ペアローンにおすすめの住宅ローン6選！金利・手数料の比較とデメリットとは？

ペアローンとは、1つの物件に対して夫婦または親子の2人が契約者となる住宅ローンです。一般的にペアローンで購入した物件は、それぞれの借入額に応じた割合での共有保有となり、それぞれが債務者かつお互いが相手の連帯保証人になります。

ペアローンを使えばそれぞれの収入に応じた金額が借入可能なため、単独で住宅ローンを組むよりも借入額を増やせるのがメリットです。また、それぞれに住宅ローン控除を適用できます。

本記事では、ペアローンで借入するメリット・デメリットと、ペアローン借入が可能な住宅ローンがある金融機関、ペアローン以外に夫婦で住宅ローンを借りる方法として利用されている「収入合算」との違いを解説します。

ペアローンのメリットだけでなくデメリットや注意点も知りたい方、ペアローンで借入できる住宅ローンを探している方は、ぜひ参考にしてください。

ペアローンで借入するメリット・デメリット

ペアローンでの借入には、以下のメリット・デメリットがあります。

メリット1. 借入可能額が増える

ペアローンでは2人で1本ずつ、計2本の住宅ローンを組みます。それぞれの収入に応じて借入できるため、単独で住宅ローンを組むよりも借入額を増やすことが可能です。

例えば、夫の年収500万円、妻の年収500万円の夫婦において、どちらか単独で住宅ローンを組む場合、年収500万円をもとに借入可能額が決まります。

一方、ペアローンを利用すれば、夫と妻それぞれでローン審査や契約を行うため、単純計算で上記の場合の2倍相当の金額を借入可能です。

メリット2. 住宅ローン控除額が増える

住宅ローン控除は「住宅ローンの年末残高×0.7％」を税金から控除できる制度です。ただし、住宅ローン控除の対象となる借入限度額は住宅の環境性能等によって決まっているため、毎年の控除額には上限があります。

例えば、令和6年に入居する長期優良住宅・低炭素住宅を、子育て世帯・若者夫婦世帯が購入した場合の借入限度額は5,000万円で、毎年の控除額は最大35万円です。仮に住宅ローンの年末残高が8,000万円だったとしても、5,000万円を超える3,000万円の部分は住宅ローン控除の対象外のため、控除額は35万円となります。

しかし、ペアローンを利用すれば、それぞれが住宅ローン控除を申請できるので、世帯全体での住宅ローン控除額を増やすことが可能です。例えば、契約者それぞれに4,000万円の住宅ローン年末残高がある場合は、2人で計56万円の住宅ローン控除を受けられます。

※住宅ローン控除制度の要件は2025年4月時点の情報です。

デメリット1. それぞれに諸費用がかかる

住宅ローンを組むには、事務手数料や保証料、契約書の印紙代、抵当権設定費用などの諸費用がかかります。

事務手数料や保証料が借入額に対する定率で決まる住宅ローン（定率型）の場合は、ペアローンにしたからといって負担が増えるわけではありません。しかし、契約1本につき事務手数料や保証料が定額でかかる住宅ローン（定額型）の場合は、ペアローンにすると2本分の費用がかかります。

契約書の印紙代や抵当権設定費用については、ペアローンを利用すると2本分の諸費用が必要です。

デメリット2. どちらかに万が一があってもローンはゼロにならない

住宅ローンを組む際には団体信用生命保険（団信）に加入します。これにより契約者が死亡・高度障害状態になった場合は保険によって完済が行われ、住宅ローン残高はゼロになります。

ただし、一般的な団信でペアローンを組むと、どちらかに万が一があっても、ローン残高がゼロになるのは死亡・高度障害状態になったほうの契約だけなので注意が必要です。もう一方が契約している住宅ローンについては、その後も返済を続けなければなりません。

こうしたリスクが心配な場合は、どちらかに万が一があった場合に2人ともの住宅ローン残高がゼロになる「ペアローン向け連生団信 」を検討するとよいでしょう。もしくは、別途生命保険に加入して備える方法も有効です。

ペアローン以外に夫婦で住宅ローンを借りる方法

ペアローン以外に夫婦で住宅ローンを借りる方法は、「収入合算」があります。

収入合算とは、一定収入のある住宅ローン契約者の親族（夫婦や親子など）の収入を合算した金額をもとに住宅ローンの審査を行い、借入可能額を決める方法です。収入合算をすると、単独で住宅ローンを組むよりも借入可能額を増やせるメリットがあります。

ペアローンと収入合算の大きな違いは、住宅ローンの本数です。ペアローンは1物件に対して2人の契約者が1本ずつ、計2本のローンを組みますが、収入合算は1人が主契約者となり1本のローンを組みます。

なお、収入合算する場合、収入合算者は連帯保証人または連帯債務者にならなくてはなりません。

収入合算者を連帯保証人にする「連帯保証型」では、債務は主契約者が負いますが、返済が滞った際は連帯保証人に住宅ローンの返済義務が生じます。連帯保証人は団信加入や住宅ローン控除の適用ができません。

一方、収入合算者を連帯債務者にする「連帯債務型」の場合、連帯債務者も主債務者と同等の債務を負います。連帯債務型では2人ともが債務を負うため、それぞれに住宅ローン控除を適用することが可能ですが、連帯債務者は団信に加入できないのが一般的です。

ペアローンがおすすめな人の特徴

ペアローンがおすすめな人の特徴を紹介します。以下に当てはまる場合は、ペアローンを検討するとよいでしょう。

ペアローンを利用すれば、単独で住宅ローンを組むよりも借入可能額を増やせます。そのため、ペアローンは検討可能な物件の幅を広げたい人におすすめです。

また、不動産の相場が高い地域で住宅を購入する場合、単独での住宅ローン申込では審査が通らず、必要な金額を借入できない可能性もあるでしょう。そのようなときも、ペアローンを利用すれば住宅購入を断念せずに済むかもしれません。

ペアローンではそれぞれが1本ずつ住宅ローンを組むため、2人分の住宅ローン控除を利用できるのも大きなメリットです。住宅ローン控除の借入限度額を超える価格の住宅購入を考えている方は、ペアローンの利用を検討するとよいでしょう。

ペアローンで借入できるおすすめの住宅ローン（金融機関）6選

ペアローン借入が可能な金融機関から、おすすめの住宅ローン6選を紹介します。

イオン銀行

住信SBIネット銀行

auじぶん銀行

SBI新生銀行

みずほ銀行

ソニー銀行

ペアローンを組む際の注意点

ペアローンには通常の住宅ローンにはない注意点があります。ペアローンを組む際は、以下を踏まえて検討しましょう。

贈与税がかかるパターンを考慮する

住宅ローンの契約者以外の人が返済を代わりに行うと、贈与税の課税対象となるため注意が必要です。

夫婦でペアローンを組み、残債が夫3,000万円、妻2,000万円のケースで考えてみましょう。

例えば、ペアローンから夫の単独名義の5,000万円の住宅ローンに借り換えた場合、夫が新たに契約する住宅ローンで夫と妻のローンを一括返済します。そのため、夫から妻へ2,000万円の贈与があったとされ、妻に贈与税が課税されます。

そのほか、妻のローンを夫の資金で繰り上げ返済した場合もその金額が贈与とされ、年110万円を超える場合（その他の贈与無し）は妻に贈与税が課税されます。

片方の収入が減る可能性を考慮する

ペアローン契約者の片方の収入が減ったとき、もう片方の収入でローン返済を行うと、先述のとおり贈与税の課税対象となります。

そのため、ペアローンを組む際は、片方の収入が減る可能性を考慮することが大切です。

例えば、夫婦でペアローンを組む場合、返済途中で子どもが生まれ、産休・育休の取得により収入が減ることも考えられるでしょう。

片方の収入減が予想されるなら、収入が減っても返済できる借入額でペアローンを組むか、ペアローンをやめて単独名義での住宅ローンを検討するのが無難です。

離婚時のことを話し合っておく

ペアローンで購入した物件は、それぞれの借入額に応じた割合での共有保有となります。そのため、離婚時の扱いを話し合っておくことが重要です。

離婚時に物件を売却する場合、買値よりも高く売却できればいいのですが、そうでなければ残債が残るため、売却は難しくなるでしょう。

物件を売却せず片方が住み続ける場合、住んでいないほうにも返済義務が残ります。単独名義の住宅ローンに借り換える場合は、単独の収入で再度審査を受ける必要があり、審査が通るかどうか注意が必要です。

こうした離婚時のリスクも踏まえたうえで、ペアローンの利用を検討しましょう。

ペアローンに関するよくある質問

ペアローンに関するよくある質問に回答します。

Q1. ペアローンの負担割合はどのように決めるの？

ペアローンの負担割合は、夫婦や親子で話し合って決めましょう。たとえペアローンの相手でも、契約者以外の人が返済を代わりに行うと、贈与税の課税対象となるため注意が必要です。

それぞれの収入や資産をもとに、返済に無理が生じない負担割合を検討しましょう。

Q2. ペアローンの支払中に産休・育休に入ったらどうなるの？

ペアローンの支払中に産休・育休に入っても、ローン返済は続きます。また、産休・育休で収入がなくなり所得税・住民税が発生しなくなった場合、住宅ローン控除を利用するメリットはありません。

そのため、産休・育休に入っても返済に困らない借入額を設定する、多めに貯蓄するなどの対策が必要です。

まとめ

ペアローンを利用すれば、1つの物件に対しそれぞれの収入に応じた金額が借入可能なため、単独の住宅ローンよりも借入額を増やせます。そのためペアローンは、検討可能な物件の幅を広げたい方、単独では借入が厳しい高額物件を購入したい方におすすめです。

また、ペアローンではそれぞれが1本ずつ住宅ローンを契約するため、住宅ローン控除もそれぞれに申請できます。住宅ローン控除の借入限度額を超える価格の住宅購入を検討している方は、ペアローンを利用すれば住宅ローン控除を最大限利用できるのがメリットです。

ただし、ペアローンは借り換えや繰り上げ返済によって贈与税がかかる可能性や、片方の収入減、離婚により返済に困るリスクもあります。ペアローンの仕組みを理解したうえで、お互いによく話し合い、返済に無理のない金額を借り入れるよう心がけましょう。