医療保険はいらない？ 必要性の高い人と不要と言われる理由を解説します

監修者
	株式会社400F オンラインアドバイザー 徳原 起弘 公的保険アドバイザー / AFP（日本FP協会認定） / 証券外務員二種

「医療保険はいらない」と言われる理由

家族や知人などの身近な人から「民間医療保険は必要ない」と聞いて、医療保険の契約を迷っている方は多いのではないでしょうか。

民間医療保険がいらないと言われるのには、主に次の理由が挙げられます。

この項目では、医療保険が必要ないとされる理由や根拠について解説します。

公的医療保険制度が充実している

民間医療保険が必要ないと言われる最も大きな理由は、公的医療保険制度の存在です。

日本では国民皆保険制度が採用されており、全日本国民に対して、健康保険や国民健康保険などの公的医療保険に加入することが義務付けられています。

これにより、国内の医療機関を受診する際に健康保険証を提示すれば、医療費の1〜3割を負担するだけで、誰もが高度な治療を受けられる仕組みです。

さらに、公的医療保険では、自己負担分の支払いが高額になった場合の「高額療養費制度」を利用できます。

高額療養費制度は、1カ月あたりの医療費（自己負担分）が自己負担限度額を超えた場合、その超過分が後から払い戻される制度です。

公的医療保険制度が充実しているおかげで、仮に高額な医療費が発生した場合でも自己負担費用は大幅に軽減されるため、民間医療保険の必要性は低いと言われています。

民間医療保険は払込保険料の元が取れない可能性がある

民間医療保険の基本的な保障内容は、病気やケガを治療するための入院時に支払われる「入院給付金」、入院を伴う手術時に支払われる「手術給付金」の2通りです。

もしものときの長期入院や高額な手術費用に備えられる点は大きなメリットですが、近年では医療技術の進歩によって入院日数が減少傾向にあります。

ここで、厚生労働省の「令和2年（2020）患者調査の概況」を参照して、平均入院日数や在宅医療患者数の年次推移を見てみましょう。

上記の通り、1999年の平均入院日数は39.3日となっていますが、2017年に至っては29.3日にまで減少していることがわかります。

その一方で、自宅で療養している患者数は大幅に増加しており、2017年の在宅医療（総数）の数値は1999年の約2.5倍にまで膨らむ結果となりました。

2020年の平均入院日数は微増、在宅医療を受ける患者数は微減となりましたが、これは2020年流行の新型コロナウイルスの影響を受けて入院患者数が一時的に増えたためと考えられます。

今後においても在宅医療を受ける患者数は増加するものと予想されており、従来のような入院給付金が受け取れるような医療保険では、払い込んだ保険料の総額を下回る保険金しか受け取れない可能性があります。

保険会社に払い込む保険料をそのまま貯金に回したほうが良いと考える方も大勢いるため、これらの理由から医療保険には入らない方がいいと言われています。

民間医療保険は支払条件に合わないと給付されない

民間医療保険は、保険会社が定める支払条件に該当しないと、保険料を払い込んでいたとしても一切の保険金を受け取ることができません。

たとえば、医療保険の基本保障に含まれる「入院給付金」には、免責期間や支払限度日数が定められています。

入院給付金を受け取る際には「1入院の定義」についても確認しておかなければなりません。

多くの保険会社では、退院後180日以内に同じ病気やケガで再入院をした場合は1回の入院とみなされます。

たとえば、支払限度日数が60日の医療保険に加入中で40日間の入院をした後、180日以内に同じ病気で再入院をすると「1入院」とみなされ、残り20日間分までの入院給付金しか受け取れません。

手術給付金にも、入院を伴う手術や公的保険制度の対象となる手術であること、保険会社が独自に定める手術に該当することなど、細かな条件が定められています。

また、通常の医療保険には通院保障が含まれていないケースも多いため、保険料を払い込んでいるからといって、必ずしも保険金が受け取れるわけではないことを理解しておく必要があります。

医療保険が必要な理由

この項目では、逆に医療保険が必要な理由について考えていきましょう。

医療保険が必要とされる理由として、主に次の意見が挙げられます。

民間医療保険に加入していれば、保険金を医療費に充てることで治療方法の選択肢を広げられ、金銭面の心配をせずに治療に専念できるようになります。

必ずしも万人に必要な商品ではないものの、個人の考え方や備えておきたいリスクによっては、医療保険に加入したほうが安心です。

公的医療保険制度ではカバーしきれない費用に備えられる

公的医療保険を利用すれば、1〜3割の医療費負担で高度な医療を受けられます。

その一方で、公的医療保険制度は医療費負担の軽減が基本保障のため、カバーしきれない費用も存在します。

これらの費用に対しては公的医療保険が適用されず、全額を自己負担で賄わなければなりません。

仮に入院が長期化すれば、たとえ高額療養費制度を活用しても自己負担分が家計を圧迫する要因にもなります。

民間医療保険に加入していれば、用途が限定されていない保険金を受け取ることができるので、入院費用や手術費用への補填はもちろん、上記の諸費用の支払いに充てることも可能です。

長期入院などの収入減少に備えることができる

高額な医療費が発生すること以外にも、入院が長期化することで収入が大幅に減少するリスクが想定されます。

生命保険文化センターの「2022（令和4）年 生活保障に関する調査」を参照すると、直近5年間の入院時における逸失収入（入院で得られなかった本来の収入）は平均30.2万円、1日あたり約21,000円と非常に高額です。

会社員などが加入する被用者保険（健康保険や共済保険など）であれば、逸失収入を補填するために最長1年6カ月の傷病手当金が支給されますが、給与として受け取っていた金額の2/3程度しか支払われません。

また、自営業やフリーランスなどの方が加入する国民健康保険には、傷病手当金などの保障制度が一切用意されていないため、高額な医療費＋収入減少と非常に大きなダメージを負うことになります。

民間医療保険に加入していれば、長期入院となった際の収入減少にも備えられるようになるので、子どもがいる世帯や自営業の方にとって医療保険の必要性は極めて高いと考えられます。

高額な医療費になった場合の備えになる

民間医療保険で保障を準備しておくと、もしものときの医療費が高額になった場合の備えになります。

近年では平均入院日数が減少傾向にありますが、年齢や傷病によっては入院が長期化し、高額な医療費が発生する可能性もあります。
厚生労働省の「令和2年（2020）患者調査の概況」を参照して、傷病別の平均入院日数を見てみましょう。

ご覧の通り、傷病や年齢によって平均的な入院日数は大きく異なります。

また、生命保険文化センターの「2022（令和4）年度 生活保障に関する調査」を参照すると、直近5年間における入院時の自己負担費用は、次の結果となっています。

入院日数が長期化するにつれて平均的な自己負担費用も増加傾向にあり、2カ月以上の入院となれば約76万円もの医療費が発生します。

上記はすでに公的医療保険が適用された後の金額のため、民間医療保険に加入していない場合は、全額を貯蓄などで賄わなければなりません。

今の公的医療保険制度がずっと続くとは限らない

日本の公的医療保険制度は、加入者全員で少額の保険料を出し合って、保障が必要な人を支え合うことを目的とした「相互扶助」の精神で成立しています。

ですが、昨今の国民全体の高齢化に伴う医療費の増大に加え、少子化による現役世代の減少も相まって、制度を継続するための資金面での負担が大きくなっています。

自己負担割合が増大する可能性もゼロとは言い切れない状況なので、これまで以上に自助努力で高額な医療費に備えておかなければなりません。

十分な貯蓄がある方であれば必ずしも医療保険が必要とは限りませんが、十分な貯蓄が少ない方や子どもがいる世帯などは、民間医療保険に加入していたほうが安心です。

医療保険の必要性が高い人

ここまで、医療保険の必要性について、必要派と不要派の両方の意見をまとめて解説しました。

この項目では医療保険の必要性が高い方の特徴について解説します。

貯蓄が少なく、入院した場合に生活に支障をきたしそうな人

貯蓄が少なく、入院した際の医療費が生活に支障を来す可能性がある方にとって、民間医療保険の必要性は極めて高いと考えられます。

高額な医療費が発生した場合でも高額療養費制度で後から払い戻しを受けられますが、一時的とは言え自己負担分を貯蓄で賄わなければなりません。

一方、民間医療保険に加入していれば、契約時点から高額な医療保障を受けられるので、予測が難しい病気やケガの発生リスクへの備えとなります。

ただし、保障内容を充実させると保険料も割高になるため、家計とのバランスを考慮した上で加入を検討することを心がけましょう。

• 監修者からひとこと

監修者
	株式会社400F オンラインアドバイザー 徳原 起弘 公的保険アドバイザー / AFP（日本FP協会認定） / 証券外務員二種

貯蓄が少ない場合、突然の病気や事故による予期せぬ出費に備えるために、医療保険の必要性は高いといえるでしょう。

入院時には治療費だけでなく、食費や雑費の費用なども必要です。場合によっては差額ベッド代（個室）も必要となるでしょう。

実際に入院した場合にどれくらいの費用がかかるかを確認し、医療保険を検討することをおすすめします。

小さなお子様がいる人

小さなお子様がいる世帯においても、民間医療保険の必要性は高いと考えられます。

子どもが生まれてから自立するまでの養育費や教育費用は、長い人生の中でも特に高額な支出のひとつに数えられています。

たとえば、文部科学省の調査結果を参照すると、公立校・私立校によって金額は変動するものの、子どもが自立するまでの教育費はおよそ820万〜2,300万円と非常に大きな支出となります。

保護者が病気やケガが原因で長期入院ともなれば、その間の高額な医療費や収入減少が原因となり、子どもの教育資金が不足する事態になりかねません。

子どもの希望進路を叶えてあげるためにも、民間医療保険に加入してもしものときの医療費に備えておくと安心です。

入院の際に、手厚い医療保障が欲しい人

民間医療保険に加入していれば、万一の入院時や手術時にまとまった金額の保険金を受け取れます。

その保険金を活用することで、公的医療保険が適用されない先進医療や自由診療といった治療の選択肢を広げられます。

また、医療保険にはがん保障特約や三大疾病保障特約など、特定疾病に対して手厚い保障を上乗せできる特約が付帯できる場合もあります。

もしものときに備えて手厚い医療保障を備えたいと考えている方は、民間医療保険への加入を積極的にご検討ください。

自営業やフリーランスの人

会社員や公務員の方は、病気やケガが原因で入院をすることになっても、健康保険から「傷病手当金」が支給されます。

働けない期間中の収入減少を補填することを目的とした給付金ですが、主に自営業やフリーランスの方が加入する国民健康保険には、傷病手当金のような保障制度が存在しません。

自営業者が病気やケガで長期入院ともなれば、その影響は収入面に直結します。

家族の生活にも大きな支障を来すことになるため、個人事業主やフリーランスの方は、民間医療保険に加入してもしものときの収入減少に備えておく必要があります。

医療保険の必要性が低い人

この項目では、医療保険の必要性が低い方の特徴について解説します。

十分な貯蓄がある人

民間医療保険は、病気やケガによる医療費負担を軽減することを目的とした保険商品です。

長期入院となった場合でも医療費を賄えるだけの十分な貯蓄がある方であれば、わざわざ民間医療保険に加入する必要はありません。

ただし、長期入院中も家族の生活費や子どもの教育費、住宅ローンなどの支払いは変わらず発生します。

それに加えて働けない期間中の収入減少の問題も想定されます。具体的には半年〜1年以上の無収入期間に備えられるだけの貯蓄がない場合は、民間医療保険に加入しておいたほうが安心といえるでしょう。

• 監修者からひとこと

監修者
	株式会社400F オンラインアドバイザー 徳原 起弘 公的保険アドバイザー / AFP（日本FP協会認定） / 証券外務員二種

長期入院の医療費を貯蓄で賄えるのであれば、医療保険の必要性は低いでしょう。

ただ、医療費はカバーできても収入減を補えない場合、医療保険ではなく就業不能保険の必要性が高い可能性があります。

公的保障を理解したうえで、どのリスクに対して民間保険が必要かを確認することが重要です。

公的医療保険制度や勤務先の福利厚生で十分だと思える人

会社員や公務員の方が加入する被用者保険（健康保険や共済保険など）には、働けない期間中の収入減少に備えるための傷病手当金、出産時に支給される出産手当金などがあります。

また、勤務先独自の福利厚生として、高額療養費制度や傷病手当金に上乗せして手当が支給される場合もあり、自営業やフリーランスの方よりも保障が充実しています。

これらの制度を活用できる場合は、長期入院時の医療費負担も大幅に軽減されます。勤務先の福利厚生などを確認して、十分な保障を受けられると判断できた場合は民間医療保険の必要性は低いと考えられるでしょう。

入院時に必要になる費用

この項目では、民間医療保険への加入を検討する際の参考として、日本における入院日数と年代別の自己負担費用の平均を紹介します。

生命保険文化センターの「2022（令和4）年 生活保障に関する調査」によると、直近5年間における平均入院日数は約17.7日、1入院あたりの平均的な自己負担費用は約19.8万円です。

なお、1日あたりの自己負担費用は平均20,674円です。全体の平均入院日数が17.7日であることを踏まえると、一度の入院で約365,930円の自己負担費用が発生する計算です。

この金額は公的医療保険制度が適用された後の自己負担分の平均費用なので、これらの医療費を支払えるだけの十分な貯蓄がない場合は、民間医療保険で備えておいたほうが安心と言えるでしょう。

子どもに医療保険は必要？

お子さまがいるご家庭では、子どもに医療保険が必要かどうか気になっている方も多いことでしょう。

結論からお伝えすると、子どもを医療保険に入れるかどうかは、保護者の考え方やお住いの地域で利用可能な助成制度の有無によって変わります。

乳幼児は各自治体からの助成があるため、医療費は基本的に無料の場合が多いです。

お住いの地域によっては小学生や中学生まで医療費を負担しなくて良いケースもあります。

また、子どものうちは入院率が低く入院期間が短めなので、病気やケガの際にそこまで高額な医療費が発生しない可能性も考えられます。

まずはお住いの地域で利用可能な助成制度を調べておき、もしものときの子どもの医療費がどれくらいかかるのかを把握し、その上で医療費負担が重いと感じる場合に民間の医療保険への加入を検討しましょう。

• 監修者からひとこと

監修者
	株式会社400F オンラインアドバイザー 徳原 起弘 公的保険アドバイザー / AFP（日本FP協会認定） / 証券外務員二種

お子様の医療保険を考える際、助成金があるため治療費がほぼかからないことから、医療保険は不要と考える方も多いです。

一方で、ご相談いただくお客さまでは、個室代をカバーしたい方や、お子様の付き添いで仕事ができない場合の収入減を補うために医療保険を検討する方もいます。

どのような状況を保険でカバーしたいかによって、お子様の医療保険の必要性は変わってくるでしょう。

まとめ

民間医療保険の要否に関しては様々な声があります。主な意見としては、次のような理由が挙げられます。

日本では公的医療保険制度が充実しているため、誰もが場所を問わず、医療費の1〜3割を負担するだけで高度な医療を受けられます。

また、1カ月あたりの医療費が自己負担限度額を超えた場合は、高額療養費制度によって後から払い戻しを受けることも可能です。

ただし、公的医療保険では入院中の食事代や生活費、差額ベッド代、先進医療の技術料などは保障されず、入院期間中の収入減少に対する補填もありません。

医療保険の加入を迷っている方は、必要ないとされる理由や必要と考える意見の両方を参考に、自分自身がどのようなリスクに備えたいのかを慎重に検討して判断するようにしましょう。

• 監修者

徳原 起弘

株式会社400F オンラインアドバイザー
公的保険アドバイザー / AFP（日本FP協会認定） / 証券外務員二種

• 編集者

オカネコ保険比較 編集部

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