【やばい】投資信託はやめたほうがいいの？デメリットや損する確率を教えて！

投資信託は、投資家から集めた資金をファンドマネージャーが投資家に代わって運用してくれる投資手法です。

投資のプロが代わりに運用を行ってくれるため、投資経験が少ない方にとって非常に魅力的な運用方法と言えます。

一方、資産運用に取り組んでいる人の中では「投資信託はやめたほうがいい」と言われることも多く、その理由を知りたい投資初心者の方も多いのではないでしょうか。

そこで本記事では、投資信託はやめたほうがいいと言われる理由、投資信託に挑戦しないほうが良い人の特徴について解説します。記事の後半では、反対に投資信託がおすすめな人の特徴と、成功するためのコツや注意点を解説するので、投資信託を前向きに検討中の方もぜひ参考にしてください。

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投資信託はやめたほうがいいと言われる4つの理由

投資信託はやめたほうがいいと言われるのには、以下の4つの理由が挙げられます。

それぞれの理由についてわかりやすく解説します。

1. 元本割れのリスクがある

冒頭でもお伝えした通り、投資信託は投資家から集めた資金をプロのファンドマネージャーが投資家に代わって運用を行ってくれる運用手法です。

投資対象は国内株式や債券、外国株式など多岐に渡り、金融市場で常に取引が行われているため、投資信託で運用される商品には常に値動きがあります。

プロが運用を代わってくれるとは言え、投資の世界で確実に利益を得ることはプロのファンドマネージャーでも難しく、必ずしも利益を得られるわけではありません。

さらに、元本保証がされているわけではないので、運用成績によっては損失が発生する可能性もある点に注意が必要です。

銀行預金なら元本保証があることに加え、金融機関が破綻した場合でも「預金保険制度」により、1金融機関ごとに「元本1,000万円まで」と「破綻日までの利息等」が保護されています。

その点で比較すると、投資信託には常に元本割れのリスクがついて回るので、絶対に損をしたくないと考えている方には不向きと言えます。

2. 運用コストが発生する

投資信託は、運用の際に様々なコストが発生します。

この中で特に大きなコストとなるのが「信託報酬」です。

信託報酬は、投資信託の運用期間中、1日あたりで発生し続ける手数料のことを指します。

すなわち、投資信託での運用期間が長くなるほど、投資家が負担する信託報酬も大きくなります。

また、途中換金をする際にも「信託財産留保額」として手数料が発生するので注意が必要です。

これらの費用については、投資信託の商品詳細や目論見書などに必ず記載されているので、事前に確認しておく必要があります。

3. 短期間で利益が得られるわけではない

投資信託は、短期間で利益が得られる投資手法ではありません。

上述の通り、投資信託で運用を続けるには様々なコストが発生します。

そのため、投資信託で利益を得るには「運用商品の値上がり益－運用コスト」が黒字にならなければなりません。

値上がり益よりも運用コストが高くなってしまうと、いわゆる「手数料負け」となってしまい、利益を得るどころか逆に赤字となってしまいます。

投資信託の基本的な考え方は長期間における分散投資なので、利益を得られるまでには、一般的には数年から数十年程度の時間がかかります。

長い時間をかけて着実に資産を増やしていく運用方法なので、短期間で利益を得ようと考えている方に投資信託はおすすめできません。

4. 投資をしている実感が湧きづらい

投資信託はプロのファンドマネージャーが運用を行うため、投資知識に乏しい初心者の方でも取り組みやすいことがメリットです。

一方、自分が投資をしていることを実感しづらいことがデメリットで、投資の実感が湧かないと学習意欲も低くなり、投資に対する知識や経験がなかなか身につかないことも考えられます。

他の手法で資産運用に挑戦する際にも必ず役立つので、投資初心者の方は投資信託で自分の資産の増減を確認しながら、少しずつ資産運用の勉強を始めていきましょう。

投資信託で損する確率は？

投資信託は、株式投資やFXなどと比較して、以下の理由から大きな損失が出にくい運用手法と言われています。

一方、金融庁が公開する「家計金融資産の現状分析」における平成29年2月24日の説明資料によると、国内外の株式・債券に分散投資した場合の収益率の分布は以下の通りとされています。

画像引用：説明資料（平成29年2月24日）｜金融庁

上記の算出結果を参照すると、運用商品の保有期間が5年間の場合は、10%超の確率で元本割れが発生するリスクが示唆されています。

一方、保有期間が20年間の場合、投資収益率は2〜8%程度に収まっており、複数の商品に分散投資を行う投資信託も同様に、損失が出る確率は非常に低いものと考えられます。

とはいえ、投資信託における過去の運用実績を振り返ってみると、2000年のITバブル崩壊に始まり、2001年の同時多発テロや2008年のリーマン・ショック、2020年のコロナショックなど、およそ10年周期で投資信託の暴落も発生しています。

長期間における分散投資では損失が発生する確率は低いと考えられていますが、市場全体が暴落するような大事件が発生した際には、その影響が投資信託にも及ぶ可能性が高いということを覚えておきましょう。

投資信託に投資しない方がいい人の特徴

ここまで「投資信託はやめたほうがいい」と言われる4つの理由を解説しました。

この項目では、投資信託に投資をしないほうがいい人の特徴について解説します。

収入や貯蓄が少ない人

投資信託を始めとする資産運用は、生活資金を除いた余剰資金で取り組むことが大前提です。

将来を見据えた貯蓄のために現在の生活が疎かになっては元も子もありません。

また、生活費の捻出のために運用を途中でやめてしまうと、長期投資による複利効果も得られなくなり、場合によっては手数料負けで赤字を出すことになってしまいます。

収入や貯蓄が少ない人は、投資信託で資産運用を始めるよりも先に、0→1の資産を作るための「資産形成」に努める必要があります。

資産形成を行うには、自動的に貯蓄用口座へお金が送金される「先取り貯蓄」を実践するのがおすすめです。

先取り貯蓄の代表例としては、勤務先の財形貯蓄制度や確定拠出年金の他、積立定期預金や貯蓄型保険を活用する方法が挙げられるので、ぜひ実践してみてください。

短期投資が目的の人

先にも述べた通り、投資信託で利益を得るには長い時間が必要です。

短期間で利益を得ようとしている人や短期売買が目的の人は、投資信託ではなく株式投資やFXなどのデイトレードを行うのが良いでしょう。

ただし、短期売買で利益を得るのはプロの専業投資家でも難しく、場合によっては大きな損失を抱えることにもなりかねません。

必要な金額にもよりますが、短期間で一定の資金が必要な場合は、副業や短期バイトをしたほうが着実です。

投資経験が少ない方や完全に初心者の方は、ゆっくりと焦ることなく、着実に貯蓄を増やしていく長期・積立・分散投資を意識することを心がけましょう。

価格変動に敏感な人

投資信託を始めとした金融商品は、市場で日々取引が行われているため、常に値動きがあります。

右肩上がりで収益が増えていけば嬉しいものですが、価格は上下に変動するため、時には損失が発生することもあるでしょう。

そのような価格変動に耐えられず、少しの利益が出た時点で売却を急いでしまうと、長期投資で期待できたはずの複利効果も得られなくなってしまうので、投資信託には不向きと言えます。

投資信託で資産を増やすにはある程度の時間が必要で、その間は常に値動きがあることをしっかりと理解しておきましょう。

投資信託にメリットを感じる人の特徴

投資信託の特徴から、以下に該当する方には大きなメリットがあると考えられます。

少額から始められる資産運用に挑戦したい初心者

投資信託は、多くの投資家から少額ずつの資金を集めて、多額のファンドへ投資できることも魅力のひとつです。

証券会社によって最低投資金額は異なりますが、たとえば、SBI証券なら最低100円から投資信託を購入できるので、少額から資産運用に挑戦したい方にはうってつけのサービスといえます。

また、投資信託はひとつの商品を購入すれば自然と分散投資ができるので、リスク分散の観点でも非常に優れている運用手法です。

まとまった資金がない方やいきなり多額の資金を投資するのに不安がある方は、まずは投資信託で徐々に資産運用に慣れていくのが良いでしょう。

投資に興味があるもののまとまった時間が取れない人

投資に興味があるものの、仕事や家事育児で忙しく、まとまった時間が取れない方には、運用をする際の諸々の手間を代行してくれる投資信託が向いています。

上述の通り、投資信託は投資家から集めた資金を元手にして、投資家に代わってファンドマネージャーが運用を行います。

また、資産運用で得られた利益には税金が課せられますが、税金関連の処理や手続き方法については証券会社や金融機関が代行してくれるケースも少なくありません。

特に投資初心者の方は、資産運用を始めたいと思っても「何がわからないのかわからない状態」という方も多いので、投資信託から始めて少しずつ投資知識を身に着けていきましょう。

投資信託を始める前に知っておきたい注意点とコツ

この項目では、これから投資信託を始めようと考えている方に向けて、失敗しないための注意点と成功するためのコツを解説します。

投資信託の目標額と目的を明確にする

投資信託を始める上で大切なことは、投資信託で目指す目標額と目的を明確にしておくことです。

目標額と目的が定まっていれば、ゴールから逆算して1カ月でどれくらいの収益を得る必要があるかを計算できます。

ゴールが明確になっていれば、運用中の誘惑に負けて途中換金をしてしまうリスクも減らせます。

また、ゴールを達成するためにはどのような投資信託を購入する必要があるかなど、投資に必要な考え方を学ぶ絶好の機会でもあるので、必ずゴールを設定してから投資信託を購入するようにしてください。

手数料や信託報酬の安い証券会社を選ぶ

投資信託は様々な証券会社で購入できますが、その際に発生する手数料と信託報酬は証券会社や商品によって大きく異なります。

先にも述べた通り、投資信託の運用期間中は必ず信託報酬を支払い続ける必要があるので、なるべく手数料や信託報酬が安い証券会社を選ぶことを心がけましょう。

なお、手数料や信託報酬は実店舗のある店頭証券（対面証券）よりもネット証券のほうが割安です。

ネット証券の中でも「SBI証券」と「楽天証券」は手数料が安い上に取扱銘柄が豊富で、多くの投資家から高い人気を博しているのでおすすめです。

過去の運用実績もあわせて確認する

投資信託を始める際は、手数料や信託報酬を調べるのにあわせて、過去の運用実績についても確認しておきましょう。

一般的に、投資信託における「良いファンド」とは、運用期間が長く成績も良好なファンドのことを指します。

純資産総額が順調に増えているファンドであれば、上手く運用が続けられており、将来的に利益を得られる可能性が高くなります。

なお、好景気の際にはほとんどのファンドの成績が良くなるので、景気が悪い時期の運用成績を見比べることが良いファンドを見分けるコツです。

過去の運用実績は投資信託説明書（交付目論見書）に記載されているので、投資信託を購入する際は必ず確認しておきましょう。

投資対象の特徴を勉強する

投資信託を購入する際の指標は個人の考え方によって様々ですが、投資対象となる運用商品の特徴を理解しておくと、自分に合った商品を選びやすくなります。

一般的な例を挙げると、金融商品の中でも株式はハイリスク・ハイリターンで、大きな利益を得られる可能性がある一方で、大きな損失を被るリスクもあります。

片や債券などの比較的リスクが低めの商品を組み合わせて保有しておけば、仮に株式で損失が発生した場合でも、債券はその影響を受けずに済むことが考えられます。

投資信託はプロのファンドマネージャーに代行してもらうとはいえ、リスク分散にも役立つので、運用商品の特徴については必ず勉強するようにしましょう。

まとめ

投資信託は、複数の投資家から集めた資金を元手に、ファンドマネージャーが代わりに運用を行ってくれます。

投資家は運用成績に応じて配当を得られますが、以下の理由から「投資信託はやめたほうがいい」と言われることがあります。

元本割れのリスクや運用コストの支払いなどの金銭的な負担に加え、利益を得るためには長期間の分散投資が必須であることから、投資信託をおすすめしない人が多いのは事実です。

一方、仕事や家事育児で忙しい方や、資産運用に興味がある方にとっては、運用や税金関連の処理を代行してもらいながら、間近で資産運用について学ぶチャンスとも言えます。

投資信託は一長一短の特徴がある運用手法なので、それらをしっかりと理解した上で、自分に合っていると判断できた場合に挑戦してみてください。