フラット35への借り換えにおすすめの銀行｜融資条件やお得額をシミュレーション

フラット35は、全期間固定金利型の住宅ローンで、金利の目安は年1.5％～2.0％程です。（2025年6月時点）

今よりも金利を抑えられれば、フラット35への借り換えで返済負担を軽減できる可能性があります。また、変動金利型の住宅ローンから借り換えで、金利上昇リスクに備えることも可能です。

ただし、フラット35への借り換えは注意すべき点もあるので、メリットをシミュレーションしたうえで判断を下す必要があります。

本記事では、フラット35の借り換えの条件や注意点、おすすめの金融機関、借り換え後のシミュレーション、手続き手順を解説します。フラット35の借り換えを検討中の方は、ぜひ参考にしてください。

フラット35への借り換えにおすすめの銀行5選

フラット35は、独立行政法人の住宅金融支援機構の提携金融機関が取り扱う、全期間固定金利型の住宅ローンです。

フラット35の金利は金融機関によって異なり、商品のタイプ（機構買取型・保証型）、返済期間、融資率、団体信用生命保険の有無などの借入条件によっても上下します。

本記事で紹介する、フラット35への借り換えにおすすめの金融機関5選は以下の通りです。

フラット35への借り換えにおすすめの金融機関
	ARUHI	住信SBIネット銀行	楽天銀行	イオン銀行	りそな銀行
買取型：借入期間15～20年	年1.50％※1,3	年1.50％※1	年1.50％※1	年1.50％※1,3	年1.50％
買取型：借入期間21～35年	年1.89％※1,3	年1.89％※1	年1.89％※1	年1.89％※1,3	年1.89％
保証型	団信あり：年1.87％※2 団信なし：年1.59％※2	年1.86%※3	ー	ー	ー

フラット35の「買取型」と「保証型」の違いは以下の通りです。

フラット35の「買取型」と「保証型」の違い
	買取型		保証型
ローンの貸し手	金融機関（融資後に住宅金融支援機構が買い取り）		金融機関
取扱い金融機関※	314機関		12機関（新規受付を行っている金融機関は8機関）
団信	新機構団体信用生命保険制度を利用		金融機関が提供する団体信用生命保険を利用

金利はどちらも金融機関で設定されますが、一般的に買取型よりも保証型の方が低い傾向にあります。また、保証型は取扱い金融機関が限られているので注意が必要です。

フラット35への借り換えは、民間の金融機関の住宅ローンだけでなく、フラット35からも可能です。ただし、省エネルギー性、耐震性などを備えた質の高い住宅に適用される、一定期間の金利引き下げ制度「フラット35S」への借り換えはできません。

フラット35に借り換えるための条件

フラット35は以下のような特徴があります。

借入可能額は100万円以上8,000万円以下と幅広く、保証人・保証料が不要で、団体信用生命保険の加入も任意なので、そこにメリットを感じる方も多いかもしれません。

フラット35に借り換えるには、以下の条件を満たす必要があります。

借り換えを申し込む前に、条件を満たしているか確認しましょう。

フラット35に借り換える場合、借入期間は原則15年（申込み本人または連帯債務者が満60歳以上の場合は10年）以上で、かつ、次の1または2のいずれか短い年数（1年単位）が上限です。

ただし、2の年数が15年（申込み本人または連帯債務者が満60歳以上の場合は10年）未満となる場合は、その年数（1年単位）が上限となります（この場合の下限は1年）。

総返済負担率とは？

総返済負担率とは、収入に対する返済額の割合のことです。無理のないローン返済計画のために、フラット35では総返済負担率を以下に定めています。

この基準をもと計算すると、年収400万円の場合は「年収400万円×35％＝140万円（月額約11.6万円」が年間の返済額の上限になります。

フラット35の技術基準とは？

フラット35に借り換えするための条件の1つに、「住宅金融支援機構が定めた技術基準に適合すること」があり、以下の技術基準を満たす必要があります。

フラット35への借り換え時は、これらの技術基準を満たしているかどうかをチェックする物件検査が実施されます。

フラット35の審査基準について詳しく知りたい方は、以下の記事をご参考ください。

フラット35に借り換えた場合のシミュレーション

フラット35に借り換えた場合、どのくらいのメリットが得られるのか気になる方もいるでしょう。以下の2パターンの借り換えシミュレーションを紹介します。

10年返済した住宅ローンからフラット35に借り換え

住宅金融支援機構 借換えシミュレーションにて試算

借入期間はそのままで借り換え時の諸費用がかかったとしても、毎月返済額と総返済額に十分なメリットを得られることがわかります。

12年返済したフラット35からフラット20に借り換え

住宅金融支援機構 借換えシミュレーションにて試算

借入期間を23年から20年に短縮するため毎月返済額は増えますが、総返済額に十分なメリットを得られることがわかります。

フラット35に借り換えたときに期待できる効果・メリット

フラット35に借り換えたときに期待できる効果は以下のとおりです。

返済額が軽減される

現在の住宅ローンよりも金利の低いフラット35に借り換えれば、利息負担の軽減により毎月返済額や総返済額を減らせる可能性があります。

例えば、残高2,000万円、残り返済期間15年、全期間固定金利3％の住宅ローンから金利1.8％のフラット35に借り換えると、総返済額は約111万円軽減されます（※）。

※モゲチェック 借り換えメリット額シミュレーションにて試算

金利上昇の心配がない

フラット35は全期間固定金利型の住宅ローンなので、市場金利の変動の影響を受けません。返済途中で市場金利が上昇してもフラット35の金利は変わらないので、返済額が当初の金額より高くならないメリットがあります。

日銀のマイナス金利解除のニュースを聞き、住宅ローン金利上昇への不安を覚えた方もいるでしょう。現時点では住宅ローン金利が急上昇する可能性は低いですが、金利の上昇リスクを負いたくない方、完済まで月々の返済額が一定のほうがよい方にはフラット35がおすすめです。

団体信用生命保険の保障が見直せる

住宅ローンを借り換える場合は、現在の団体信用生命保険も解約して新しいものへ加入することになります。団体信用生命保険は中途解約できないため、借り換えによって保障内容を見直す機会が得られるのは大きなメリットです。

機構買取型のフラット35には、新機構団体信用生命保険制度を適用できます。死亡・所定の高度障害状態時の保障のほか、必要に応じて3大疾病（がん・急性心筋梗塞・脳卒中）に対する保障を付けることも可能です。

保証型のフラット35は、金融機関の提供する団体信用生命保険への加入となります。できるだけ保障の手厚い団体信用生命保険の住宅ローンを選び、現在加入中の保険を見直せば、家計の節約にも繋がるでしょう。

各金融機関のサービスが受けられる

金融機関によっては、フラット35をはじめとする住宅ローン契約者に対し、特典やサービスを提供しているところがあります。

例えば、楽天銀行のフラット35は楽天銀行を返済銀行口座に設定すると、借り換え時の融資事務手数料が「借入額×1.43％」から「借入額×0.99％」に引き下げられます。また、ハッピープログラムのステージが1ランク上がるため、ATM利用手数料や他行振込手数料の無料回数を多くもらうことが可能です。

通常金利や手数料の水準が同等であれば、お得な特典やサービスが付いている金融機関を選ぶほうがよいでしょう。

フラット35に借り換えるときの注意点

フラット35に借り換えるときは、以下の点に注意が必要です。

住宅ローン以外のローンには利用できない

フラット35は、住宅ローン以外のローンからの借り換えはできません。

例えば、投資物件用ローンや多目的ローンなどは、たとえ住宅購入のために利用していてもフラット35への借り換えはできない点に注意が必要です。

借り換え時に手数料等の諸費用がかかる

フラット35への借り換えには、手数料などの諸費用がかかります。諸費用の内訳は以下のとおりです。

フラット35への借り換えを検討する際は、こうした諸費用まで含めてメリット試算しましょう。

フラット35に借り換える手順・流れ

一般的なフラット35への借り換え手続きの手順は以下のとおりです。

まずは、借り換え先金融機関の選定とメリット試算から始めましょう。

フラット35への借り換えを検討する際は、無料の住宅ローン比較サービス「モゲチェック」を活用すると便利です。

借り換えメリット額のシミュレーションができるほか、住宅ローンランキングのチェックや金融機関出身などのアドバイザーへの質問・相談も無料でできます。

場合によっては、フラット35以外の住宅ローンに借り換えるほうが大きなメリットを得られるかもしれません。メールでの会員登録と約5分の情報入力が終われば、すぐにサービスを利用できるので、ぜひご活用ください。

まとめ

フラット35の金利は金融機関や借入条件によって異なり、また、借入時に融資手数料などの諸費用が別途かかります。これらを考慮してシミュレーションを行い、メリットが大きければ借り換えを実行するとよいでしょう。

メリットのシミュレーションやフラット35の金利比較は、無料の住宅ローン比較サービス「モゲチェック」を活用すると便利です。

フラット35への借り換えについて、わからないことや迷っていることがあれば、一度プロに相談するのもよいでしょう。当社の「オカネコ」なら、FPなどのお金の専門家に無料でチャット相談できます。相談に向けた家計診断も無料でできるので、ぜひお試しください。