結婚資金に必要な貯金額は？ 相場と上手にお金を貯めるコツ

長い人生を過ごすなかで素敵なパートナーと出会い、将来的に結婚を考えているカップルの方も多いのではないでしょうか。

そこで、気になるのが「結婚資金」です。結婚して一緒に暮らしていくには、二人でどれくらいの貯金が必要なのかは非常に大きな問題ですよね。

結婚資金というと「結婚式にかけるお金のこと」と思われがちですが、実はそれ以外の場面でもある程度の出費がともないます。

さまざまな統計データを用いながら、結婚に必要な貯金額の目安と、結婚資金を上手に貯金するコツをご紹介します。

結婚は人生における一大イベント。資金面が理由で思い残すことがないようにしっかりと貯金をして、最高の思い出を作りましょう。

結婚前の平均貯金額は男性156.6万円、女性186.7万円

はじめに、結婚前の平均貯金額からみていきます。

ブライダル総研の「ゼクシィ結婚トレンド調査2022」によると、結婚費用のための夫婦の貯金総額は平均296.9万円です。

夫婦の働き方や収入面に影響される部分もありますが、割合としては「200〜300万円未満（23.7％）」を貯金している夫婦世帯が最も多く、以降は「100〜200万円未満（22.0％）」「300〜400万円未満（19.0％）」と続きます。

※参考：結婚費用（結納、挙式、披露宴・ウエディングパーティー、二次会、新婚旅行）のための夫婦の貯金総額（結婚費用として貯金をしていた人／単一回答）全国（推計値）｜ゼクシィ結婚トレンド調査2022首都圏 33ページ｜ブライダル総研

また、総務省統計局の「2019年全国家計構造調査」を参照すると、男女別の平均貯金額は次のとおりとなっています。

男女別の平均貯金額
性別	男性	女性
30歳未満	156.6万円	186.7万円
30歳代	441.5万円	407.9万円
40歳代	864.6万円	799.7万円

内閣府が公表する「少子化社会対策白書（令和4年版）」によれば、2020年時点における平均的な初婚年齢は、男性が31.0歳、女性が29.4歳（※1）です。

初婚年齢の平均を鑑みると、結婚前の平均的な貯金額は、男性が約156.6万円、女性は約186.7万円であるといえるでしょう。

※1） : 第1-1-11図 平均初婚年齢と出生順位別母の平均年齢の年次推移｜3 婚姻・出産の状況 13ページ｜令和4年版 少子化社会対策白書 全体版（PDF）｜内閣府

ちなみに、金融広報中央委員会の「家計の金融行動に関する世論調査（令和4年）」によると、20歳代の単身世帯の平均貯金額は176万円、中央値は20万円となっています。

年齢別の平均貯金別（単身・二人以上世帯）
世帯	単身世帯		二人以上世帯
年齢	平均	中央値	平均	中央値
全年齢	871万円	100万円	1,291万円	400万円
20歳代	176万円	20万円	214万円	44万円
30歳代	494万円	75万円	526万円	200万円
40歳代	657万円	52.5万円	825万円	250万円

ここまでのデータをまとめると、結婚前の20歳代は平均150〜180万円の貯金があり、夫婦それぞれの貯金の大半を結婚資金に充てているものと考えられます。

結婚資金（婚約～新婚旅行）の金額は平均371.3万円

つづいて、婚約〜新婚旅行までのトータル費用としての結婚資金の平均額をみていきます。

「ゼクシィ結婚トレンド調査2022調べ」、「新婚生活実態調査2020（リクルートブライダル総研調べ）」によると、結婚資金の全国平均は約371.3万円です。

結婚資金の内訳と、その平均額は次のとおりとなっています。

冒頭でもお伝えした通り、結婚するための貯金というと「結婚式の開催費用」が連想されがちですが、実はそれ以外の場面でもある程度の貯金が必要です。

また、上記はあくまで一般的な一例であるため、カップルや夫婦の状況によって費用は大きく変動します。

結婚式の際にはご祝儀や親からの援助があることも多いため、全額を自己負担で賄うわけではありませんが、これらを考慮してもまとまった金額を貯金しておく必要性は高いといえるでしょう。

項目ごとに解説するので、結婚を検討中のカップルや夫婦の方々は、貯金をする際の参考にしてください。

結納式

結納式とは、結婚をする両家が共同で執り行う日本の伝統的な儀式のことです。

婚約（プロポーズ）は、当事者二人だけで結婚を約束することを指しますが、結納は当事者両家を含む形で、結婚を約束することをいいます。

結納式の一般的な例としては、結納金や結納品などの金品を形式に沿って両家で取り交わし、その後に両家で会食をする形で行われます。

2022年度の調査によると、結納式を行う場合の平均費用は約16.6万円（※1）となっていますが、結納式を行った夫婦は全体の9.4%（※2）しかおらず、結納を行う夫婦世帯は年々減少傾向にあるようです。

ちなみに、地域によって結納式の実施割合は大きく異なり、首都圏では7.8%に留まっている一方で、青森や秋田、岩手では約19.7%、九州では約19.4％の夫婦が結納式を行っています。（※3）

結婚をする際は、結納式の有無について、夫婦それぞれが自身の両親と相談しておくようにしましょう。

※1 : 食事を含めた結納式の費用（結納実施者のうち、金額回答者のみ／単一回答） | ゼクシィ結婚トレンド調査2022首都圏 49ページ｜ブライダル総研
※2,3 : 結納・両家の顔合わせの実施状況（全体／単一回答） | ゼクシィ結婚トレンド調査2022首都圏 45ページ｜ブライダル総研

両家顔合わせ

近年では、両家顔合わせという形で、結納式の代わりに食事会を行う夫婦も増えています。

ゼクシィ結婚トレンド調査2022によると、結納式を行った夫婦が全体の9.4%であるのに対し、顔合わせのみを行った夫婦の割合は約80.2%（※1）となっています。

また、2022年度の調査では、両家顔合わせを行った場合の平均費用は約6.6万円（※2）です。

食事をする費用としてはやや高めに感じるかもしれませんが、結納式を行う場合に比べると、結婚のための予算を抑えやすい項目といえます。

※1 : 結納・両家の顔合わせの実施状況（全体／単一回答） | ゼクシィ結婚トレンド調査2022首都圏 45ページ｜ブライダル総研
※2 : 食事を含めた両家の顔合わせの費用（両家の顔合わせ実施者のうち、金額回答者のみ／単一回答）地域別 全国（推計値）| ゼクシィ結婚トレンド調査2022首都圏 50ページ｜ブライダル総研

婚約・結婚指輪

婚約指輪の平均費用は約35.8万円、二人分の結婚指輪の平均費用は約26.1万円（※1）です。

婚約指輪（エンゲージリング）は、婚約の証として男性から女性に対して贈られるのが一般的で、ダイヤモンドなどの宝石があしらわれた豪華なデザインの指輪が浸透しています。

2022年度の調査では、婚約記念品として贈られたものとして「エンゲージリング（88.3％）」の割合が最も高くなっており、次点で「ネックレス（7.5%）」「時計（2.5%）」（※2）と続いています。

一方の結婚指輪は、結婚したことの証として二人が身に着けるための指輪で、日常的に用いられることからシンプルな見た目のデザインが好まれる傾向にあります。

同調査によれば、全国平均でおよそ98.6%（※3）の夫婦が結婚指輪を購入したと回答しており、約9割以上（※4）が「デザイン」を重視して結婚指輪を購入しているようです。

※1 : 結納・婚約～新婚旅行にまつわる金額 平均額一覧 | ゼクシィ結婚トレンド調査2022首都圏 39ページ｜ブライダル総研
※2 : 婚約記念品の品物（婚約記念品があった人／複数回答）| ゼクシィ結婚トレンド調査2022首都圏 67ページ｜ブライダル総研
※3 : 結婚指輪の有無（全体／単一回答）| ゼクシィ結婚トレンド調査2022首都圏 90ページ｜ブライダル総研
※4 : 結婚指輪を決定する際の重視点（結婚指輪購入者／複数回答）| ゼクシィ結婚トレンド調査2022首都圏 108ページ｜ブライダル総研

結婚式・披露宴

結婚式や披露宴の費用は、結婚資金のなかでも特に大きな割合を占める項目です。「ゼクシィ結婚トレンド調査2022調べ」によると、結婚式や披露宴の平均費用はおよそ303.8万円（※1）です。

前年度の結婚式・披露宴の平均費用は約292.3万円（※2）だったため、およそ10万円の費用が増えていることがわかります。

結婚式や披露宴の費用は、招待客の人数や会場の規模、衣装やギフト、コース料理のグレードによって大きく変動します。

また、2022年度の調査によると、衣装や料理、会場装飾などをランクアップしたことで、平均して見積もり時から約91.6万円（※3）も金額が上がったカップルも多いようです。

当事者やその家族はもちろん、招待客にも楽しんでもらいたいと思う夫婦がほとんどだと思いますが、そのためにはより多くの貯金が必要です。

ご祝儀や親からの援助があるケースも少なくありませんが、早いうちから計画的に貯金を行う必要があるといえます。

※1,2 : 結納・婚約～新婚旅行にまつわる金額 平均額一覧 | ゼクシィ結婚トレンド調査2022首都圏 39ページ｜ブライダル総研
※3 : 見積りより上がった金額（見積りより金額が上がった人のうち、金額回答者のみ／単一回答）| ゼクシィ結婚トレンド調査2022首都圏 214ページ｜ブライダル総研

新婚旅行

「ゼクシィ結婚トレンド調査2022調べ」によると、新婚旅行（ハネムーン）の平均的な費用は約29.6万円（※1）で、お土産代が平均4.3万円です。

新婚旅行に行った夫婦は約34.9%、行く予定の夫婦は約32.0%（※2）と回答しており、およそ7割の夫婦が新婚旅行を検討しています。

一方、コロナや物価上昇の影響を受けたためか、旅行先として海外を選んだ夫婦世帯は約4.6%（※3）に留まっており、9割以上は国内で新婚旅行を済ませているようです。

新婚旅行の考え方は夫婦それぞれで異なりますが、国内・海外の選択、ホテルのランクや部屋のグレード、宿泊日数によって、費用は大きく変動します。

また、今後の新生活でもさまざまな費用がかかるので、事前に旅行先を決めたうえで、計画的に貯金へ取り組むようにしましょう。

※1 : 結納・婚約～新婚旅行にまつわる金額 平均額一覧 | ゼクシィ結婚トレンド調査2022首都圏 39ページ｜ブライダル総研
※2 : 新婚旅行の実施状況（全体／単一回答）| ゼクシィ結婚トレンド調査2022首都圏 486ページ｜ブライダル総研
※3 : 旅行先（新婚旅行実施または申込み済み者／複数回答）| ゼクシィ結婚トレンド調査2022首都圏 488ページ｜ブライダル総研

新生活の費用

ブライダル総研の「新婚生活実態調査2020（リクルートブライダル総研調べ）」によると、結婚後の新生活を機とした生活準備費用は、平均して約59.0万円（※1）となっています。

インテリア・家具の平均購入金額として約31.5万円、家電製品の平均購入金額で約37.8万円（※1）となっていることから、結婚式や披露宴、新婚旅行後にもある程度の貯金が必要といえそうです。

ただし、家具や家電に関しては、これまでの生活で使っていたものを継続して利用することで費用を節約できます。

結婚資金を貯金するなかで優先度はそこまで高くありませんが、貯金を意識し始めた段階で、場合によっては家具や家電の買い替え費用がかかることを覚えておきましょう。

※1：結婚を機としたインテリア・家具購入実態 3・4・5ページ新婚生活実態調査2020｜ブライダル総研

結婚資金が不足する場合はどう補う？

結婚に必要な貯金額の目安について解説してきました。

極論、貯金がなくとも結婚をすること自体は可能ですが、人生の一大イベントのためにも早いうちから積極的に貯金をしておくことは非常に大切です。

とはいえ、日々の生活費も必要なことから、十分な結婚資金を貯金するのが難しい夫婦も多いことでしょう。

結婚資金が不足する場合の補填パターンとしては、主に次の3つが挙げられます。

これら3つの補填パターンの平均額をご紹介するので、万一のときの参考にしてください。

両親に援助してもらう

「ゼクシィ結婚トレンド調査2022調べ」によると、親・親族から結婚費用の援助を受けた夫婦は約76.9％となっており、援助額の平均は首都圏で約193.2万円です。（※1）

援助額の割合をみると、最も多いのは「100〜200万円（37.5％）」となっており、以降は「200〜300万円未満（25.8%）」、「100万円未満（19.3％）」です。（※2）

また、前年度の2021年度の平均的な援助額は首都圏で約192.5万円で、それ以前の平均額もおおよそ190万円前後となっています。

ただし、親・親族の経済的な事情から援助することが難しい可能性もあるため、その点を考慮して結婚資金を準備する必要があります。

※1 : 結婚費用（結納、挙式、披露宴・ウエディングパーティー、二次会、新婚旅行）に対する親・親族からの 援助有無（金額回答者のみ／単一回答） | ゼクシィ結婚トレンド調査2022首都圏 34ページ｜ブライダル総研
※2 : 結婚費用（結納、挙式、披露宴・ウエディングパーティー、二次会、新婚旅行）に対する親・親族からの 援助総額（結婚費用に対する親・親族からの援助があった人のうち、金額回答者のみ／単一回答）| ゼクシィ結婚トレンド調査2022首都圏 36ページ｜ブライダル総研

ご祝儀で補填する

「ゼクシィ結婚トレンド調査2022調べ」を参照すると、2022年度におけるご祝儀の総額は平均180.4万円（※1）です。

また、新郎新婦と招待客の関係性で分けた場合の、首都圏での一人あたりのご祝儀金額は、次のとおりです。

なお、結婚式場への支払いは前払いであるのに対し、ご祝儀を受け取れるのは結婚式当日以降となる点には気をつけましょう。

※1 : ご祝儀総額（ご祝儀制の披露宴・ウエディングパーティー実施者のうち、金額回答者のみ／単一回答） | ゼクシィ結婚トレンド調査2022首都圏 217ページ｜ブライダル総研

費用を抑える箇所を話し合う

どうしても十分な結婚資金を用意するのが難しい場合には、費用を抑える箇所を夫婦二人でしっかり話し合いましょう。

結婚式を挙げる際の費用は、衣装や料理のグレードはもちろん、招待客の人数や会場の規模によって大きく異なります。

たとえば、両親や親族以外の招待客を親しい友人のみに限定すれば、結婚資金を大きく抑えることができるでしょう。

また、会場の装飾や演出、ムービーなどを自分たちで手作りすることでも費用を節約できます。

当事者たちはもちろん、その家族や親族、友人にとっても思い出に残る一大イベントなので、予算を上手くやりくりしながら結婚の準備をすることが大切です。

結婚資金を上手に貯金するには？

結婚資金を上手に貯金するには、次の4つのポイントを押さえておきましょう。

これらのポイントは、結婚後の新生活においても役立つ内容です。

妊娠や出産、マイホームの購入など、二人にとって大きなライフイベントが起こる可能性もあるので、しっかり目を通しておくようにしましょう。

パートナーと目標貯金額を決める

結婚資金を貯金するには、事前にパートナーと目標貯金額についてよく話し合うようにしてください。

たとえば、現在の貯金が二人合わせて300万円、1年後に結婚式を挙げるためにあと120万円が必要な場合は、1ヶ月あたり10万円の貯金が必要と計算できます。

具体的な目標貯金額が決まっていれば、普段のお金の使い方を意識しながら、着実に貯金ができるようになります。

支出を見直してムダをなくす

貯金の目標額を決めたあとは、家計簿をつけて毎月の支出の見直しを行いましょう。支出の見直しを行うことで、ふとしたきっかけで無駄遣いしてしまうのを防ぐ効果も期待できます。

最近ではスマートフォンやパソコンで管理できる家計簿アプリも登場しています。なかには銀行口座やクレジットカードと連携させると、自動的に仕分けしてくれる便利な機能がついたサービスもあります。

毎月の家計管理ができる専用アプリとプリペイドカード機能が一体化した「B/43（ビーヨンサン）」やキャッシュカード・クレジットカード・デビットカード・ポイントカードが一体となった「Oliveフレキシブルペイ」は使った金額が自動的にアプリに反映されるので、家計管理が簡単にできます。

過去に家計簿をつけようと試みて挫折した経験がある方は、なるべく手間を掛けずに支出を管理することを心がけましょう。

特に、細かく仕分けしようとすると、途中で面倒に感じて断念してしまうことも多いので、「食費」「趣味」「生活費」などのようにざっくりと管理するのがおすすめです。

貯金専用の口座を作る

結婚資金を貯金する際には、生活用と貯金用で銀行口座を分けて管理することを心がけましょう。生活費と貯金をひとつの口座で管理していると、ついつい余分にお金を引き出してしまう恐れがあります。

緊急時を除き、貯金専用口座のお金には触れないようにしながら、普段の生活費を節約することに努めましょう。

先取り貯金を心がける

貯金専用の口座を作ったら、以降は「先取り貯金」を実践するようにしてください。先取り貯金とは、月末に余った分を貯金に回すのではなく、先に一定額を貯金に回してしまう貯金方法です。

先取り貯金を実践する際は、手取り収入の2〜3割を貯金用口座に入金するのがおすすめです。

たとえば、毎月の手取り収入が30万円の場合は6〜9万円を貯金するイメージです。

自分で口座を移すのが面倒に感じられる場合は、「積立定期預金」や「財形貯蓄制度」を利用すれば、自動的に先取り貯金ができるようになります。

ライフプランニングをする

ライフプランニングとは、将来起こりうるライフイベントや理想とする生き方・価値観を踏まえ、それに必要なお金を書き出した生活設計のことです。結婚資金だけでなくその先の将来についても見据えて今からでも備えておくといいでしょう。

ライフプランニングに記載される項目には、「ご自身や家族の年齢」「その年に予想されるライフイベント」「予算」が一般的で、長い人生の中で起こりうるライフイベントとそのタイミング、必要なお金などが一目でイメージできるようになります。

日本FP協会のHPでは、ライフプランニング表やキャッシュフロー表が作成できるツールが公開されています。しかし、FPなどお金の専門家に依頼すれば、ご自身の価値観や考え方も踏まえたライフプランニング表を作成してもらえるうえ、現状の課題や目的に合った解決策の提示も可能です。

「オカネコ」では、簡単な家計診断をしたあとコメント欄に「ライフプランニングをしたい」と記入すると、お金のプロからメッセージが届きます。そのままチャットで無料相談ができますので、ぜひお気軽に試してみてください。

結婚後におすすめの貯金方法

結婚後もパートナーとともに人生は続いていきます。その中で、出産費用、教育資金、マイホーム購入資金、老後資金…かかるお金を挙げればきりがなくなってしまいます。

結婚資金だけでなく、結婚後にもおすすめの以下の貯金方法をわかりやすく解説します。

投資信託

投資信託とは、ファンドマネージャーが投資家から集めた資金で運用を行い、その運用の結果によって配当金が得られる運用方法です。

少額から資産形成を開始できることに加え、さまざまな金融商品（株式や債券、不動産など）に分散投資を行うため、リスクを分散したうえで投資ができます。

運用先は自分自身で選ぶ必要がありますが、それ以降の運用はプロの専門家が代行してくれるため、共働き世帯や家事育児で忙しい子育て世帯の方に向いています。

なお、プロの専門家が運用を行うといっても相場によっては元本割れが発生する場合があります。また、投資信託を利用する際は毎月一定の運用コストが発生するので、それらの注意点を把握したうえで活用するようにしましょう。

株式投資

資産運用の王道ともいえる株式投資は、企業が発行する株式を購入し、売買益によるキャピタルゲインや株主への配当金（インカムゲイン）で利益を得る運用方法です。

従来の株式投資は、1単元の株式を購入するのに数十万円以上の投資資金が必要でしたが、最近では数万円から購入可能な「ミニ株」が登場しています。

証券会社に口座を開設して資金を入金し、自分が応援したい企業や利益が得られそうな企業の株式を購入すれば、すぐに株式投資を始められます。

ただし、株価は景気や企業の不祥事などで暴落してしまうリスクがあり、相場によっては元本割れが発生する場合があります。成長が見込める銘柄選びや、売買するタイミングなどをしっかり見極めることが大切です。

はじめはミニ株から株式投資に挑戦してみて、慣れてきたら徐々に本格的な株式投資に取り組んでいくのがよいでしょう。

NISA・つみたてNISA

NISA・つみたてNISAは、毎年決められた金額内の金融投資であれば、得られた利益が非課税になる税制優遇制度です。

それぞれに年間非課税枠と非課税保有期間が定められており、最大限に活用すれば600万〜800万円を非課税で運用できます。NISAとつみたてNISAの違いは、次のとおりです。

期間	2023年まで		2024年以降
区分	一般NISA	つみたてNISA	成長投資枠	つみたて投資枠
非課税保有期間	5年間	20年間	無期限化	無期限化
年間非課税枠	120万円	40万円	240万円	120万円
非課税保有限度額	–	–	1,800万円（成長投資枠は1,200万円まで）
投資可能商品	・上場株式 ・ETF ・公募株式投信 ・REIT等	・長期・積立・分散投資に適した一定の投資信託 （※金融庁への届け出が必要）	・上場株式 ・投資信託等	・長期・積立・分散投資に適した一定の投資信託 （※金融庁への届け出が必要）
払出し制限	なし
対象年齢	20歳（※2023年1月以降は18歳以上）	20歳※2023年1月以降は18歳以上	18歳以上	18歳以上

一般NISAは、年間120万円×最長5年間で最大600万円が非課税となります。一方つみたてNISAは、年間40万円×最長20年間で最大800万円が非課税で運用可能です。

これまでのNISA制度では、一般NISAとつみたてNISAが年単位の選択性とされており、両者の併用ができませんでした。

ですが、2024年以降は「令和5年度税制改正の大綱」により、NISA制度の根本的拡充・恒久化を目的に制度内容が大幅に改革され、両者の実質的な併用が可能となります。

また、非課税保有期間が無期限化され、年間非課税枠も大幅に拡大されたことで、これまで以上に大きなメリットのある資産形成の方法に生まれ変わります。

なお、現行のNISA・つみたてNISAの買付・積立投資は2023年で終了となりますが、2024年以降の新NISA制度とは別枠で非課税保有枠が継続されます。

2024年以降はこれまでのNISAやつみたてNISAの非課税保有枠を利用できなくなってしまうため、現行のNISA制度を活用していない方は、これを機に検討されることをおすすめします。

iDeCo

iDeCo（イデコ）は「個人型確定拠出年金」とよばれる制度で、老後を見据えた資産形成を目的とした運用方法です。

原則として60歳になるまで資産を引き出すことはできませんが、掛け金が全額所得控除の対象で、運用益が非課税になるなどの大きなメリットがあります。

また、60歳以降で資産を引き出す際にも所得控除が受けられるため、老後資金の貯蓄に備えながら税負担の軽減効果が期待できます。

なお、iDeCoの加入対象者は、国民年金の第1〜第3号被保険者や任意加入被保険者となっており、それぞれで拠出可能な限度額も異なる点にはご注意ください。

これまでのiDeCoは、「企業型DC（企業型確定拠出年金）」との併用ができませんでしたが、2022年の法改正に伴い、両者の併用が可能となりました。

より効率よく資産形成を行うことができるので、確定拠出年金制度を利用していない方は、ぜひ積極的にご活用ください。

参照 : iDeCo公式サイト

まとめ

ブライダル総研の「ゼクシィ結婚トレンド調査2022」によると、2022年度における結婚資金の全国平均は約371.3万円です。

また、結婚資金の一般的な金額は、次のとおりとなっています。

入籍をするだけならお金はかかりませんが、結婚式や指輪の準備費用、両家の顔合わせ費用や新婚旅行のことまで考えると、イメージするより多くの貯金が必要です。

長い人生のなかでも、結婚は非常に大きなライフイベントです。貯金が理由で思い残すことがないように、早いうちから計画的な貯金を始めていきましょう。