【2026年4月】仮想通貨の時価総額ランキング!銘柄選びのポイントもわかる

時価総額は、簡単に言えばその仮想通貨(暗号資産)の規模や価値を示すものです。

時価総額が高い銘柄ほど、急な価格変動が起きにくく希望する価格で取引しやすい傾向があります。

本記事では、仮想通貨(暗号資産)の時価総額ランキングや、銘柄を選ぶ際に確認すべきポイントなどを解説。これから仮想通貨投資を始める方、銘柄選びに迷っている方は、ぜひ参考にしてください。

このコンテンツの3行まとめ
  • 時価総額は、仮想通貨(暗号資産)の規模や市場からの評価を客観的に知ることができ、多くの投資家が投資判断をする際の指標としている
  • ビットコインを始めとする時価総額が高い銘柄は、爆発的な成長は期待しにくいものの、価格が急変しにくく希望の価格で取引しやすい等の特徴がある
  • ただし投資先選びは時価総額による現時点の評価だけでなく、仮想通貨(暗号資産)の使用用途・開発目的等から予測される将来性についても確認することが大切

※仮想通貨(暗号資産)は法定通貨ではありません。

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目次

【2026年4月最新】仮想通貨の時価総額ランキング TOP10

各銘柄の時価総額ランキングや価格の動きについて、特徴とあわせて解説します。(2026年4月6日時点)

1位:ビットコイン(BTC)|時価総額 約244兆円

ビットコインは、2009年に運用が開始された最初の仮想通貨(暗号資産)です。

「ブロックチェーン」という技術が初めて採用された仮想通貨(暗号資産)であり、取引記録の改ざんが実質不可能である点が特徴です。

発行枚数に2,100万枚の上限が決められており、埋蔵量に限りがある金(ゴールド)と同じような性質を持つことから「デジタルゴールド」とも呼ばれています。

また、4年に1度のタイミングで新規発行量が半分になる「半減期」があるのも特徴で、この半減期を迎えたあとは供給量が減るため、ビットコインの価格が高騰する傾向にあります。

2009年の誕生した当初は1BTC約0.07円でしたが、半減期などを経て価格は少しずつ上昇。2024年1月に米国でビットコイン現物ETF(上場投資信託)が承認されたことで、大手資産運用会社をはじめとした機関投資家から大規模な資金が流入し、ビットコインの価格はさらに上昇しました。

2025年10月7日には1,800万円台後半にまで上昇しており、時価総額は270兆円を超えています。

ビットコインの概要
ティッカーシンボルBTC
発行上限枚数2,100万枚
取り扱いのある主な国内取引所CoincheckSBI VCトレードbitFlyer
などほぼすべての国内取引所
2位:イーサリアム(ETH)|時価総額 約43兆円

イーサリアム(ETH)は、2025年10月現在の時価総額が約73兆円であり、ビットコインに次ぐ第2位の仮想通貨(暗号資産)です。

最大の特徴は、特定の条件が満たされると自動的に契約が実行される「スマートコントラクト」という機能を備えていることです。

スマートコントラクトにより、NFT(非代替性トークン)の売買や、銀行のような仲介者がいなくても金融取引ができるDeFi(分散型金融)など、新しいサービスが次々と誕生しました。

2022年には大型アップデート「The Merge」が実施され、アルゴリズムが変更されたことにより、電力消費量は99.9%以上も削減。

また、2024年5月には米国でイーサリアムの現物ETFが承認され、機関投資家からの資金が流入しやすくなりました。

単なる決済手段にとどまらず、DApps(分散型アプリケーション)を構築するためのプラットフォームとして、イーサリアムは今後も成長が期待されています。

イーサリアムの概要
ティッカーシンボルETH
発行上限枚数なし
取り扱いのある主な国内取引所CoincheckSBI VCトレードbitFlyer
などほぼすべての国内取引所
3位:テザー(USDT)|時価総額 約28兆円

テザー(USDT)は、米ドルと等価交換ができるように設計された世界初の「ステーブルコイン」です。香港に拠点を置くTether Limited社によって2015年に発行が開始されました。

ステーブルコインとは

法定通貨やコモディティ(商品)などの価格と連動するように設計された仮想通貨(暗号資産)

法定通貨担保型と呼ばれるステーブルコインであり、「1USDT=1ドル」となるように設計されている点が最大の特徴です。

仮想通貨(暗号資産)は価格の変動(ボラティリティ)が激しいといわれていますが、テザーは世界の基軸通貨である米ドルと連動するため、価格が比較的安定しています。

ビットコインやイーサリアムに次ぐ規模を誇り、ステーブルコインのカテゴリーでは市場シェアの60%以上を占めています。

ただし、現在は日本の国内取引所での取り扱いはありません。テザーに投資するためには、海外の取引所を利用する必要があります。

テザー(USDT)の概要
ティッカーシンボルUSDT
発行上限枚数なし
取り扱いのある主な国内取引所なし (海外取引所で取引可能) 
4位:リップル(XRP)|時価総額 約15兆円

エックスアールピー(XRP)は、リップル社の送金ネットワークで利用される仮想通貨(暗号資産)です。国際送金をより速く、安く、効率的に行うことを目指して開発されました。

これまで、国際送金をする際は多くの時間や手数料が発生していましたが、エックスアールピーであれば低コストかつ数秒で送金が完了します。

すでに世界300以上の金融機関がリップル社の決済ネットワークに参加しており、日本においても、SBIホールディングスやみずほフィナンシャルグループ、三菱UFJフィナンシャル・グループなどが活用を表明しています。

開発元であるリップル社は、米国証券取引委員会(SEC)と約5年間にわたり裁判が続いていましたが、2025年8月に双方が和解に合意したことで訴訟は終結しました。

終結後は、米国の主要な取引所への再上場が相次ぎ、市場での信頼性が大きく向上。また「XRP ETF」承認への期待も高まっており、注目が集まる銘柄です。

エックスアールピー(XRP)の概要
ティッカーシンボルXRP
発行上限枚数1,000億枚
取り扱いのある主な国内取引所CoincheckSBI VCトレードbitFlyerなど
5位:バイナンスコイン(BNB)|時価総額 約16兆円

バイナンスコイン(BNB・ビルドアンドビルド)は、世界最大級の仮想通貨(暗号資産)取引所である「BINANCE(バイナンス)」が発行している独自の通貨です。

もともとは、バイナンスでの取引手数料の割引に使われるために発行されましたが、現在では独自のブロックチェーン「BNB Chain」上で展開されるDeFiやNFT、Web3ゲームなど広範な分野で利用されています。

時価総額ランキングでも常に上位に位置しています。

BNBの大きな特徴は、発行された通貨の一部を定期的に消滅させる「バーン(焼却)」という処理が行われる点です。

バーンが実施されると、市場に流通するBNBの総量が減少するため、1枚あたりの希少性が高まり、価格が上昇しやすくなります。

バイナンスコイン(BNB)の概要
ティッカーシンボルBNB
発行上限枚数2億枚(バーンにより1億枚に削減予定)
取り扱いのある主な国内取引所bitbankBITPOINTCoinTrade など
6位:USDコイン (USDC)|時価総額 約11兆円

USDコイン(USDC)も、テザーと同様に米ドルと価値が1:1で連動するよう設計されたステーブルコインです。米国のフィンテック企業Circle社が運営・発行しています。

2025年現在、ステーブルコイン市場においてテザー(USDT)に次ぐ第2位のシェアを占め、時価総額は日本円で12兆円を超えています。

法定通貨担保型のステーブルコインであるため、USDコインの発行量と同じ量かそれ以上の米ドル建て資産を準備金として保有することで価値が担保されている点が特徴的です。

また、第三者会計事務所による監査報告書が公開されているため、USDコインは透明性が高く一定の信頼性があるとされています。

100以上のブロックチェーンに対応しており、イーサリアムのほかにも、ソラナやトロンなどでも発行・流通しています。

USDコイン (USDC)の概要
ティッカーシンボルUSDC
発行上限枚数なし
取り扱いのある主な国内取引所なし (海外取引所で取引可能) 
7位:ソラナ(SOL)|時価総額 約9兆円

ソラナ(SOL)は、DApps(分散型アプリケーション)の開発環境を提供する目的で開発されたブロックチェーンプラットフォームです。

独自技術の「Proof of History (PoH)」により、1秒あたり数千件の取引を、1円未満の手数料で処理することが可能です。

高いパフォーマンスを持っていることから「イーサリアムキラー」の筆頭として注目されており、DeFi(分散型金融)やNFT(非代替性トークン)など多くのプロジェクトがソラナ上で開発されています。

2025年には、世界的な決済大手であるVisaがソラナのネットワーク上でステーブルコイン決済の実証実験を行っており、その高い技術力は実社会でも評価されています。

さらには、ビットコインやイーサリアムに続いてソラナ現物ETFが承認されることへの期待も高まっており、今後さらなる成長が期待される銘柄です。

ソラナの概要
ティッカーシンボルSOL
発行上限枚数なし
取り扱いのある主な国内取引所SBI VCトレードbitbankGMOコインなど
8位:トロン(TRX)|時価総額 約4兆円

トロン(TRON)は、動画や音楽、ゲームといったデジタルコンテンツを、企業などの中間管理者を介さずに配信することを目指すブロックチェーン・プラットフォームです。TRXは、プラットフォーム上で利用される基軸通貨のことを指します。

最大の特徴は、独自のコンセンサスアルゴリズム「DPoS(Delegated Proof of Stake)」を採用している点です。

これは、TRXの保有者の投票によって選出された人物のみがブロックの生成と承認を行えるようにする仕組みであり、1秒間に約2,000件もの取引を処理する性能を実現しています。

発行上限はありませんが、定期的にバーン(焼却)が行われるため、市場の流通量が定期的に減少し、希少性が高まりやすくなります。

2025年4月に、ステーキング報酬が得られる仕組みを組み込んだTRXの現物ETFが米国証券取引委員会(SEC)に申請されました。これが承認されれば、機関投資家からの大規模な資金が市場に流入する可能性があります。

トロン(TRX)の概要
ティッカーシンボルTRX
発行上限枚数なし
取り扱いのある主な国内取引所SBI VCトレードbitbankBITPOINTなど
9位:ドージコイン(DOGE)|時価総額 約3兆円

ドージコイン(DOGE)は、2013年に当時インターネット上で人気だった柴犬のミーム(ネタ画像)をモチーフにした仮想通貨(暗号資産)です。

もともとはジョーク(ミーム)として開発された仮想通貨(暗号資産)ですが、インターネット上の巨大なコミュニティに支えられ、ミームコインの代表格へと進化しました。

ドージコインの価格は、市場の雰囲気や文化的な話題性などの影響で変動しやすいという特徴があります。

長年、非常に低い価格で推移していましたが、2021年にテスラ社CEOのイーロン・マスク氏がSNSで頻繁に言及し始めたことをきっかけに高騰。

主な使い道は、インターネット上でのチップ(投げ銭)や小規模な決済などですが、決済手段として導入する企業も現れており、実社会での活用が広がりつつあります。

ドージコインの概要
ティッカーシンボルDOGE
発行上限枚数なし
取り扱いのある主な国内取引所CoincheckSBI VCトレードbitFlyerなど
10位:ハイパーリキッド(HYPE)|時価総額 約2兆円

Hyperliquid(ハイパーリキッド)は、現物取引のほか、永久先物取引もできる多機能な分散型取引所(DEX)です。

独自のブロックチェーンを利用して取引にかかるガス料金を排除し、コスト削減の実現や取引速度を大きく向上させています。

ハイパーリキッドはネイティブトークンである「HYPE」を発行しており、ネットワーク運営やステーキング報酬、取引手数料の割引などに利用されています。

HYPEは2024年11月にローンチされて以降、DEXであるハイパーリキッドの取引高の増加も相まって、2025年9月頃まで上昇を続けました。

それ以降は下降傾向ではあるものの、仮想通貨市場が全体的に下降している場面でも取引量が大きく増加している時期も多く、注目度の高い仮想通貨と言えます。

ハイパーリキッドの概要
ティッカーシンボルHYPE
発行上限枚数約10億枚
取り扱いのある主な国内取引所なし (海外取引所で取引可能) 

2026年4月6日時点の仮想通貨(暗号資産)市場は、ビットコインの価格が1,100万円台で推移しており、史上最高の12万6,000ドル(約1,890万円)超を記録した10月以降は落ち着いています。

10月に米国トランプ大統領が対中関税を100%上乗せする考えを明らかにし、米中摩擦への懸念が再燃したことで、投資家は慎重な姿勢を示していると考えられるでしょう。

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仮想通貨(暗号資産)の「時価総額」の基礎知識

時価総額は、投資対象となる仮想通貨(暗号資産)の規模や市場からの評価を客観的に知るための基本的な指標です。計算方法は以下のとおりです。

時価総額の計算方法

時価総額 = 1枚あたりの価格 × 市場流通量

たとえば、1枚100円の仮想通貨(暗号資産)が市場に1億枚流通していれば、時価総額は100億円となります。

時価総額が大きい仮想通貨(暗号資産)は、それだけ多くの投資家から資金が集まっていることを意味します。

爆発的な成長率は期待しにくいものの価格が急変動しにくい傾向にあり、比較的リスクを抑えた取引が可能です。

取引量が多く流動性も高いため、希望に近い価格で売買がしやすくなる点も特徴的です。

このように、時価総額を見ることで投資対象の信頼度やリスクの大きさなどを客観的に判断できるため、多くの投資家が投資判断をする際の重要な指標としています。

時価総額が高い銘柄の特徴
  • 価格が急変しにくい傾向があり、リスクを抑えやすい
  • 爆発的な成長は期待しにくい
  • 流動性が高いため希望の価格で取引しやすい

仮想通貨選びで時価総額のほかに重視すべきポイント

時価総額は銘柄選びにおける重要な要素であるものの、それだけで決めるのはおすすめできません。以下の点も踏まえて投資先を総合的に選ぶことが大切です。

国内取引所での取り扱いの有無

世界には無数の仮想通貨(暗号資産)が存在しており、中には詐欺的なプロジェクトも少なくありません。そのため、国内取引所で取り扱われている銘柄である「ホワイトリスト」の中から投資先を選ぶのが安心です。

まず、日本で仮想通貨取引所を運営できるのは、以下の要件を満たして「暗号資産交換業者」として金融庁に登録された業者のみです。

暗号資産交換業者として金融庁に登録されるための要件

  • 株式会社であること、または国内に営業所を設置していること
  • 資本金額は1,000万円以上であること、債務超過でないこと
  • 利用者財産の分別管理が行われていること
  • 利用者情報の適切な管理がされていること
  • サイバーセキュリティ対策が施されていること など

また、暗号資産交換業者は金融庁の監督下にある「日本暗号資産取引業協会(JVCEA)」の、厳しい基準を通過した銘柄しか取り扱えません。

審査では、技術的な安全性やプロジェクトの継続性などがチェックされるため、国内取引所で取り扱われている銘柄は一定の信頼性があると言えます。

1日の売買代金(流動性)が多い

流動性とは、1日にどれだけ取引されているのかを示す指標のことです。

取引所における取引量や売買注文の量が多い銘柄は、流動性が高く「買いたい」「売りたい」と考えたときに希望する価格ですぐに取引が成立(約定)しやすくなります。

一方、流動性が低い銘柄の場合、買い注文や売り注文が少なく、取引が成立するまでに時間がかかる場合があります。

仮想通貨(暗号資産)を取引する際は、CoinMarketCapCoinGeckoといったデータアグリゲーターサイトや、各取引所が提供する情報で流動性を確認するとよいでしょう。

仮想通貨の使用用途・開発目的

仮想通貨(暗号資産)の使用用途・開発目的を知ることで、長期的に価値の上昇が見込める銘柄を判断しやすくなります

主な仮想通貨(暗号資産)の開発目的・用途
ビットコイン(BTC)国や銀行などの管理者を介さずに、インターネットを用いて当事者間でデジタル通貨の送金を可能にすること
イーサリアム(ETH)スマートコントラクトという機能により、DApps(分散型アプリケーション)の構築や実行を可能にすること
リップル(XRP)国際送金の高速化とコスト削減
ソラナ(SOL)高速・低コストなブロックチェーンによるDApps(分散型アプリケーション)の開発環境を提供すること
トロン(TRX)音楽や動画などのデジタルコンテンツを、中央の企業を介さずに個人が直接やり取りできるようにする
カルダノ(ADA)学術的な研究などをもとに、長く安定して使用できるブロックチェーンプラットフォームの作成

投資先を選ぶ際は、各仮想通貨(暗号資産)の設計書にあたる「ホワイトペーパー」でプロジェクトが解決しようとする課題、技術的な仕様などを確認し、将来性を判断すると良いでしょう。

プラットフォームとしての需要

仮想通貨(暗号資産)の中には、イーサリアムやソラナのように、アプリケーションやサービスなどを動かすための「プラットフォーム」としての役割を持つものがあります。

このような銘柄の価値は、そのプラットフォーム上で活動する開発者やユーザー、アプリケーションが増えるほど高まる傾向にあります。

プラットフォームとしての役割がある主な仮想通貨(暗号資産)
イーサリアム (ETH)スマートコントラクトを世界で初めて実装し、DApps開発プラットフォームとして圧倒的なシェアを誇り、DeFiやNFT市場の中心的存在
ソラナ (SOL)独自のコンセンサスアルゴリズム「Proof of History (PoH)」により、毎秒数千件という高い処理能力と低い手数料を実現
トロン (TRX)イーサリアムとの互換性を持ちつつ、高速・低コストな処理を特徴とし、特にエンターテインメント分野やステーブルコインの発行で高いシェアを持つ
アバランチ (AVAX)独自の「アバランチ・コンセンサス」という仕組みにより、1秒間に数千件の取引を処理できる性能を持つ
ポルカドット (DOT)異なるブロックチェーン同士を相互に接続し、データや資産をやり取りできる「相互運用性」の実現を目指す

投資する際は、プロジェクトの注目度やコミュニティの活発さ、開発チームの経歴や実績などを確認し、プラットフォームの将来性を考えることも重要です。

仮想通貨(暗号資産)投資におすすめの国内取引所

以下は、仮想通貨投資におすすめの国内の取引所13選です。

スクロールできます
【比較表】おすすめの仮想通貨取引所13選
CoincheckSBI VCトレードbitFlyerGMOコインbitbankLINE BITMAXBitTradeCoinTradeBITPOINT楽天ウォレットOKJBinance Japan(バイナンスジャパン)
取扱通貨数35銘柄42銘柄39銘柄程23銘柄程40銘柄以上8銘柄程40銘柄以上25銘柄程29銘柄程13銘柄程40銘柄以上60銘柄以上
取引手数料(販売所)無料無料無料無料無料無料無料無料無料無料無料無料
取引手数料(取引所)無料(BTCの場合)Maker:-0.01%
Taker:0.05%
0.01~0.15%Maker:-0.01%〜-0.03%
Taker:0.05%〜0.09%
Maker:-0.02%
Taker:0.12%
Maker:-0.01%
Taker:0.05%
Maker:0.000% Taker:0.1000%取扱なし無料Maker:-0.01%
Taker:0%
Maker:0.02〜0.07%
Taker:0.06〜0.14%
Maker:0.01〜
0.1%

Taker:0.025〜0.1%
入金手数料銀行振込:無料
コンビニ入金/クイック入金:770円〜
無料0〜330円無料無料無料無料無料無料無料無料無料
出金手数料407円無料3万円未満:220〜550円
3万円以上:440〜770円
無料550〜770円銀行振込:400円
PayPay:110円
330円550円無料(月2回目以降は330円)300円100万円未満:400円
100万円以上:770〜1,320円
150円
アプリ〇(LINE)
レバレッジ取引最大2倍最大2倍最大2倍最大2倍最大2倍最大2倍最大2倍
ステーキング×××××
レンディング×
積立(日/月)(日/週/月)(日/週/隔週/月)(日/週/月)×(日/週/月)(日/週/隔週/月)(日/月)(月)×(日/週/隔週/月)(日/週/隔週/月)
最低取引数量(販売所)0.001BTC以上かつ500円以上0.00000001BTC0.00000001BTC0.00001BTC0.00000001BTC0.00000001BTC0.0001BTC0.00005BTC0.00000001BTC100円0.00005BTC0.000001BTC
公式サイト公式サイト公式サイト公式サイト公式サイト公式サイト公式サイト公式サイト公式サイト公式サイト公式サイト公式サイト公式サイト
2026年4月6日時点の情報。手数料はすべて税込み

13選の中から、目的別におすすめの取引所を紹介します。投資目的や投資スタイル等に応じて、選んでみてください。

手数料が低いおすすめの仮想通貨取引所3選

SBI VCトレード

\ 手数料無料で1,000円から出金できる /

取引手数料
  • 販売所:無料
  • 取引所:Maker「−0.01%」、Taker「0.05%」
入金・出金手数料
  • 入金:無料
  • 出金:無料
メリット
  • 1,000円から出金できる
  • 入出金に手数料がかからない
  • 大手企業によるセキュリティ対策で安心して利用できる
  • レバレッジ取引に対応している銘柄が多い(13銘柄以上)
  • 「SBI Web3ウォレット」を使って日本円でNFTを取引できる
デメリット
  • アプリに毎回ログインする必要がある
  • メンテナンスにより取引できない時間帯が多い
取り扱い通貨数42銘柄
スマホアプリ
最低取引数量0.00000001BTC
提供サービスレバレッジ取引:〇(最大2倍)
ステーキング:〇
レンディング:〇
積立:〇(500円~)
運営会社SBI VCトレード株式会社
詳細説明

SBI VCトレードは、ネット証券大手の「SBIグループ」が運営している仮想通貨取引所です。

金融業界の大手企業が運営している安心感に加え、2段階認証やコールドウォレット(オフラインでの資産管理)など、セキュリティ対策にも力を入れています

一方で、セキュリティが高いゆえに、アプリを使うときは毎回ログインするのに手間がかかる点や、メンテナンスによって取引できない時間帯が多い点がデメリットです。

それでも、レバレッジ取引に対応している通貨が豊富(13銘柄以上)で、取引で利益が出たときは1,000円から出金ができ、手数料もかかりません

SBI VCトレードに登録すれば、税金制度などのコラムを読めるので、仮想通貨(暗号資産)の知識を深めながら取引ができるでしょう。

2026年4月3日時点

積立投資におすすめの仮想通貨取引所3選

bitFlyer

\ ビットコイン(BTC)の取引量が多く取引しやすい /

取引手数料
  • 販売所:無料
  • 取引所:0.01~0.15%(単位:BTC)
入金・出金手数料
  • 入金:住信SBIネット銀行からの入金「無料」、住信SBIネット銀行以外からの入金「330 円」
    • コンビニからの入金:330円
  • 出金:
    【三井住友銀行への出金】3万円未満「220 円」、3万円以上「440 円」
    【三井住友銀行以外への出金】3万円未満「550 円」、3万円以上「770 円」
メリット
  • 1円から仮想通貨(暗号資産)を買える
  • ビットコインの取引量が10年連続国内No.1
  • T-POINTをビットコインに交換できる
  • 高いセキュリティで創業以来ハッキング被害ゼロを誇る
  • クレジットカードでビットコインが貯まる

    ※ JVCEA および暗号資産交換業者各社が公表するデータを基に当社調べ
    (差金決済取引および先物取引を含む年間出 来高、2016~2025年)
デメリット
  • 指定の金融機関以外は入出金手数料が高い
  • 暴落時に緊急メンテナンスが多く、損切りがしにくい
  • ビットコイン以外はレバレッジ取引に対応していない
取り扱い通貨数39銘柄程
スマホアプリ
最低取引数量0.00000001BTC
提供サービスレバレッジ取引:〇(最大2倍)
ステーキング:×
レンディング:〇
積立:〇(1円~)
運営会社株式会社 bitFlyer

2026年4月3日時点

流動性が高いおすすめの仮想通貨取引所2選

bitFlyer

\ ビットコイン(BTC)の取引量が多く取引しやすい /

取引手数料
  • 販売所:無料
  • 取引所:0.01~0.15%(単位:BTC)
入金・出金手数料
  • 入金:住信SBIネット銀行からの入金「無料」、住信SBIネット銀行以外からの入金「330 円」
    • コンビニからの入金:330円
  • 出金:
    【三井住友銀行への出金】3万円未満「220 円」、3万円以上「440 円」
    【三井住友銀行以外への出金】3万円未満「550 円」、3万円以上「770 円」
メリット
  • 1円から仮想通貨(暗号資産)を買える
  • ビットコインの取引量が10年連続国内No.1
  • T-POINTをビットコインに交換できる
  • 高いセキュリティで創業以来ハッキング被害ゼロを誇る
  • クレジットカードでビットコインが貯まる

    ※ JVCEA および暗号資産交換業者各社が公表するデータを基に当社調べ
    (差金決済取引および先物取引を含む年間出 来高、2016~2025年)
デメリット
  • 指定の金融機関以外は入出金手数料が高い
  • 暴落時に緊急メンテナンスが多く、損切りがしにくい
  • ビットコイン以外はレバレッジ取引に対応していない
取り扱い通貨数39銘柄程
スマホアプリ
最低取引数量0.00000001BTC
提供サービスレバレッジ取引:〇(最大2倍)
ステーキング:×
レンディング:〇
積立:〇(1円~)
運営会社株式会社 bitFlyer

2026年4月3日時点

少額から投資ができるおすすめの仮想通貨取引所3選

SBI VCトレード

\ 手数料無料で1,000円から出金できる /

取引手数料
  • 販売所:無料
  • 取引所:Maker「−0.01%」、Taker「0.05%」
入金・出金手数料
  • 入金:無料
  • 出金:無料
メリット
  • 1,000円から出金できる
  • 入出金に手数料がかからない
  • 大手企業によるセキュリティ対策で安心して利用できる
  • レバレッジ取引に対応している銘柄が多い(13銘柄以上)
  • 「SBI Web3ウォレット」を使って日本円でNFTを取引できる
デメリット
  • アプリに毎回ログインする必要がある
  • メンテナンスにより取引できない時間帯が多い
取り扱い通貨数42銘柄
スマホアプリ
最低取引数量0.00000001BTC
提供サービスレバレッジ取引:〇(最大2倍)
ステーキング:〇
レンディング:〇
積立:〇(500円~)
運営会社SBI VCトレード株式会社
詳細説明

SBI VCトレードは、ネット証券大手の「SBIグループ」が運営している仮想通貨取引所です。

金融業界の大手企業が運営している安心感に加え、2段階認証やコールドウォレット(オフラインでの資産管理)など、セキュリティ対策にも力を入れています

一方で、セキュリティが高いゆえに、アプリを使うときは毎回ログインするのに手間がかかる点や、メンテナンスによって取引できない時間帯が多い点がデメリットです。

それでも、レバレッジ取引に対応している通貨が豊富(13銘柄以上)で、取引で利益が出たときは1,000円から出金ができ、手数料もかかりません

SBI VCトレードに登録すれば、税金制度などのコラムを読めるので、仮想通貨(暗号資産)の知識を深めながら取引ができるでしょう。

2026年4月3日時点

仮想通貨投資の注意点

仮想通貨投資は大きな利益が期待できる一方で、以下の注意点があることを理解しておきましょう。

ボラティリティが激しい

ボラティリティとは価格変動の度合いのことです。仮想通貨(暗号資産)は、ほかの金融商品と比較してもボラティリティが高く、価格変動が激しいという特徴があります。

1日で価格が数10%上下することも珍しくなく、大きな利益が期待できる反面、多額の損失を被るリスクも大きいです。

仮想通貨(暗号資産)への投資は、失っても生活に支障がでない「余剰資金」で行いましょう。

詐欺プロジェクトもある

仮想通貨(暗号資産)の中には、「必ず儲かる」「月利10%を保証」などの魅力的な言葉で投資を誘う詐欺プロジェクトも少なからず存在します。

実態のないプロジェクトで資金を集めて開発者が消えてしまう手口や、有名人の名前を無断で使って信用させようとするケースもあります。

詐欺の被害に遭わないためには、投資する前にプロジェクトの内容を確認し、将来性があるか、信頼できる銘柄であるか等をしっかり判断することが大切です。

誤送金すると仮想通貨(暗号資産)を取り戻せない

仮想通貨(暗号資産)を別の口座やウォレット等へ送金する際、送金先のアドレスを1文字でも間違ったまま送金してしまうと、二度と戻ってくることはありません。

銀行送金であれば、誤送金をしたときは「組戻し」をして資産を取り戻すことができる場合がありますが、仮想通貨(暗号資産)にはそのような制度は存在しないのです。

送付先のアドレスは長く複雑な英数字の並びで構成されているため、送金ミスを防ぐためには次のような対策を行う必要があります。

仮想通貨(暗号資産)の誤送金を防ぐ方法

  • 少額を送って着金を確認するテスト送金を行う
  • アドレスは手入力せず、コピー&ペーストを使用する
  • ペースト後にアドレスの最初と最後の数文字を確認する
  • よく使う送金先を取引所のホワイトリストやアドレス帳に登録する など

※ホワイトリストに登録された送金先のみ実行が許可され、不正なプログラムの実行防止に繋がる

送金時はより注意が必要になるでしょう。

取引所のハッキングリスク

仮想通貨取引所は多額の資産を保有しているため、ハッカーの標的になりやすいです。

過去には、以下のように取引所のハッキングによる、大規模な暗号資産の流出事件が発生しています。

仮想通貨取引所の主なハッキング被害

  • マウントゴックス事件(2014年):世界最大級の取引所であったマウントゴックスがハッキングされ、約490億円の被害が発生
  • Coincheckのハッキング被害(2018年):国内取引所のCoincheckがハッキングにより、暗号資産NEMのうち約580億円相当が不正に外部に送金
  • Bybitのハッキング被害(2025年): ドバイを拠点とする大手取引所Bybitから、約15億ドル相当のイーサリアムが盗難された

※被害額は当時のレートで換算

取引所が攻撃を受けると、自身の資産の流出や取引停止などが起こる可能性があります。

各取引所でもハッキング対策を行っていますが、「金融庁に登録された国内取引所を利用する」「二段階認証を設定する」「資産をハードウェアウォレットに保管する」など、自身でも対策を講じることが大切です。

【Q&A】仮想通貨の時価総額等に関するよくある質問

最後に、仮想通貨投資を始める人の多くが抱える疑問に回答します。

どの仮想通貨に投資すべきですか?

どの銘柄に投資をすべきか一概には言えませんが、判断に迷う場合は時価総額が高いビットコインまたはイーサリアムを選ぶとよいでしょう。

取引量が多く、仮想通貨(暗号資産)の中では価格変動リスクも比較的低いため、初心者でも運用しやすいと言えます。

多くの仮想通貨取引所では、1円や500円といった少額からビットコインやイーサリアムに投資が可能です。

また、毎月など決まったタイミングで一定金額の仮想通貨(暗号資産)を購入して積立をするサービスを利用できる取引所もあります。

ビットコイン・イーサリアムが1円から積立できる!

bitFlyer

  • 取引量が多く流動性が高い
  • 安心のセキュリティ対策
販売所取引所
ステーキング×レンディング
レバレッジ取引積立
時価総額が高い銘柄に投資をすれば間違いありませんか?

時価総額が高いからといって、必ずしも利益を得られるわけではありません。以下の点も踏まえて総合的に投資する銘柄を選びましょう。

海外取引所は利用してもよい?

海外の仮想通貨取引所は、あまりおすすめできません。その主な理由は以下のとおりです。

海外の取引所をおすすめできない理由

  • 詐欺やハッキング、取引所の倒産が起きても資産が保護されない可能性が高い
  • 日本円の入出金や取引ができない
  • 日本の取引所よりもハッキングや詐欺のリスクが高い傾向にある
  • 高レバレッジ取引が可能なため、利用する場合より多額の損失が発生する可能性がある
  • 取引ツールやサポートなどが日本語に対応していない場合がある

日本の金融庁の認可を受けていない海外の取引所は、ハッキングの被害にあっても保護やサポートを受けられない可能性があります。

また、運営元の透明性が低く、突然のサービス停止や倒産が起こるケースも。

仮想通貨投資に慣れており、国内ではまだ承認されていない銘柄に投資したい等で海外取引所の利用を希望する場合は、上記のリスクを踏まえたうえで投資すべきか判断しましょう。

まとめ

ビットコインの時価総額は300兆円を超えており、仮想通貨(暗号資産)の中でも圧倒的な規模の大きさを誇ります。

時価総額が高い銘柄には、以下の特徴があります。

時価総額が高い銘柄の特徴
  • 価格が急変しにくい傾向があり、リスクを抑えやすい
  • 爆発的な成長は期待しにくい
  • 流動性が高いため希望の価格で取引しやすい

ただし、時価総額は銘柄選びにおける判断基準の一つにすぎません。国内取引所の取扱い状況や日々の流動性、プロジェクトの用途・目的なども踏まえて、投資先を選びましょう。

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オカネコマガジン編集部

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