（暗号資産）には、売買以外にもさまざまな活用シーンがあります。

本記事では、仮想通貨（暗号資産）の使い道とビットコインの特徴、危険性について解説。仮想通貨（暗号資産）を実用的に使いながら資産を増やしたい方は、参考にしてみてください。

※仮想通貨（暗号資産）は法定通貨ではありません。

ビットコインは使い道がないのか？

ビットコイン（BTC）を含む仮想通貨（暗号資産）には、売買以外にもさまざまな使い道があります。

もともと、ビットコインは「世界中で使える決済手段」として開発されたオンライン通貨です。「ブロックチェーン」と呼ばれる技術によって、銀行を介さなくても個人間でお金のやり取りができるようになりました。

その技術が高く評価され、いまではブロックチェーンを活用した決済サービスやゲーム、仮想通貨プロジェクトなどが次々と誕生しています。

すでに、1,300万種類以上の仮想通貨（暗号資産）※が存在し、それぞれ独自の強みや使い道があります。ビットコインの特徴については、こちらの章で詳しく解説します。

※参照：CoinMarkeCap（2025年4月11日時点）

仮想通貨（暗号資産）の7つの使い道

仮想通貨（暗号資産）のおもな使い道として、以下の7つが挙げられます。

決済

仮想通貨（暗号資産）には、モノやサービスの決済手段としての役割があります。

とくに、ビットコイン（BTC）での決済は世界中に広まっており、日本でも以下のような店舗でビットコイン決済が可能です。

国内取引所のCoincheckでは、ビットコインで公共料金の支払いができるサービスを提供しています。

今後は日本でもビットコイン決済の場面がさらに増えることが予想されます。

送金

仮想通貨（暗号資産）は、銀行を介さずに直接個人間で取引できます。銀行の営業時間に関係なく、24時間365日、世界中にリアルタイム送金が可能です。

なかでも、XRP（リップル）などの送金に特化した銘柄は、処理速度が速く手数料も安いです。

銀行と仮想通貨リップルの海外送金比較
	送金手数料	着金時間
銀行での海外送金	約3,000円以上	約1週間
リップル（XRP）送金	約26円	約3秒

仮想通貨（暗号資産）を活用すれば、海外に住んでいる家族や友人、ビジネスパートナーともスムーズにお金のやり取りができるでしょう。

投資

仮想通貨（暗号資産）は、投資対象としても人気があります。株式や不動産といったほかの投資商品と比べて値動きが大きいため、リスクも大きいですが短期間でも大きな利益を狙えるでしょう。

実際に、たった1年で数万倍以上に値上がりしたケースもあり、短期間で「億り人」になった投資家もいます。

また、2010年のビットコイン（BTC）の価格は10円以下でしたが、2025年1月には1,600万円台を記録し、値上がり率は160万倍以上です。

取引所によっては500円以下で仮想通貨（暗号資産）を購入でき、少額から投資が始められる点も人気の理由の一つです。

寄付

企業や地域への「寄付」に仮想通貨（暗号資産）を活用する事例もあります。

ブロックチェーン技術によって、仮想通貨（暗号資産）の寄付には以下のようなメリットがあるからです。

実際に、能登半島地震の被災地支援やウクライナへの国際支援など、仮想通貨（暗号資産）で寄付を行った事例は多いです。

今後も効率性と確実性の高い寄付手段として仮想通貨（暗号資産）を活用する場面は増えるでしょう。

プラットフォーム

仮想通貨（暗号資産）のなかには、サービス開発のためのプラットフォームとして機能するものもあります。

たとえば、時価総額2位のイーサリアム（ETH）は、ブロックチェーン上で機能する「スマートコントラクト技術」と呼ばれる自動実行プログラムを開発しました。スマートコントラクトを活用すれば、仲介者なしでも複雑な取引や契約が可能です。

ほかにも、ブロックチェーンの活用事例として、以下のようなサービスがあります。

イーサリアム以外にも、ソラナ（SOL）やコスモス（ATOM）など、プラットフォームとして機能する仮想通貨（暗号資産）は多いです。

これからブロックチェーンの活用シーンが増えれば、仮想通貨（暗号資産）を使う機会も増えるでしょう。

法定通貨・代替通貨

一部の国で、仮想通貨（暗号資産）を法定通貨や代替通貨として採用した事例もあります。

2021年、エルサルバドルはビットコイン（BTC）を法定通貨として正式に認め、実際に一部の店舗ではビットコイン決済が導入されていました。（法改正により、2025年4月現在は法定通貨から排除）

また、ベネズエラでは2018年に政府が独自の仮想通貨「ペトロ」を発行し、代替通貨としての活用を試みました。（2025年4月現在は使用中止）

現時点では、国が認める通貨としての課題はまだまだ多いですが、これから仮想通貨（暗号資産）の活用が広まれば、再び法定通貨として採用する国や地域も出てくる可能性があります。

プロジェクトの資金調達

株式発行や銀行借入とは異なり、仮想通貨（暗号資産）は世界中の投資家から直接資金を集められます。

そのため、新しいプロジェクトやビジネスの資金調達手段として、仮想通貨（暗号資産）が使われることがあります。

仮想通貨（暗号資産）を用いたおもな資金調達方法は、以下のとおりです。

2021年にはCoincheckが国内初のIEOとして「パレットトークン（PLT）」を公開し、開始からわずか6分で9億3,150万円※の資金を調達しました。

世界中の有望なプロジェクトにだれもが参加できるため、多くの企業や投資家が活用しています。

※参照元：Palette Token、申込み開始からわずか6分で調達目標金額である9億3,150万円を突破_プレスリリース

ビットコインの4つの特徴

ビットコイン（BTC）には、おもに以下の4つの特徴があります。

ブロックチェーンを活用している

ビットコイン（BTC）は、ブロックチェーン技術により管理されています。

ブロックチェーンとは、取引情報を「ブロック」と呼ばれる単位で保存し、それぞれを鎖状（チェーン）に繋ぎ合わせるネットワーク技術です。

ブロックチェーン上ではすべての取引記録が公開されており、だれもが不正に気付ける透明性の高いシステムで運用されています。

つまり、一度記録されたデータは改ざんできないため、高いセキュリティのうえで仮想通貨（暗号資産）を取引したり保有したりできます。

行政機関や大手企業もブロックチェーン技術の導入を進めており、ブロックチェーンのユーザーが増えれば、ビットコインの価値も高まるでしょう。

発行上限により希少性を維持している

ビットコイン（BTC）には、2,100万枚という発行上限が定められています。さらに、約4年ごとの「半減期」では新規の発行量が半分になり、市場の供給量が減って希少性が高まります。

一方、円やドルなどの法定通貨は無制限に発行できるため、インフレによって価値が下がりやすいです。

希少性を維持する仕組みにより、資産運用の手段としてビットコインを活用する投資家が増えています。

24時間365日リアルタイムで取引できる

ブロックチェーンには特定の管理者がいないため、銀行や証券会社の営業時間に縛られず、いつでもビットコイン（BTC）を取引できます。

たとえば、国内株式取引の時間帯は平日の9:00〜15:30です。しかし、ビットコインはいつでも売買できるため、夜間に急な値動きが生じたときでも、利益確定や損切りのチャンスを逃しません。

また、銀行送金も営業時間に縛られますが、ビットコインは個人間の直接取引であるため、休日でもリアルタイムで送金できます。

タイミングを気にせず取引できる点は、ビットコインを含む仮想通貨（暗号資産）の強みと言えるでしょう。

世界中で低コストかつスピーディーに取引できる

ビットコイン（BTC）を活用すれば、銀行送金よりスピーディーに国際送金できます。

たとえば、銀行の海外送金は着金までに1週間程度かかりますが、ビットコイン送金が反映されるまでの時間は約10分です。

また、ネットワークが混雑していると手数料は高くなりますが、送金に特化した仮想通貨（暗号資産）なら数十円程度で送金できます。

海外に住む家族や友人などに送金するときは、ビットコインなどの仮想通貨（暗号資産）の活用も検討してみてください。

ビットコイン投資の3つの危険性

ビットコイン投資には、以下の3つのリスクがあります。

これらの危険性を正しく理解し、自分のリスク許容度にあった投資戦略を持つことが大切です。

値動きが大きい

仮想通貨（暗号資産）は、ほかの投資商品より値動きが大きい傾向にあります。狙える利益は大きいですが、損失リスクも高いということです。

実際に、2025年4月3日〜4月7日のたった4日間で見ても、ビットコインの価格は約20％（約1,311万円→約1,081万円）も値下がりしています※。

また、仮想通貨（暗号資産）はまだ歴史が浅く、価値を裏付ける実物資産のない銘柄が多いため、将来性について不透明な部分が大きいです。

大きな損失を出さないためにもまずは少額から挑戦し、積立投資などを活用しながら徐々に仮想通貨取引に慣れていくのがおすすめです。

※参照元：CoinMarketCap｜Bitcoin（BTC）価格・チャート・時価総額

詐欺やハッキングのリスクが高い

仮想通貨（暗号資産）関連のサービスには、詐欺やハッキングのリスクがあります。

アメリカのブロックチェーン分析企業によると、2024年の仮想通貨関連のハッキング件数は303件※と過去10年で最多でした。セミナーやSNSなどを通じた詐欺被害も多発しています。

被害に遭わないために、たとえ顔見知りであっても「必ず儲かる」といった誘いにはのらないことが大切です。また、金融庁に登録された安全性の高い国内取引所を利用しましょう。

※参照元：Chainalysis「2025年 暗号資産犯罪動向調査レポート」

税金や法律が複雑で理解しにくい

日本は仮想通貨（暗号資産）の法整備がまだ不十分であり、税金や法律が複雑で理解しにくいです。

たとえば、仮想通貨（暗号資産）は売買だけでなく、以下のような行為も課税対象になる場合があります。

課税のタイミングを知らないと滞納していることに気付かず、数年後に多額のペナルティを課せられる可能性があります。

取引記録はきちんと管理し、不安なときは税務署等で相談するといった姿勢を持ちましょう。

以下の記事では、仮想通貨（暗号資産）の税金について解説しているので、参考にしてださい。

ビットコインの将来性

ビットコイン（BTC）などの仮想通貨（暗号資産）は、将来的に使い道が増える可能性があります。

その理由は、以下のようにビットコインの価値が世界的に認められつつあるからです。

また、ビットコイン（BTC）の価格チャートを見ると、長期的には右肩上がりで成長を続けています※。

ビットコイン投資に挑戦するときは、仮想通貨（暗号資産）のリスクを正しく理解し、余剰資金で始めましょう。

※将来の価格を示唆あるいは保証するものではありません。

ビットコインの買い方

ビットコイン（BTC）などの仮想通貨（暗号資産）は、仮想通貨取引所で売買できます。

大まかな購入手順は、以下のとおりです。

仮想通貨（暗号資産）を購入するときは、金融庁に登録された国内取引所の利用がおすすめです。

なかでも、スマホアプリの操作画面がシンプルなCoincheckであれば、初心者でも迷わずビットコインを買えるでしょう。

以下の記事では、仮想通貨（暗号資産）の具体的な購入手順について解説しているので、参考にしてください。

ビットコイン投資におすすめの取引所2選

ビットコイン投資におすすめの国内取引所を2つ紹介します。

ビットコイン投資におすすめの取引所2選
	Coincheck	bitbank
銘柄数	29銘柄程	40銘柄以上
積立サービス	○	–
ステーキング	〇	–
レンディング	〇	○
取引手数料（販売所方式）	無料（別途スプレッドあり）	無料（別途スプレッドあり）
取引手数料（取引所方式）	無料（BTCの場合※2）	Maker：-0.02% Taker：0.12%
入金手数料※1	銀行振込：無料 コンビニ入金/クイック入金：770円～※3	無料
出金手数料	407円	550〜770円
スマホアプリ	〇	〇
公式サイトリンク	公式サイト	公式サイト

Coincheck｜仮想通貨の使い道が充実している

Coincheckは、仮想通貨（暗号資産）関連のサービスが豊富な取引所です。積立やレンディング、ステーキングなど、さまざまな運用方法で利益を狙えます。

また、独自のNFTマーケットプレイス「Coincheck NFT」を利用すれば、外部ウォレットを作成しなくてもNFT取引が始められます。

さらに、Coincheckではビットコインで公共料金を支払えるサービスを提供しており、電気やガスの支払いでビットコイン決済ができるうえに、電気代では最大7%、ガス代では3%の還元や割引を受けられる点がメリットです。

ビットコインを投資対象としてだけでなく、さまざまな場面で活用したい方は、Coincheckを利用してみてください。

bitbank｜40種類以上の仮想通貨に投資できる

bitbankは、日本円で買える仮想通貨（暗号資産）の種類が国内トップクラスの取引所です。ビットコイン（BTC）を含む40種類以上の仮想通貨（暗号資産）を取引できます。

ただ、Coincheckより実用的なサービスが少ないため、ビットコインをさまざまな場面で活用したい方には物足りないかもしれません。

それでも国内取引所では珍しく、24時間365日リアルタイム出金に対応しています。夜間や休日でも日本円をすぐに引き出せるので、現金が必要になったときでもすぐに対応できるでしょう。

安全かつ幅広い投資先から選びたい方は、bitbankがおすすめです。

ビットコイン以外におすすめの3つの仮想通貨（暗号資産）

ビットコイン以外におすすめの仮想通貨（暗号資産）を3つ紹介します。

各仮想通貨（暗号資産）の概要
	イーサリアム	ソラナ	リップル
シンボル	ETH	SOL	XRP
時価総額ランキング※	2位	6位	4位
発行上限	なし	なし	1,000億枚
ローンチ時期	2014年7月	2020年3月	2012年9月
目的	開発プラットフォーム	高速かつ低コストな情報処理	国際送金
おもな取り扱い取引所	Coincheck/bitbank/bitFlyer	bitbank/GMOコイン/BITPOINT	Coincheck/bitbank/bitFlyer
公式サイト	Ethereum	Solana	XRP

イーサリアム（ETH）

イーサリアム（ETH）は、ビットコイン（BTC）より多様な使い道のある仮想通貨（暗号資産）です。

プラットフォームとしての役割が大きく、独自の技術「スマートコントラクト」を活用して、さまざまなアプリやサービスを開発しています。

スマートコントラクトとは、事前に設定した条件に従って自動で取引が行われるプログラムのことです。

管理者なしで不正のない取引を実現できるため、DeFi（分散型金融）やNFT（デジタルアート）など、さまざまなブロックチェーンサービスに活用されています。

将来的には行政サービスや電力取引、保険契約などでもスマートコントラクトが導入される予定です。今後は日常生活でも、イーサリアム関連のサービスが増えることが予想されます。

ソラナ（SOL）

ソラナ（SOL）は、プラットフォームとしての役割が大きい仮想通貨（暗号資産）です。独自の技術「PoH」により、イーサリアム（ETH）より高速かつ低コストな取引ができます。

これまでに、以下のようなサービスがソラナ上で誕生しました。

また、ステーブルコイン（値動きの少ない仮想通貨）やSNS上で仮想通貨（暗号資産）を買えるサービスなど、実用性のあるさまざまなサービスを開発中です。

新規プロジェクトを立ち上げやすいプラットフォームとして、ソラナは今後も幅広い分野で活用されるでしょう。

リップル（XRP）

リップル（XRP）は、スムーズな国際送金を実現するための仮想通貨（暗号資産）です。低コストかつスピーディーに送金できるので、海外の家族や企業などへの送金に活用できます。

銀行の海外送金は処理に最大1週間程度かかりますが、リップル（XRP）送金の反映時間はたった数秒です。また、送金手数料も約20〜30円程度であり、銀行送金やほかの仮想通貨（暗号資産）より低コストで送金できます。

リップルの送金技術は世界中で高く評価されており、すでに2020年6月時点で約350社の金融機関がリップル社のサービスを活用しています※。

将来的に銀行の送金システムとして採用されれば、リップルの活用シーンが増える可能性があるため、値上がりにも期待できるでしょう。

※参照：米リップル社のパートナー企業は約350社に　昨年11月から50社増_CoinPost

仮想通貨（暗号資産）とほかの投資先の違い

仮想通貨（暗号資産）とほかの投資先を比較してみましょう。

仮想通貨（暗号資産）とほかの投資先の違い
	仮想通貨（暗号資産）	FX	株式	不動産
使い道	売買/送金/決済/寄付/開発プラットフォーム等	売買	売買/株主としての権利（総会、配当金、株主優待等）	売買/居住/賃貸
値動き	非常に大きい	大きい	中程度	小さい～中程度
税金面※1	雑所得（最大約55％）	先物取引に係る雑所得等（一律20.315%）	譲渡所得/配当所得（一律20.315%）※2	不動産所得/譲渡所得（所得区分により異なる）
最低投資額の目安	数百円～	数千円～	10万円～	数百万〜

使い道については、FXや株式には投資以外の使い道がほとんどないため投資目的として利用されることが多く、ある程度リスクもあります。

不動産は実物があるため、アパートやマンションなどを建築すれば「居住用」としても活用できますが、まとまった資金が必要であり、投資初心者にとってはハードルが高いでしょう。

一方で仮想通貨投資は、ほかの投資先と比べても使い道が幅広く、仮想通貨取引所によっては少額から挑戦できるため、初心者でも始めやすいと言えます。

ただし、仮想通貨投資は値動きが大きいため、分散投資をするなどリスク対策が必須です。

ビットコインの使い道に関するよくある質問Q&A

ビットコイン（BTC）の使い道に関するよくある質問に回答します。

ビットコインが使える店はどこですか？

ビットコインが使える国内の店舗やサイトを、いくつか紹介します。

• H.I.S.（旅行ツアー会社）
• メガネスーパー（メガネ専門店）
• ソフマップ秋葉原店（PCショップ）
• ビックカメラ.com（家電量販店のサイト）
• ビットコインモール（ショッピングサイト）

※利用には条件がある場合がございます。事前にHP等でご確認ください。

BTC Map（寄稿によってビットコイン決済に対応している店舗を収集したアプリ）を活用すれば、ビットコイン決済に対応している店舗を探せます。

ビットコイン投資はやめたほうがいいですか？

ビットコイン投資は、一概にやめるべきとは言えません。

仮想通貨（暗号資産）には、値動きの大きさやセキュリティリスク、税金の複雑さなどのデメリットがあります。

一方、ビットコイン（BTC）の価格は右肩上がりに成長しており、ブロックチェーンの活用シーンは徐々に増えています。

ビットコインの将来性や自身のリスク許容度を理解し、投資をすべきか検討しましょう。

ビットコインなどの仮想通貨は危険すぎますか？

仮想通貨（暗号資産）は「危険すぎる」とは言い切れませんが、損失リスクが高いのも事実です。

仮想通貨投資のデメリットの一例

• 税制の複雑さ
• 値動きの大きさ
• ハッキング被害の増加
• 詐欺プロジェクトの報告

セキュリティの高い国内取引所の利用、余剰資金内で始める、分散投資をするなど、リスク対策をしながら投資を始めることが大切です。

ビットコインで人生が終わったような事例はありますか？

ビットコイン投資関連により、人生で深刻な影響を受けた事例はあります。

気付かないうちに仮想通貨（暗号資産）の税金を滞納していて、年収300万円の女性が約3,000万円の追徴課税を受けた事例

※各社報道内容をもとに記載

上記はおもにビットコイン自体の問題ではなく、投資に関する知識不足やリスク管理の不十分さによって生じた事例と言えます。

仮想通貨（暗号資産）に限らず、金融商品への投資は必ず余剰資金内で行い、知識を身につけたうえで始めることが大切です。

ビットコインは即日でも現金化できますか？

取引所によっては、ビットコイン（BTC）を即日で現金化できる場合があります。

bitbankは仮想通貨（暗号資産）のリアルタイム出金に対応しており、土日や祝日でも即日で現金化が可能です。ただし、出金先によっては、金融機関の翌営業日以降の着金となる可能性があります。

また、出金情報の入力ミスがあると反映されないため、入力した情報に間違いがないかよく確認しながら手続きをしましょう。

bitbankの詳細を見る

ビットコインは発行上限がきたら無価値になりますか？

ビットコイン（BTC）は発行上限の2,100万枚に達しても、無価値になる可能性は低いです。むしろ、新規発行が終了すれば希少性が高まり、価値が上がる可能性があります。

また、発行上限に達した後も仮想通貨のマイナーは取引手数料から報酬を得られるため、ネットワークの安全性は保たれます。

ブロックチェーンに需要がある限り、最初の仮想通貨（暗号資産）であるビットコインが無価値になる可能性は低いでしょう。

まとめ

ビットコイン（BTC）を含む仮想通貨（暗号資産）には、投資先としての役割だけでなく、決済や送金、サービスの開発プラットフォームといったさまざまな使い道があります。

また、ビットコインを管理しているブロックチェーンは幅広い分野で活用されており、将来的には実生活でも仮想通貨（暗号資産）に触れる機会が増えるかもしれません。

ただ、仮想通貨（暗号資産）には以下のリスクがあり、投資を始める前に知識を身につけておくことが必要です。

Coincheckは500円からビットコイン投資を始められるうえに、仮想通貨（暗号資産）を活用したサービスが豊富な取引所です。

金融庁の認可も受けているので、さまざまな場面で安全に仮想通貨（暗号資産）を利用したい方は、Coincheckでビットコイン投資に挑戦してみましょう。