仮想通貨取引所おすすめ12社の比較ランキング！ビットコインはどこで買うべき？初心者も使いやすい暗号資産取引所の選び方・違いを紹介

ビットコインをはじめとする仮想通貨（暗号資産）は、投資対象として近年人気が高まっています。仮想通貨取引を始めたいけど、取引所の種類が多すぎて「どこを使うべきかわからない」と感じる方もいるでしょう。

本記事では、初心者から上級者まで利用できるおすすめの仮想通貨取引所を、ランキング形式で12選紹介します。

また、目的別のおすすめの取引所や、取引所の選び方のポイントについても解説するので、仮想通貨取引所選びに迷っている方、始め方を知りたい方はぜひ最後までご覧ください。

※仮想通貨は法定通貨ではありません。

【比較表】おすすめの仮想通貨取引所

本記事で紹介する12の仮想通貨取引所の、手数料等を比較表にしました。

【比較表】おすすめの仮想通貨取引所12選
	Coincheck	bitbank	GMOコイン	bitFlyer	SBI VCトレード	BitTrade	CoinTrade	BITPOINT	楽天ウォレット	LINE BITMAX	OKJ	Binance Japan
取り扱い通貨数	31銘柄	40銘柄以上	28銘柄	38銘柄	38銘柄	42銘柄	18銘柄	28銘柄	9銘柄	7銘柄	44銘柄	50銘柄以上
取引手数料(販売所)	無料	無料	無料	無料	無料	無料	無料	無料	無料	無料	無料	無料
取引手数料(取引所)	無料(BTCの場合)	Maker:-0.02% Taker:0.12%	Maker:-0.01%〜-0.03% Taker:0.05%〜0.09%	0.01～0.15%	Maker:-0.01% Taker:0.05%	無料	ー	無料	Maker:-0.01% Taker:0％	Maker:-0.01% Taker:0.05%	Maker:0.02〜0.07％ Taker:0.06〜0.14％	Maker:0.01〜 0.1% Taker:0.025〜0.1%
入金手数料	銀行振込:無料 コンビニ入金/クイック入金:770〜1,018円	無料	無料	無料〜330円	無料	無料	無料	無料	無料	無料	無料	無料
出金手数料	407円	550〜770円	無料	3万円未満:220〜550円 3万円以上:440〜770円	無料	330円	550円	無料(月2回目以降は330円)	300円	銀行振込:400円 PayPay出金:110円	100万円未満:400円 100万円以上:770〜1,320円	150円
スマホアプリ	〇	〇	〇	〇	〇	〇	〇	〇	〇	〇(LINEアプリ)	〇	〇
レバレッジ取引	ー	最大2倍	最大2倍	最大2倍	最大2倍	最大2倍	ー	ー	最大2倍	最大2倍	ー	ー
最低取引数量	0.001 BTC以上かつ500円以上	0.0001BTC	0.00001BTC	0.00000001BTC	0.00000001BTC	0.0001BTC	0.00005BTC	0.00000001BTC	100円	0.00000001BTC	0.00005BTC	0.000001BTC
詳細ページ	詳細	詳細	詳細	詳細	詳細	詳細	詳細	詳細	詳細	詳細	詳細	詳細
公式サイト	公式サイト	公式サイト	公式サイト	公式サイト	公式サイト	公式サイト	公式サイト	公式サイト	公式サイト	公式サイト	公式サイト	公式サイト

※2025年2月3日時点の情報
※手数料はすべて税込み

仮想通貨取引所のおすすめランキング12選

当メディアがおすすめする12種類の仮想通貨取引所を、ランキング順に紹介します。

Coincheck

bitbank

GMOコイン

bitFlyer

SBI VCトレード

BitTrade

CoinTrade

BITPOINT

楽天ウォレット

LINE BITMAX

OKJ

Binance Japan

【目的別】おすすめの仮想通貨取引所

12の仮想通貨取引所を紹介しましたが、「自分はどの取引所が向いているのか」と判断に迷うときもあるでしょう。利用目的に応じておすすめの仮想通貨取引所を紹介します。

初心者の方におすすめ：bitbank

「bitbank」は、手数料の低さや銘柄の豊富さなど、全体的にバランスの良い取引所で、仮想通貨取引の初心者の方におすすめです。

手数料の低さを求める方におすすめ：SBI VCトレード

仮想通貨取引所を「手数料の低さ」で選ぶなら、「SBI VCトレード」がおすすめです。

SBI VCトレードは、口座開設・入出金・送金・販売所方式での取引時に手数料がかかりません。

取引所方式では取引手数料がかかるものの、Maker側（新たに希望金額を提示する注文）で取引すれば、逆に0.01%分の仮想通貨（暗号資産）がもらえます。

「BITPOINT」も各種手数料が無料の取引所ですが、SBI VCトレードの方がスプレッドが狭いケースが多いです。

SBI VCトレードは500円からの少額投資にも対応しているので、取引コストを抑えたい方は検討してみると良いでしょう。

多様な種類の仮想通貨取引をしたい方におすすめ：Binance Japan

アルトコイン（ビットコイン以外の仮想通貨（暗号資産））取引を検討している方は、「Binance Japan」を利用しましょう。

Binance Japanでは約60種類の仮想通貨（暗号資産）を取り扱っており、国内取引所のなかでも銘柄数が圧倒的に多いです。

日本円を利用できる「国内取引所」と豊富な銘柄を取引できる「海外取引所」の良い所をあわせ持つBinance Japanを利用すれば、手軽に幅広く投資を楽しめます。

ただし、日本円で買える通貨の数は16種類ほどです。日本円で買える通貨で取引をしたい方は、約40銘柄取り扱う「BitTrade」もおすすめです。

仮想通貨取引所を選ぶときの7つのポイント

仮想通貨取引所を選ぶときは、以下の7つのポイントをチェックしましょう。

手数料が低いか

手数料の低い仮想通貨取引所を選ぶことで、得た利益を最大限活用できます。

一般的に、仮想通貨取引にかかる手数料は、以下のとおりです。

「口座開設手数料」や「販売所方式での取引手数料」は無料の取引所が多いですが、その他は手数料が発生するケースは少なくありません。

具体的な「スプレッド」にかかる費用はほとんどの取引所が公表しておらず、自身で取引所の「買値」と「売値」をチェックする必要があります。

また、通貨ごとに手数料が異なるケースもあるため、希望する銘柄の取引時にかかる手数料を確認しながら取引所を選ぶのがおすすめです。

銘柄数が豊富か

取り扱っている銘柄数が少ないと欲しい銘柄が買えない可能性があるため、銘柄数の多さも取引所選びのチェックポイントです。

取引に慣れてくると、ほかの通貨への投資欲が高まりやすいです。さまざまな銘柄を購入する可能性がある方は、できるだけ銘柄数の多い取引所を選ぶと良いでしょう。

セキュリティが高いか

仮想通貨（暗号資産）は、詐欺やハッキングの事例が多く報告されている市場です。取引所が実施しているセキュリティ対策についても確認しましょう。

主に以下のようなセキュリティ対策を行っている取引所を利用すると安心です。

主なセキュリティ対策
SSL対応	取引や資産などの情報通信を暗号化するシステム
分別管理	ユーザーの資産と仮想通貨取引所の保有する資産を別々に管理
2段階認証	専用アプリやSMSで認証を求めるログイン方法
第三者機関	企業や取引所のセキュリティ対策を第三者機関の審査により管理
マルチシグ	仮想通貨（暗号資産）を取引・送金するときに、複数の署名を必要とするシステム
コールドウォレット	ハッキング対策のためにオフラインで仮想通貨（暗号資産）を管理

とはいえ、今はほとんどの国内取引所が複数のセキュリティ対策を実施しています。

不安な方は、過去のハッキング事例やそれによりどのような対策を行っているのか等も確認すると良いでしょう。

金融庁の認可を受けているか

許可なく日本人向けに仮想通貨（暗号資産）サービスを提供している違法業者を利用した場合、金融庁から警告を受けて突然取引所が閉鎖になってしまう可能性があります。

資産が盗まれたり、引き出せなくなってしまう可能性があるため、「暗号資産交換業者」として金融庁に登録されている取引所を利用しましょう。

金融庁に登録されている業者は、金融庁のサイトから確認ができます。本記事で紹介している仮想通貨取引所は、すべて金融庁に登録されている取引所です。

取引量が多くて流動性が高いか

取引量が多く流動性の高い取引所は、希望の金額で取引が成立しやすくおすすめです。

取引量が少ない取引所を選ぶと、取引しているユーザーが少ないため注文を出してもなかなか成立しない可能性があります。

CoinMarketCapやCoinGeckoなどでは、取引所ごとに流動性をチェックできます。

サポート体制が充実しているか

初心者の方やネット上での取引が不安な方は、しっかりサポート体制がある取引所を選ぶのがおすすめです。

このような不明点・疑問点が発生したときのために、電話やメール、チャットで個別に相談ができる取引所を選ぶと安心です。

取引を始める前に、公式サイトでサポート体制をチェックしましょう。

取引ツールやアプリが使いやすいか

取引ツールやアプリの使いやすさも、仮想通貨（暗号資産）で利益を狙うために欠かせないポイントです。

以下を参考に、自身に合った取引所を選びましょう。

事前に公式サイトでツールを確認したり、アプリのレビューをチェックすれば、ある程度使いやすさが判断できるでしょう。

仮想通貨取引所を選ぶときの3つの注意点

利用する仮想通貨取引所を選ぶときは、以下の3つに注意しましょう。

複数の取引所を利用してもよい

登録する仮想通貨取引所は、1つに絞らなければいけないわけではありません。

むしろ、複数の仮想通貨取引所を併用した方が、利用している取引所が破綻したときのリスクヘッジになります。

また、取引所ごとにそれぞれ異なる強みがあるので、目的ごとに取引所を使い分けるのもおすすめです。

ただし、利用する取引所の数が多すぎると、資産管理が複雑になります。

まずは、ひとつの取引所で仮想通貨（暗号資産）を取引し、自身の投資戦略が見えてきたタイミングでほかの取引所を検討するのがおすすめです。

取引所ごとに通貨の価格が異なる

仮想通貨（暗号資産）の取引価格は、取引所ごとに異なるケースがほとんどです。

たとえば、取引所間での価格差を利用した投資戦略として、「アービトラージ」という投資方法があります。

狙っている通貨の価格がほかの取引所と比べて高すぎないか、事前に確認することが大切です。もし通貨の価格が高い場合は、価格の低い取引所で購入するか、価格が下がった段階で購入するなどの対策を検討しましょう。

見えない手数料「スプレッド」に注意する

仮想通貨（暗号資産）の取引では、取引手数料だけでなく「スプレッド」と呼ばれる見えない手数料が発生します。スプレッドとは、取引する通貨の売値と買値の差額で、取引時に自動で差し引かれるものです。

たとえば、1BTC（ビットコイン）が「売値15,600,000/買値16,700,000」のレートの場合、1BTCあたり約110万円の差があります。

0.00005BTCを取引するときは、約55円（110万円×0.00005BTC）のスプレッドが差し引かれるということです。

買いたい通貨が決まっているときは、登録前に通貨のレートをチェックしてスプレッドを確認すれば、お得に仮想通貨（暗号資産）を取引できるでしょう。

仮想通貨取引所で利用できる5つのおすすめサービス

仮想通貨取引所では、さまざまな通貨の取引方法があります。取引所で利用できるおすすめのサービスは、以下の5つです。

取引所

仮想通貨取引所では基本的に、「販売所方式」と「取引所方式」の2つの取引方法があります。

それぞれの概要とメリット、デメリットを以下の表にまとめました。

販売所・取引所の違い
	販売所方式			取引所方式
概要	仮想通貨取引所に対して、仮想通貨（暗号資産）の取引を行う			仮想通貨取引所が提供するプラットフォームを通じて、ユーザー同士が直接取引を行う
メリット	・操作がシンプル ・取引が成立しやすい ・取引できる銘柄数が多い			・販売所方式より手数料が低い傾向にある ・レバレッジ取引で一気に資産を増やせる可能性がある
デメリット	・取引所方式より高い値段での購入になりやすい ・レバレッジ取引ができない			・取引が成立しない場合がある ・初心者は操作が難しく感じやすい ・取引できる銘柄数が少ない

スマホアプリでは「取引所方式」を利用できない取引所も多いです。取引所方式で取引を希望する場合、WebブラウザやPCでの操作が必要になることを念頭に置いておきましょう。

ステーキング

ステーキングとは、保有している仮想通貨（暗号資産）を指定のブロックチェーンネットワークに預け、報酬をもらうサービスです。

預けるだけで仮想通貨（暗号資産）がもらえれば、相場の値下がり中でも資産を増やせる可能性があります。

注意点として、設定した預入期間中は入出金や売却ができません。ステーキング中に通貨が値下がりすると、資産が減る可能性があるということです。

それでもほったらかしで仮想通貨（暗号資産）の運用ができるため、長期での運用を考えているときや分散投資の一つの方法として、ステーキングを活用すると良いでしょう。

レンディング

レンディングとは、保有している仮想通貨（暗号資産）を取引所に貸し出し、期間や数量に応じて報酬を受け取れるサービスです。

普段、取引に使っていない通貨を預けておけば、ほったらかしで資産を増やせる可能性があります。

ただし、期間中は預けている仮想通貨（暗号資産）は利用できず、途中で解約すると別途手数料がかかるケースがある点がデメリットです。

また、レンディング中に取引所が倒産した場合、預けている通貨は保証の対象外となることが多いため、初めは少額から挑戦してみると良いでしょう。

積立サービス

積立サービスは、毎日・毎週・毎月などの自分が決めたタイミングで、自動的に仮想通貨（暗号資産）を買い続けられるサービスです。

同じ金額を一定期間で買い続ければ、価格変動リスクが抑えられコツコツ資産を積立できます。

1円単位で金額を設定できる取引所もあるので、積立投資の一つの選択肢として検討すると良いでしょう。

NFTマーケットプレイス

仮想通貨取引所によっては、NFTマーケットプレイスを提供しています。NFTとは、唯一無二の価値が証明されているデジタルデータです。ゲームアイテムやアート作品、音楽などがNFTとして出品されます。

NFTは仮想通貨（暗号資産）で売買されており、珍しいアイテムや有名なアート作品を取引すれば利益を狙うことが可能です。

取引所がNFTマーケットプレイスを提供していれば、NFT取引にも挑戦できるでしょう。

仮想通貨取引所の口座を開設する4つのステップ

利用する仮想通貨取引所が決まったら、以下の4ステップで口座を開設しましょう。

海外の仮想通貨取引所がおすすめできない5つの理由

海外の仮想通貨取引所には、最大125倍のレバレッジ取引や、3,000種類以上の仮想通貨（暗号資産）を取り扱っている取引所もあり、国内の取引所より魅力を感じやすいです。

しかし、海外の仮想通貨取引所の利用があまりおすすめできない理由として、以下の5つが挙げられます。

保証が受けられない

詐欺やハッキング、取引所の倒産が起きた場合、海外取引所を利用していると保証が受けられない可能性があります。

本記事で紹介した12の国内取引所はすべて金融庁からの認可を受けており、認可のための基準の一つに自社の資金と顧客の資金を分けて管理する「分別管理」の義務があります。

つまり、国内取引所を利用中にトラブルが起きても「信託保証」によって、ユーザーの資産が保証される可能性が高いということです。

しかし、海外取引所には日本人向けの保証制度がないため、完全に自己責任で利用することになります。

日本円で仮想通貨（暗号資産）を買えない

海外取引所は日本人向けのサービスではないため、日本円の入金や取引ができません。

一般的に、海外取引所で仮想通貨（暗号資産）を買う手順は、以下のとおりです。

目的の通貨を購入するまでにひと手間増えます。

なかには、クレジットカードを利用すれば、日本円で仮想通貨（暗号資産）を買える海外取引所もありますが、クレジットカードでの購入は通常の取引より手数料が高めに設定されているケースが多いので注意しましょう。

ハッキングや詐欺のリスクが高い

単純に、海外の方が日本よりも取引所の数が多く、違法業者やセキュリティ対策が不十分な取引所も多いです。

実際に、過去にハッキング被害を受けた有名な取引所を、以下の表にまとめました。

過去にハッキングを受けた取引所の一例
取引所	時期	被害総額
BitMart	2021年	約1億9,600万ドル
FTX	2022年	約4億ドル
Binance	2022年	約5億7,000万ドル

国内でもハッキング被害にあった取引所はあるものの、今では「分別管理」が義務化されており、ユーザーの資産は保証される可能性が高いです。

海外取引所は保証制度がないため、ハッキング等で資産が流出すれば、自身の資産は戻ってこない可能性が高いでしょう。

高レバレッジで損失が膨らみやすい

国内取引所が提供するレバレッジ取引は、金融庁の規制により「2倍まで」と決められています。

一方で、海外取引所はレバレッジ倍率の規制が緩く、なかには最大125倍のレバレッジ取引ができる取引所もあります。

高いレバレッジでの取引は狙える利益が大きい反面、損失も膨らみやすくハイリスクです。

知識やリスクをしっかり理解したうえで利用する必要があり、特に初心者の方は利用しないのが無難でしょう。

日本語に対応していない場合がある

基本的に、海外取引所は日本語に対応していない場合があり、以下のような場面で困ってしまう可能性があります。

取引に慣れていない方は、仮想通貨取引を楽しめないだけでなく損失につながる恐れもあるため注意しましょう。

仮想通貨取引所に関するよくある質問Q＆A

最後に、仮想通貨取引所に関するよくある質問に回答します。

ビットコイン（BTC）は、どこで買うべきですか？

ビットコイン投資を始めるなら、おすすめの仮想通貨取引所として bitFlyer や Coincheck があります。

bitFlyer は、ビットコインの取引量が9年連続国内No.1※1で、CMなどを通じた高い認知度を誇ります。また、売買手数料も低く設定されており、多くの投資家に利用されています。

ビットコインをメインに取引する場合、取引所ごとのスプレッドの差はそれほど大きくないため、自分に合った取引所を選べば問題ありません。

一方、ビットコインを送金目的で購入する場合 は、送金手数料が無料の GMOコイン などを検討するとよいでしょう。取引の目的に応じて、最適な取引所を選ぶことが重要です。

※1 国内暗号資産交換業者における2016 年～2024 年の差金決済および先物取引を含んだ年間出来高。
（日本暗号資産取引業協会が公表する統計情報および国内暗号資産交換業者各社が公表する取引データに基づき当社にて集計。日本暗号資産取引業協会の統計情報については2018年以降分を参照）

販売所と取引所の違いはなんですか？

販売所と取引所のおもな違いは、取引の相手です。

• 販売所：「CoinTrade」や「GMOコイン」などの仮想通貨取引所と取引する
• 取引所：仮想通貨取引所のプラットフォームでユーザー同士が直接取引する

「販売所方式」は、操作がシンプルなうえに取引が成立しやすいメリットがあり、初心者でも簡単に仮想通貨（暗号資産）を購入できます。

一方で「取引所方式」は、販売所方式より安く仮想通貨（暗号資産）を購入しやすいので、最小限の取引コストで効率よく資産を増やせる可能性がある点がメリットです。

詳しくは、先述したこちらの章を参考にしてみてください。

スプレッドが低い取引所はどこですか？

スプレッドが狭く、取引コストが低い取引所は、おもに以下の4つです。

• OKJ
• bitbank
• BitTrade
• SBI VCトレード

ただし、スプレッドは通貨の種類やタイミングによって取引所ごとに異なります。

取引する銘柄が決まっているときは、2〜3の取引所で「売値」と「買値」をチェックし、スプレッドが狭い取引所を見つけましょう。

初心者におすすめの仮想通貨（暗号資産）はどれですか？

初めて仮想通貨（暗号資産）を取引するときは、できるだけ流通量が多く、時価総額が高い銘柄を選ぶと良いでしょう。

• ビットコイン（BTC）：代表的な仮想通貨（暗号資産）で歴史が最も長い
• イーサリアム（ETH）：NFT取引に利用される
• リップル（XRP）：送金手数料が低い

bitbankやBitTradeでは、約40種類の仮想通貨（暗号資産）を日本円で購入できます。

まずは、少額から代表的な銘柄を買ってみて、取引に慣れたらマイナーな銘柄に挑戦するのがおすすめです。

学生や未成年でも仮想通貨（暗号資産）を取引できますか？

原則として、未成年は仮想通貨取引所を利用できませんが、学生でも18歳以上であれば、取引所の口座開設から仮想通貨取引まで利用できます。

今回は紹介していませんが「BTCBOX」という取引所では、未成年でも口座開設が可能です。

ただし、口座開設や取引は親権者が行うのが条件です。基本的に、未成年の方は仮想通貨（暗号資産）を取引できないと理解しておきましょう。

仮想通貨（暗号資産）の積立におすすめの取引所はどこですか？

仮想通貨（暗号資産）の積立サービスを提供しているおすすめの取引所は、以下の3つです。

• bitFlyer
• GMOコイン
• SBI VCトレード

bitFlyerなら、1円から仮想通貨（暗号資産）の積立ができます。

「忙しくてチャートを追い続けられない」「買うタイミングを見極められない」という方でも、コツコツ積立投資ができます。

国内の仮想通貨取引所を利用するメリットはありますか？

国内の仮想通貨取引所を利用するメリットは、以下のとおりです。

• 日本円で仮想通貨（暗号資産）を購入できる
• 詐欺コインのリスクが低い
• 日本語でサポートが受けられる
• アプリやツールの使い勝手が良い
• 適切なレバレッジ倍率で損失が膨らみにくい
• ハッキングや取引所の破綻が起きても資産が保証されやすい

本記事で紹介した12種類の仮想通貨取引所は、すべて金融庁から認可を受けています。

詐欺やハッキングで資産を失わないためにも、安心して取引に専念できる国内取引所の利用がおすすめです。

仮想通貨（暗号資産）で20万円の利益が出たら税金はいくらかかりますか？

会社員の場合、仮想通貨（暗号資産）で生じた利益が20万円以下※であれば、確定申告は不要です。つまり、20万円の利益が出ていても税金はかかりません。

仮想通貨（暗号資産）の利益は「雑所得」として課税されます。収入に応じて税率が変わる「累進課税」が適用されるため、所得税（復興所得税を含む）と住民税を合わせると、仮想通貨（暗号資産）の利益にかかる税率は約15〜55%です。

また、仮想通貨（暗号資産）の課税対象は、取引の利益だけではありません。「サービスの決済」や「仮想通貨（暗号資産）同士の交換」なども課税対象になるので、取引記録はしっかり管理しておきましょう。

※給与所得と退職所得以外の所得金額がないと仮定した場合

仮想通貨（暗号資産）を取引する上でリスクや気を付けることはありますか？

国内の取引所を利用しても、仮想通貨取引には以下のようなリスクが伴います。

• 値下がりで損失が生じる
• レバレッジ取引で損失が膨らむ
• 仮想通貨（暗号資産）の交換や決済も課税対象になる
• パスワードを忘れると資産を取り戻せない
• 不正コインや勧誘で詐欺に遭う可能性がある
• ハッキングや倒産で資産がなくなる可能性がある
• 余剰資金を超える投資は生活に支障が出る可能性がある

株や投資信託と比べて、仮想通貨（暗号資産）は値動きが大きい傾向にあります。

大きな利益が狙える一方でリスクも高いので、必ず生活に支障のない余裕資金での投資を心がけましょう。

まとめ

この記事では、日本で利用できるおすすめの12の仮想通貨取引所を紹介しました。

金融庁に登録されている国内の仮想通貨取引所は約30社※あり、サービス内容や手数料など、それぞれ特徴が異なります。

仮想通貨取引で失敗しないためにも、取引所を選ぶときは以下のポイントをおさえましょう。

とくに、CoinTradeは初心者でも操作に迷わない、シンプルなアプリ表示が魅力の取引所です。

ステーキングやレンディングなど、ほったらかしで資産を増やすためのサービスも充実しているので、売買以外でも仮想通貨（暗号資産）を楽しめます。

「ビットコインやイーサリアムなど、有名な仮想通貨（暗号資産）を買ってみたい」と考えているときは、CoinTradeで仮想通貨取引デビューをしてみてください。

※参照元：金融庁｜暗号資産交換業者登録一覧（2024年11月30日時点）