仮想通貨は今後どうなる？価格上昇が期待できる要因やおすすめ銘柄を徹底解説

2025年8月にビットコインの価格が米ドル建てで12万ドル、円建てで1,800万円と最高値を更新するなど、仮想通貨（暗号資産）の市場はますます盛り上がりを見せています。

今後も仮想通貨（暗号資産）は価格の上昇が期待できると見る投資家も多いなか、「将来性がないからやめとけ」という意見も少なくありません。

本記事では、仮想通貨（暗号資産）の今後に期待できる要因や、注意すべきリスクを詳しく解説します。おすすめの銘柄や国内取引所も紹介していますので、これから仮想通貨（暗号資産）への投資を始めようと考えている方はぜひ参考にしてください。

初心者におすすめの仮想通貨取引所
	Coincheck	GMOコイン	bitFlyer	SBI VCトレード	bitbank
取扱通貨数	34銘柄	22銘柄	38銘柄	35銘柄	40銘柄以上
取引手数料（販売所）	無料（スプレッドあり）	無料（スプレッドあり）	無料（スプレッドあり）	無料（スプレッドあり）	無料（スプレッドあり）
取引手数料（取引所）	無料(BTCの場合)	Maker:-0.01%〜-0.03% Taker:0.05%〜0.09%	0.01～0.15%	Maker:-0.01% Taker:0.05%	Maker:-0.02% Taker:0.12%
入金手数料	銀行振込：無料 コンビニ入金/クイック入金:770円〜	無料	無料〜330円	無料	無料
出金手数料	407円	無料	220～770円（銀行・金額による）	無料	550～770円
最低取引量	0.001BTC以上かつ500円以上	0.00001BTC	販売所：0.00000001BTCかつ1円以上 取引所（BTC/JPY）：0.001BTC	0.00000001BTCかつ1円以上	販売所：0.00000001BTC 取引所：0.0001BTC
詳細	詳細	詳細	詳細	詳細	詳細
公式サイト	公式サイト	公式サイト	公式サイト	公式サイト	公式サイト

※仮想通貨（暗号資産）は法定通貨ではありません。

仮想通貨の今後に期待できる要因

今後、仮想通貨（暗号資産）の価値を押し上げる可能性がある要因としては、以下の4つが挙げられます。

ビットコイン現物ETFの承認による資金流入

仮想通貨（暗号資産）の市場はこれまで個人投資家が中心でしたが、近年は年金基金や資産運用会社といった機関投資家の本格的な参入が始まっています。

とくに重要な節目となったのが、2024年1月にアメリカで「ビットコイン現物ETF（上場投資信託）」が承認されたことです。

ビットコイン現物ETFの承認により、機関投資家や個人投資家は株式などと同じように証券口座を通じてビットコインへ投資できるようになりました。

その結果、仮想通貨（暗号資産）市場に巨額の資金が流入したことで、ビットコインは価格を伸ばし、2024年3月には日本円で1,000万円となり当時の最高値を更新。

さらに同年5月にはイーサリアム現物ETFも承認され、今後もさまざまな銘柄の現物ETFが承認される可能性があることから、仮想通貨（暗号資産）市場の長期的な成長が期待されています。

希少性の向上

仮想通貨（暗号資産）によっては、プログラムにより発行枚数に上限が定められている場合があります。

たとえば、ビットコインの総発行量は2,100万枚に制限されているため、法定通貨とは異なり、政府や中央銀行の意向で供給量を増やすことはできません。

埋蔵量に限りがある金（ゴールド）と同じような性質を持つことから「デジタルゴールド」とも呼ばれています。

また、ビットコインは約4年に1度、新規発行量が半分になる「半減期」があります。

2025年9月時点で過去4回の半減期を迎えていますが、過去複数回で半減期後はビットコインの価格が上昇し、その当時の最高値を更新してきました。

今後も、ビットコインの発行枚数が上限に近づき、半減期を迎えるたびに価格が上昇する可能性があります。

金融緩和によるリスク資産への投資意欲の増加

仮想通貨（暗号資産）の価格は、世界全体の経済の動きとも深く関係しています。とくに影響が大きいのが、アメリカの経済政策です。

アメリカの中央銀行であるFRB（米連邦準備制度理事会）は、景気を活発にするために金利を引き下げる「金融緩和」を行うことがあります。

金融緩和が実施されると、銀行預金や国債といった安全資産から得られるリターン（利息）が低下。投資家はより高い収益を期待できる株式や仮想通貨（暗号資産）といった資産に資金を移す傾向が強まるため、価格の上昇につながりやすくなるのです。

2025年9月現在、欧米ではコロナ後の需要拡大や資源高などで進んだインフレ抑制のために続いた利上げが終盤を迎え、利下げ期待が高まっている状況です。

とくに、FRBの利下げ観測が強まると、ビットコインをはじめとした仮想通貨（暗号資産）価格の上昇につながる可能性があります。

DeFi（分散型金融）やNFT市場の拡大

仮想通貨（暗号資産）の基盤であるブロックチェーン技術は、「DeFi（分散型金融）」や「NFT（非代替性トークン）市場」など、さまざまな分野で利用されています。

さらに、不動産などの現実資産をブロックチェーン上で取引可能にする技術や、国際送金・決済手段としての利用も進んでいます。

こうしたサービスが広まるほど、その土台として技術が利用されるイーサリアムやソラナなどの需要も高まり、仮想通貨（暗号資産）の価格上昇につながることが期待されます。

仮想通貨に将来性はない？「やめとけ」と言われる3つの理由

仮想通貨（暗号資産）への投資は大きな利益が期待できる一方で、さまざまなリスクが存在するため「やめとけ」という意見も見られます。その主な理由は、以下の3点です。

価格変動（ボラティリティ）が激しい

仮想通貨（暗号資産）は、数ある投資対象のなかでもとくに価格変動（ボラティリティ）が激しいという特徴があります。

価格が短期間で数倍に跳ね上がることもあれば、あっという間に半分以下に下落してしまうことも珍しくありません。

世界各国の規制に関するニュースや影響力のある人物の発言などさまざまな要因で価格が大きく動くことがあるため、仮想通貨（暗号資産）への投資はやめたほうがよいという人も一定数います。

ハッキングや詐欺による資産流出の危険性がある

仮想通貨（暗号資産）はインターネット上に存在するデジタル資産であるため、常にハッカーなどによるサイバー攻撃の危険と隣り合わせです。

過去には、仮想通貨取引所がハッキングの被害に遭い、顧客の資産が大量に流出する事件が何度も起きています。

また、本物のサービスそっくりな偽サイトに誘導して資産を盗むフィッシング詐欺や、「絶対に儲かる」といった甘い言葉で誘う投資詐欺などもあとを絶ちません。

仮想通貨（暗号資産）の取引は1度実行されると取り消しができない（不可逆性）というブロックチェーンの特性上、盗まれた資産を取り戻すことは極めて困難です。

盗難等の被害に遭うリスクがあることから、仮想通貨（暗号資産）への投資を避ける人も少なくありません。

各国の法規制が不透明である

仮想通貨（暗号資産）に関する法律やルールは、世界的に整っているとは言えず、国や地域によって対応が大きく分かれているのが現状です。

日本では比較的早くから法整備が進められており、欧州連合（EU）では「MiCA（Markets in Crypto-Assets Regulation）」という暗号資産規制法が導入されています。

その一方で、米国ではまだ包括的な暗号資産関連法が整備されていません。また、中国やエジプトなどのように仮想通貨（暗号資産）の取引を全面的に禁止している国もあります。

仮想通貨（暗号資産）に関する新たな規制導入や、取引禁止のニュースがあると、価格が急落することがあります。

投資する仮想通貨の選び方のポイント

仮想通貨（暗号資産）の投資を始めるためには、将来的に価格の上昇が期待できる銘柄を選ぶことが大切です。選定の際には、少なくとも以下の3つのポイントを押さえましょう。

国内取引所が取り扱っている

仮想通貨（暗号資産）の投資を始めるなら、国内取引所が扱う銘柄を選ぶのが安心です。

まず、日本で仮想通貨（暗号資産）の取引所を運営するには、以下の要件を満たして「暗号資産交換業者」として金融庁に登録されていなければなりません。

また、認可を受けた取引所が新しい仮想通貨（暗号資産）を取り扱う際には、その銘柄の仕組みやリスクなどが厳しく審査されています。

国内取引所で取り扱われている仮想通貨（暗号資産）の銘柄は、一定の審査をクリアしているため「ホワイトリスト」とも呼ばれ、安全性や信頼性が比較的高いと言われています。

とくに初心者のうちはホワイトリストに含まれる銘柄から投資先を選ぶとよいでしょう。

時価総額や流動性（1日の売買代金）が高い

仮想通貨（暗号資産）に投資をする際は、時価総額と流動性の高い銘柄を選ぶことが重要です。

時価総額や流動性が高い銘柄は、取引が活発であるため注文が通りやすく、希望する価格で売買しやすくなります。

使用用途や開発目的を調べる

仮想通貨（暗号資産）を選ぶ際は「何のために作られたコインなのか」を理解することがとても大切です。

使用目的や用途を理解することで、その仮想通貨（暗号資産）が将来どれだけ社会に必要とされ、価値の上昇が見込めるか判断しやすくなります。

仮想通貨（暗号資産）の開発目的・用途
ビットコイン（BTC）	国や銀行などの管理者を介さずに、インターネットを用いて当事者間でデジタル通貨の送金を可能にすることを目的に開発
イーサリアム（ETH）	スマートコントラクトという機能により、分散型アプリケーション（DApps）の構築や実行を可能にすることを目的に開発
リップル（XRP）	国際送金の高速化とコスト削減を目的に開発
ソラナ（SOL）	高速・低コストなブロックチェーンによる分散型アプリケーション（DApps）の開発環境を提供することを目的に開発

投資する銘柄を選ぶ際は、各仮想通貨（暗号資産）のプロジェクトが発行する「ホワイトペーパー」を読み、目的や技術的仕組みなどを把握することをおすすめします。

【2025年最新】今後が期待できるおすすめ仮想通貨4選

数ある仮想通貨（暗号資産）のなかから、今後の成長に期待できる銘柄を4選紹介します。

各仮想通貨（暗号資産）の概要
	ビットコイン （BTC）	イーサリアム （ETH）	リップル  （XRP）	ソラナ  （SOL）
シンボル	BTC	ETH	XRP	SOL
時価総額ランキング	1位	2位	3位	6位
時価総額	約344.9兆円	約81.1兆円	約26.9兆円	約19.6兆円
発行上限	2,100万枚	なし	1,000億枚 （すべて発行済み）	なし

ビットコイン（BTC）｜仮想通貨（暗号資産）の王様

ビットコインは、世界で最初に作られた仮想通貨（暗号資産）であり、2009年の登場から時価総額や価格、知名度で市場のトップに立ち続けています。

2025年9月18日時点の時価総額は約341兆9,006億円、1BTCの価格は約1,716万円であり、ほかの仮想通貨（暗号資産）と比較しても群を抜いた高さです。

先述のとおり、ビットコインは発行上限枚数が2,100万枚であり、約4年に1度のタイミングで供給量が半分になる半減期が訪れる仕様のため、希少性が高いという特徴があります。

2024年1月には、米国でビットコイン現物ETFが承認され、証券会社で投資できるようになったことで、機関投資家や個人投資家からの資金流入が期待できます。

どの仮想通貨（暗号資産）に投資すべきか迷うときは、まずビットコインに投資するとよいでしょう。

イーサリアム（ETH）｜DeFi・NFTの中心

イーサリアム（ETH）は、単なる決済手段にとどまらず、さまざまなサービスを動かすためのプラットフォームとしての役割を持つ仮想通貨（暗号資産）です。価格や時価総額はビットコインに次ぐ高さとなっています。

イーサリアムの最大の特徴は、契約内容を自動的に実行する「スマートコントラクト」という技術が搭載されていることです。

スマートコントラクトには、ブロックチェーン技術が用いられているため、プログラムの改ざんや取引の不正を防ぐことが可能です。

また、スマートコントラクトを基盤として、DeFi（分散型金融）やNFT（非代替性トークン）など新しいサービスが数多く生み出されています。

2024年5月には米国でイーサリアムの現物ETFが承認されたことで、機関投資家からの資金が流入しやすくなっており、さらなる成長が見込まれます。

リップル（XRP）｜国際送金の革命児

リップル（XRP）は、国際送金における「時間」と「手数料」の問題を解決するために開発された仮想通貨（暗号資産）です。

従来の国際送金は数日を要するのが一般的でしたが、XRPを利用すればわずか3〜5秒で完了できます。

また、日本円から米ドルなど異なる通貨を送金する際に1度XRPを仲介する「ブリッジ通貨」として機能させることで、為替手数料を大幅に削減することも可能です。

この高い性能から、すでに世界中の300以上の金融機関がリップル社の決済ネットワークに参加しており、日本においてもみずほ銀行や三菱UFJ銀行などが活用を発表しています。

金融機関との提携拡大に加え、経済成長が著しいアジア市場での普及が進んでいるため、今後の成長に期待できるでしょう。

ソラナ（SOL）｜イーサリアムキラーの筆頭

ソラナは、圧倒的な処理速度と低い取引手数料を武器に、「イーサリアムキラー」の筆頭として注目を集めるブロックチェーンプラットフォームです。

ソラナの特徴は、独自技術の「Proof of History （PoH）」により、高速処理を実現している点です。

1秒あたり数千件の取引を、1円未満の手数料で処理できる高いパフォーマンスを活かして、DeFiやNFTなど多くのプロジェクトがソラナで開発されています。

また、大手投資会社からの大規模な資金流入が続いているほか、ビットコインやイーサリアムに続いてソラナ現物ETFが承認されることへの期待も高まっており、今後さらなる成長が見込まれます。

仮想通貨投資を始める前に知っておくべき注意点

仮想通貨（暗号資産）投資を始める前に、以下の3つの点を押さえておくことが重要です。

必ず余剰資金で投資を行う

仮想通貨（暗号資産）への投資は、必ず余剰資金で行いましょう。

仮想通貨（暗号資産）は価格変動が激しく、生活に必要なお金を投じてしまうと、価格が下がった際に冷静な判断ができなくなり、大きな損失につながる危険性があるからです。

余剰資金の範囲で仮想通貨（暗号資産）に投資することで、短期的な価格の動きに一喜一憂することなく、長期的な視点でじっくりと資産を育てやすくなります。

信頼できる取引所を選ぶ

安全に仮想通貨（暗号資産）を取引するためには、暗号資産取引業者として認可を受けている国内の取引所に口座を開設することをおすすめします。

そのうえで、以下のような点を確認して、自身に合った取引所を選びましょう。

海外で運営されている取引所は、取扱銘柄が豊富であり、レバレッジ取引で預けた資金の100倍以上の金額を運用できるなどのメリットがありますが、日本の法律は適用されません。

「取引所の倒産が起きても資産が保護されない可能性がある」「ハッキングや詐欺のリスクが高い」などさまざまなデメリットがあります。

利益が出た場合は確定申告が必要

仮想通貨（暗号資産）の取引で生じた利益は所得税の課税対象です。そのため、利益が生じたときは原則として確定申告を行い、税金を納める必要があります。

仮想通貨（暗号資産）の取引において利益が確定したとみなされるのは、以下のようなケースです。

会社員や公務員など給与所得者の場合、給与以外の所得が仮想通貨（暗号資産）取引の利益を含めた合計が年間で20万円を超えると確定申告が必要です。

確定申告の義務があるにもかかわらず申告を怠ってしまうと、本来納めるべき税金に加えて、無申告加算税や延滞税といったペナルティが課せられる可能性があります。

仮想通貨（暗号資産）の取引で利益が生じたときは、翌年の2月16日〜3月15日（土日祝日によって前後）に必ず確定申告をしましょう。

【初心者でも安心】おすすめの仮想通貨取引所5選

どの仮想通貨（暗号資産）取引所で口座を開設するか迷う場合は、以下から選ぶのがおすすめです。いずれも金融庁の認可を受けており、セキュリティ対策にも力を入れているため、安心して利用できます。

初心者におすすめの仮想通貨取引所
	Coincheck	GMOコイン	bitFlyer	SBI VCトレード	bitbank
取扱通貨数	34銘柄	22銘柄	38銘柄	35銘柄	40銘柄以上
取引手数料（販売所）	無料（スプレッドあり）	無料（スプレッドあり）	無料（スプレッドあり）	無料（スプレッドあり）	無料（スプレッドあり）
取引手数料（取引所）	無料(BTCの場合)	Maker:-0.01%〜-0.03% Taker:0.05%〜0.09%	0.01～0.15%	Maker:-0.01% Taker:0.05%	Maker:-0.02% Taker:0.12%
入金手数料	銀行振込：無料 コンビニ入金/クイック入金:770円〜	無料	無料〜330円	無料	無料
出金手数料	407円	無料	220～770円（銀行・金額による）	無料	550～770円
最低取引量	0.001BTC以上かつ500円以上	0.00001BTC	販売所：0.00000001BTCかつ1円以上 取引所（BTC/JPY）：0.001BTC	0.00000001BTCかつ1円以上	販売所：0.00000001BTC 取引所：0.0001BTC
詳細	詳細	詳細	詳細	詳細	詳細
公式サイト	公式サイト	公式サイト	公式サイト	公式サイト	公式サイト

Coincheck（コインチェック）

GMOコイン

bitFlyer（ビットフライヤー）

SBI VCトレード

bitbank

仮想通貨（暗号資産）の投資を始める方法

仮想通貨（暗号資産）への投資は、以下の手順で始めることができます。

【Q&A】仮想通貨（暗号資産）の今後に関するよくある質問

最後に、仮想通貨（暗号資産）の今後に関してよくある質問に回答します。

仮想通貨（暗号資産）は今から始めても儲かりますか？

2025年9月現在から仮想通貨（暗号資産）の投資を始めても、儲かる可能性はあります。

仮想通貨（暗号資産）は株式や投資信託などの金融商品と比較して価格の変動が大きいという特徴があり、今後も価格が上昇するという意見も根強いです。

仮想通貨（暗号資産）に関連するニュースや経済の動向などを確認し、安値のときに購入して高値になったときに売却すると大きな利益を狙うことが可能です。

また、仮想通貨（暗号資産）を長期保有し、値上がりするまでじっくりと待ってから売却することで利益を得られる場合もあります。

ただし、仮想通貨（暗号資産）は価格が暴落するリスクもあるため、必ず生活に影響のない余剰資金で少額から投資を始めるようにしましょう。

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仮想通貨（暗号資産）に将来性はないのですか？

仮想通貨（暗号資産）には、価格変動の激しさやハッキング被害にあう可能性があるなどのさまざまな課題はありますが、それを上回る可能性を秘めています。

たとえば、ビットコインとイーサリアムに続いてほかの銘柄の現物ETFが承認されると、機関投資家からの資金流入が加速し、仮想通貨（暗号資産）の価格が上昇するかもしれません。

また、NFT（非代替性トークン）やDeFi（分散型金融）などブロックチェーンを活用したサービスの拡大による価格上昇も期待できます。

仮想通貨（暗号資産）が、決済や送金としての手段だけでなく、日常生活においてより身近で便利な存在になっていくことで、価値の上昇につながる可能性があります。

まとめ

ビットコイン現物ETFの承認による資金流入や、DeFi・NFTといったサービスの普及などにより、仮想通貨（暗号資産）は今後も成長が期待されています。

その一方で、価格変動の激しさやハッキングのリスク、各国の法規制の不透明さといった課題もあるため、必ずしも価格が上昇し続けるとは限りません。

これから仮想通貨（暗号資産）への投資を始めるのであれば、こうした将来性への期待と注意すべきリスクの両方をよく理解することが重要です。