生命保険は要らない？ 必要性が高い人、低い人の特徴を分かりやすく解説します

生命保険文化センターの調査によると、生命保険に加入している人の割合は約8割にのぼります。私たちにとって生命保険が身近なものであることは間違いないでしょう。

だからといって「とりあえず生命保険に入れば安心」というわけではありません。生命保険に入る際は、必要性を理解したうえで自分に合うものを選ぶことが大切です。この記事では、生命保険の必要性が高い人、低い人の特徴をわかりやすく解説します。

参照：公益財団法人生命保険文化センター 生命保険に加入している人はどれくらい？

生命保険は本当に必要なもの？

「生命保険は本当に必要なの？」と疑問を感じている方がいるかもしれません。生命保険に加入すると、長い期間にわたり保険料の支払いが発生します。生命保険に入るかどうか、慎重に判断しようとするのは良いことです。

結論からいうと、生命保険の必要性は人によって異なります。自分には生命保険が必要なのか、それとも不要なのかをきちんと見極め、その判断に自分自身が納得できることが大切です。

生命保険の加入率

生命保険文化センターの2022年度「生活保障に関する調査」によると、生命保険加入率は男性77.6％、女性81.5％です。実に全体の約8割が、何らかの生命保険に入っていることになります。

生命保険加入率が最も低いのは20代ですが、それでも男性の46.4％、女性の57.1％と、半数近くが生命保険に加入している状況です。

生命保険加入率（性別・年齢別）
	男性	女性
全体	77.6％	81.5％
20代	46.4％	57.1％
30代	81.5％	82.8％
40代	86.1％	86.3％
50代	86.9％	87.8％
60代	85.8％	86.5％
70代	72.5％	78.8％

上記の調査から、私たちにとって生命保険がいかに身近なものなのかがわかります。一方で、なかには“なんとなく”生命保険に入っている人は多いのではないでしょうか。

残念ながら、生命保険は「とりあえず入っておけば安心」というものではなく、自分にとっての生命保険の必要性を考え、適切な保障を選ぶことが重要です。

ご自身の保険の必要性や適切な保障を知るには、FPなどのお金のプロに相談するのが一番の近道です。ライフスタイルや資産状況にあわせた、最適なライフプランを提案してくれます。

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生命保険の必要性が高い人

それでは、生命保険に入ったほうがいい人とは、どのような人なのでしょうか。まずは、生命保険の必要性が高い人の例を3つ紹介します。

子育て世代の人

子どもを養育している方は、自分や配偶者に万一のことがあったとき、家計状況がどう変わるかを想像してみましょう。

例えば共働き家庭の場合、自分か配偶者のどちらかが働けなくなると、世帯年収は大幅に減ってしまいます。専業主婦の方なら、自分が動けなくなれば家事や育児を外注する必要が出てくるかもしれませんし、配偶者が働けなくなれば家庭の収入が途絶えてしまうでしょう。

そうなったときに、これまでどおりの生活を続けたり、子どもを進学させたりするためのお金を備えてくれるのが生命保険です。子育て世代にとって、自分や配偶者の死亡リスク、病気やケガのリスクは無視できません。どのような状況になっても、経済的な問題を抱えず子どもを養育していくために、生命保険の必要性は高いといえます。

ご自身の収入で家計を支えている人

ご自身の収入で家計を支えている方も、働けなくなったときの備えが必要です。収入が途絶えても、家族が今までどおりの生活を送れるように、生命保険への加入を検討したほうがよいでしょう。

特に自営業の方は会社員の方と違い、病気やケガで働けなくなっても傷病休暇や傷病手当金のような保障はないため、しっかり自分で備えなければなりません。

また万一、家計を支えている方が亡くなってしまった場合、遺された家族は経済的に困窮する可能性があります。大切な家族を守るために、生命保険に入る際は必要な保険金額をきちんと試算しましょう。

金銭的な不安がある人

「十分な貯金がない」「収入が安定していない」など、金銭的な不安がある方ほど生命保険の必要性は高くなります。病気やケガなどの不測の事態に見舞われたときに、治療費や入院費、今後の生活費など、お金のことで悩むのはとてもつらいことです。

治療に集中しようと思っても、経済的な余裕がなければなかなか難しいのではないでしょうか。あなたが体や心にダメージを負ったとき、生命保険は心強い味方になってくれます。保険の選び方によっては月々の保険料を抑えることもできるので、一度はプロに相談してみるとよいでしょう。

生命保険の必要性が低い人

続いては、先ほどとは逆に、生命保険の必要性が低い人の例を2つ紹介します。以下に当てはまる方は、生命保険以外のものへお金をまわすことも検討してみるとよいでしょう。

十分な貯蓄がある人

十分な貯蓄がある方は、万一のことがあっても貯蓄で対応できるため、生命保険の必要性は低いです。「十分な貯蓄」の具体的な金額は人によって異なりますが、以下の目安を参考に判断してみてください。

養うべき家族がいない人

養うべき家族がいない場合、死亡時に遺族が受け取る保険金の必要性は低いです。そのため、生命保険に加入するにしても、あまり高い保険金額を設定する必要はないでしょう。

生命保険の保障を小さくすると、保険料が抑えられます。浮いたお金を貯蓄や資産運用にまわすなど、より自分にとってメリットの高い家計のやりくりを考えてみるのがおすすめです。

生命保険に加入しない場合に抱えるリスク

「生命保険は必要ない」と安易に判断するのはおすすめできません。なぜなら生命保険に加入しない場合、次のようなリスクがあるためです。

突然の病気やケガの医療費に対応できない

生命保険に加入しない場合、病気やケガになったときの医療費を自分で用意しなければなりません。十分な貯蓄があればいいのですが、そうでない場合は頭を抱えることになるでしょう。

「高額療養費制度」を使えば、上限額を超えた分の医療費の払い戻しを受けられますが、自己負担が完全になくなるわけではありません。また、診療月から払い戻しまで約3か月と時間がかかります。差額ベッド代や食事代など保険適用外の費用は、高額療養費制度の対象外である点にも注意が必要です。

働けなくなった場合に収入が途絶えてしまう

自営業の方のなかには、「もし働けなくなったら収入が0円になってしまう」という方も多いのではないでしょうか。しかも自営業者には、会社員のように傷病休暇や傷病手当金といった保障もありません。

ぜひ一度、病気やケガで収入が途絶えた場合に、現在の貯蓄で何か月くらい暮らしていけるのかを計算してみてください。半年ももたない場合は、就労不能に対するリスクがかなり大きいと判断してよいでしょう。

万が一の際、遺された家族が困る

生命保険に入っていなければ、もしも自分が亡くなってしまったときに遺された家族が経済的に困窮する可能性があります。

遺族に給付される公的年金として遺族年金はあるものの、今までどおりの生活を送るには足りない金額かもしれません。また、遺族基礎年金は、子どものいない配偶者には支給されないため注意が必要です。

子どもの教育費が準備できない

子育て世帯の場合、子どもの成長とともに養育費や学費にお金がかかるようになっていきます。子育ての途中で親に万一のことがあれば、必要な教育費を準備できない可能性が高まるでしょう。子どものいない家庭に比べ、子育て世帯が生命保険に加入しない場合に抱えるリスクは非常に大きいと言わざるを得ません。

老後の生活費が不足する可能性がある

老後に向け、計画的に貯蓄や運用で資産形成している方もいるでしょう。しかし、病気やケガで収入が減ったり、仕事を失ったりすれば、貯蓄や運用にまわすお金もなくなってしまいます。

状況によっては、せっかく蓄えた資産を取り崩さなければならないかもしれません。もし計画どおりの貯蓄や運用ができなければ、老後の生活費が不足する可能性もあるでしょう。

資産形成が計画どおりにいくのは、老後を迎えるまでずっと健康で、何のトラブルも起こらなかった場合だけです。しかし、それを叶えられる人がどれだけいるのでしょうか。効率的に老後資金を蓄えたい方こそ、生命保険に入らないリスクについてよく考えたほうがよいでしょう。

まとめ

生命保険の必要性は人によって異なるため、加入するのかしないのか、どのような保障を付けるのかは、自分の状況に合わせて判断する必要があります。

生命保険は自分や家族の人生を左右する大切なものだからこそ、自分1人で考えるのではなく、プロのアドバイスも取り入れながら最善のプランを立てるのがおすすめです。自分にとって生命保険は必要かどうか知りたい方、自分に合う生命保険を選びたい方は、一度当サイトの「オカネコ」をご利用ください。

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