おすすめの貯金方法6選！ まずやるべき貯蓄のやり方とポイント

老後2,000万円問題や人生100年時代の到来、平均寿命の延伸化など、長い人生を過ごすうえでお金に関する悩みは尽きません。

お金の悩みを解決するためには、現役世代の今のうちから、将来を見据えた貯金活動に取り組んでおく必要があります。とはいえ、これまでに何度も取り組もうとしたものの、貯金が長続きせずに失敗してしまった方も多いのではないでしょうか。

貯金を成功させるには、毎月余ったお金を貯金にまわすのではなく、確実に貯金できる方法として「先取り貯金」を意識することが大切です。

なお、金融広報中央委員会の「家計の金融行動に関する世論調査（令和4年）」によると、世帯別の平均貯金額（中央値）は二人以上世帯で約400万円（※1）、単身世帯で約100万円とされています。（※2）

ご自身の貯金額と比較して、将来が不安に感じる方は、ご紹介する「効率よく貯金をするためのポイント」や「貯金額を増やすおすすめの方法」を参考にしてみてください。

参照※1 : 家計の金融行動に関する世論調査[二人以上世帯調査] 令和４年調査結果 各種分類別データ シート4｜知るぽると 金融広報中央委員会
参照※2 : 家計の金融行動に関する世論調査［単身世帯調査］ 令和４年調査結果 各種分類別データ シート4｜知るぽると 金融広報中央委員会

【年代・世帯別】みんなの平均貯金額

まずは、二人以上世帯と単身世帯、それぞれの年齢別平均貯金額からみていきます。ご自身の年齢や貯金額と照らし合わせて、他の世帯がどれだけの貯金をしているのかを確認しましょう。

なお、ここでは金融広報中央委員会の「家計の金融行動に関する世論調査（令和4年）」を参照しますが、データをみるうえで大切な「平均値」と「中央値」の違いが以下のとおりです。

平均値は、複数の数を均等にしたときの値ですが、一部の高所得者層のデータによって、私たちのイメージする「平均」とは大きなズレが生じてしまう場合があります。

一方、中央値とは、数を小さい順に並べた場合にちょうど中央にくる値で、現実的な平均貯金額として近しいデータといえます。ご自身の貯金額と照らし合わせる際は、平均値よりも中央値を参考にすることをおすすめします。

それでは、二人以上世帯の年代別平均貯金額からご覧ください。

二人以上世帯の年代別平均貯金額
年齢別	全国	20代	30代	40代	50代	60代	70代
総数	5,000世帯	171世帯	648世帯	1,052世帯	1,024世帯	1,022世帯	1,083世帯
金融資産非保有	23.1%	35.7%	23.9%	26.1%	24.4%	20.8%	18.7%
100万円未満	9.2%	19.9%	13.4%	11.1%	9.3%	6.1%	5.9%
100～200万円未満	6.4%	9.4%	10.3%	7.2%	5.8%	5.5%	4.1%
200～300万円未満	4.5%	8.8%	6.9%	5.4%	4.2%	3.3%	2.8%
300～400万円未満	4.8%	7%	6.3%	5.5%	5.1%	3.2%	4%
400～500万円未満	3.2%	1.8%	3.5%	4.2%	3.2%	3.4%	2.2%
500～700万円未満	6.9%	7.6%	9.4%	7.9%	5%	5.3%	7.5%
700～1,000万円未満	6.4%	3.5%	7.3%	7.3%	5.7%	6.1%	6.5%
1,000～1,500万円未満	8.3%	2.3%	6.6%	7.4%	8.8%	8.6%	10.3%
1,500～2,000万円未満	5.2%	0%	3.5%	3.8%	6%	5.7%	7.1%
2,000～3,000万円未満	7%	0%	3.9%	5.2%	7.2%	8.8%	10%
3,000万円以上	11.7%	1.2%	2.2%	4.9%	10.8%	20.3%	18.3%
無回答	3.4%	2.9%	2.6%	3.8%	4.6%	2.9%	2.7%
平均	1,291万円	214万円	526万円	825万円	1,253万円	1,819万円	1,905万円
中央値	400万円	44万円	200万円	250万円	350万円	700万円	800万円

上記のデータをみると、平均値・中央値ともに20歳代が最も少なく、以降は年齢を重ねるにつれて貯金額が増えていくことがわかります。

特に、30歳代になると将来的に子どもが生まれる可能性があることや、マイホームの購入費用など、将来に備えて貯金を意識し始める世帯割合が増える傾向にあります。

そのため、20歳代に比べると、30歳代に突入することで中央値は大きく伸びていることが伺えます（20歳代44万円 → 30歳代200万円）。

続いて、単身世帯のデータについてもみていきましょう。

単身世帯の年代別平均貯金額
年齢別	全国	20代	30代	40代	50代	60代	70代
総数	2,500世帯	549世帯	324世帯	324世帯	366世帯	439世帯	498世帯
金融資産非保有	34.5%	42.1%	32.4%	35.8%	39.6%	28.5%	28.3%
100万円未満	13.4%	22.6%	18.5%	14.8%	11.5%	8%	5.2%
100～200万円未満	7%	11.5%	8.6%	5.9%	5.5%	5.7%	4%
200～300万円未満	5%	6.4%	5.6%	4.9%	4.4%	4.3%	4.2%
300～400万円未満	4.5%	4.6%	5.2%	6.2%	3%	3.6%	4.6%
400～500万円未満	2.6%	2.6%	2.5%	2.8%	1.9%	2.7%	3%
500～700万円未満	5.4%	3.6%	7.1%	2.8%	3%	6.2%	8.8%
700～1,000万円未満	4%	2.6%	3.7%	3.1%	5.5%	4.6%	4.8%
1,000～1,500万円未満	4.8%	1.1%	4.6%	7.7%	4.6%	6.6%	5.6%
1,500～2,000万円未満	3.3%	0.4%	3.7%	2.5%	4.1%	3.6%	5.8%
2,000～3,000万円未満	4.4%	0.4%	2.5%	4%	4.1%	6.8%	8.2%
3,000万円以上	8.8%	0.5%	2.8%	5.9%	9.6%	16.9%	16.1%
無回答	2.4%	1.8%	2.8%	3.7%	3.3%	2.5%	1.2%
平均	871万円	176万円	494万円	657万円	1,048万円	1,388万円	1,433万円
中央値	100万円	20万円	75万円	52.5万円	52.5万円	300万円	485万円

二人以上世帯と同様で、単身世帯においても、20歳代の平均値・中央値が最も少ない結果となりました。

一方、中央値に関しては50歳代になるまで100万円を超えておらず、二人以上世帯に比べてそこまで貯金に重きを置いていない世帯が多いことがわかります。

また、単身世帯では全年齢で金融資産非保有世帯の割合が高く、ほとんどの年代で3割程度、20歳代にいたっては4割以上の世帯が貯金ゼロの状態で暮らしています。

【世帯別】貯蓄の保有額内訳

貯金額だけでなく、世帯別の貯蓄の保有額内訳についても確認しましょう。

【世帯別】貯蓄の保有額内訳
種類	二人以上世帯	単身世帯
金融資産保有額	1,291万円	871万円
預貯金 ※（）内は預貯金のうち定期預金	562万円（285万円）	370万円（187万円）
金銭信託	15万円	8万円
生命保険	154万円	82万円
損害保険	19万円	10万円
個人年金保険	78万円	55万円
債券	46万円	45万円
株式	261万円	172万円
投資信託	111万円	97万円
財形貯蓄	29万円	11万円
その他金融商品	16万円	21万円

二人以上世帯、単身世帯のどちらにおいても、貯金の保有額内訳で最も多いのは「預貯金」です。そのうちの5割以上は「定期預金」で貯金されており、現金で貯金を持つ世帯が多いことが伺えます。

また、どちらの世帯も生命保険や損害保険などの保険商品で100万円以上を貯蓄しており、保障を備えながら貯金に取り組んでいる世帯も多いようです。

確実に貯蓄ができる先取り貯金がおすすめ

先取り貯金とは、収入を得たタイミングで先に一定額を貯金に回し、残った分のお金で生活するという貯蓄方法です。

たとえ手元のお金を使い切ってしまっても、先に一定額を貯金へ回しているため、確実に貯金をすることができます。先取り貯金を実践するためには、主に次の4つの方法が挙げられます。

これまでに貯金を継続できずに断念してしまった方は、ぜひ参考にしてみてください。

積立貯金用口座を作成する

積立定期預金とは、契約時に定めた期間中、毎月一定額を普通預金口座から振り替えることで、自動的に積立預金ができる仕組みのことです。

通常の定期預金は、その都度、一括で現金を預け入れることになりますが、積立定期預金は自動的に積み立てられるので、手間を掛けずに先取り貯金を行えます。

一般的な積立定期預金の契約期間は、6ヶ月以上5年以内とされている銀行が多く、普通預金に比べて金利がやや高めに設定されています。

ただし、昨今の日本では超低金利状態が続いており、普通預金より金利が高いとはいえ、その差額は雀の涙程度しかありません。そのため、金利の高さを目的にするより、将来を見据えた貯金の自動化ができる点に重きを置いて、積立定期預金を利用するのがよいでしょう。

財形貯蓄制度を活用する

財形貯蓄制度とは、勤務先の給料から一定額を天引きする形で、企業が提携する銀行口座へ自動的に貯金できる制度です。

毎月の給与から自動的に貯金ができるため、事前に手続きを済ませてしまえば、その企業で働き続ける限りは自動的に貯金できるようになります。

財形貯蓄制度では、貯金の目的によって「住宅用」「年金用」「その他」の3つに分類されます。分類によっては税負担の軽減効果が期待でき、住宅ローン融資が受けられるなどのメリットもあります。

会社の給与から自動的に天引きする形で自動的に貯金ができるので、手元にお金があるとついつい使い込んでしまう方にはおすすめの制度です。

投資信託を活用する

投資信託は、投資家から集めた資金をファンドマネージャーが運用し、その運用で利益が出た場合に配当金が受け取れる運用方法です。少額から資産形成を開始できるうえ、毎月一定額を積み立てる形で先取り貯金としても活用できます。

また、プロの専門家が投資家の代わりに運用を行うため、自分で売買のタイミングを判断しなくてよかったり、分散投資でリスクを回避しやすかったり、さまざまなメリットがあります。

一方、プロの専門家が代わりに運用を行うとはいえ、元本保証がされているわけではないので、場合によっては損失が出る可能性も考えられます。

ある意味でプロの専門家に運用を委託する形となるため、さまざまな運用コストがかかる点にも注意が必要です。さらに、運用先を選ぶためにはある程度の金融知識が必要となるため、事前に知識を身に着けておく必要があります。

貯蓄型保険を活用する

貯蓄型保険は「積立保険」ともよばれ、将来的に払い込んだ保険料が返ってくる可能性がある生命保険のことを指します。簡単にいえば、保険会社に対して、毎月の保険料という形で貯金をしていくイメージです。

具体的には、次のような保険商品が貯蓄型保険とよばれています。

これらの保険商品は、満期を迎えた際に「満期保険金」、解約時には所定の返戻率を乗じた「解約返戻金」が支払われる場合があります。万一の保障を兼ね備えつつも、将来を見据えた貯金活動を同時に取り組めるのです。

昔は払い込んだ保険料以上の金額が支払われるケースもありましたが、昨今では解約返戻率が見直されており、場合によっては元本割れを起こす可能性が考えられます。

また、一般的な掛け捨て型保険に比べて、貯蓄性があることから毎月の保険料は割高に設定されています。

万一のときの保障を兼ね備えながら、将来を見据えた貯金を両立できる点が特徴なので、毎月の家計収支とのバランスを考慮しながら検討するようにしてください。

効率良く貯金するための4つのポイント

効率よく貯金するには、次の4つのポイントを抑えておきましょう。

ポイント1. 貯金の目的を明確にする

効率よく貯蓄をするには、何のために貯金をするのか目的を明確にしましょう。金融広報中央委員会の「家計の金融行動に関する世論調査（令和4年）」によると、世帯ごとの金融資産保有目的の割合は、次のとおりです。

貯金の保有目的
保有目的		二人以上世帯	単身世帯
病気や不時の災害への備え		46.7%	40.3%
こどもの教育資金		20.6%	1.2%
こどもの結婚資金		3.7%	0.8%
住宅の取得または増改築などの資金		8%	4%
老後の生活資金		59.2%	48.6%
耐久消費財（家電・家具・自動車など）の購入資金		10.9%	9%
旅行、レジャーの資金		17.1%	16.5%
納税資金		2.8%	3%
遺産として子孫に残す		5.4%	3.1%
とくに目的はないが、金融資産を保有していれば安心		16.5%	26.2%
その他		9.5%	17.5%

二人以上世帯、単身世帯どちらにおいても、老後の生活資金を目的に貯金をしている世帯が多いようです。また、二人以上世帯は病気やケガ、子どもの教育資金など、家族のことを踏まえて貯金に取り組んでいる世帯が多い傾向にあります。

一方、単身世帯も病気やケガに備えて貯金をしている世帯数は多いですが、次点で、特に目的を持たずに貯金をしている世帯数が多いとわかります。貯金の具体的な目的を決めきれない方は、上記のデータを参考にしてみてください。

ポイント2. ライフプランを立てて目標額を設定する

効率よく貯蓄をするためには、今後のライフプランを立てて目標額を設定しましょう。

大まかなライフプランを立てることで、そのイベントで必要な金額から逆算して、毎月の貯金額を計算できるようになります。ライフプランを立てる際は、以下でまとめたライフイベントの一例と必要な金額の目安を参考にしてみてください。

ポイント3. 金利の高い銀行を選ぶ

効率よく貯蓄をするためには、金利の高い銀行を選ぶことも大切です。特に、一般的なメガバンクや都市銀行よりも、ネット銀行のほうが金利は高めに設定されています。たとえば、ネット銀行の一例とその金利は、次のとおりです。

なお、一部のネット銀行で高金利を実現するためには、一定額以上の預け入れが必要だったり、給与受取口座に指定する必要があったり、さまざまな条件が定められている場合があります。

一方、特定の銀行やコンビニのATMなら回数制限無しで手数料が無料になる、取引回数に応じて優遇措置が受けられるなど、ネット銀行ならではのメリットがあります。

ネット銀行の特徴と金利をよく調べたうえで、なるべく高金利の銀行で口座を開設することを心がけましょう。

ポイント4. 資産運用をする

効率よく貯蓄をするために必要不可欠なのが「資産運用」です。これまでに資産運用に挑戦したことがない方には、次の5つから始めるのがおすすめです。

これらの中でも、特におすすめなのが「NISA・つみたてNISA」と「iDeCo（イデコ）」の2種類です。NISA制度は、年間決められた限度額までの投資を非課税で運用でき、つみたてNISAなら最大で800万円までが非課税で運用できます。

2024年からは新NISA制度が開始され、年間限度枠の拡張・非課税保有期間の無期限化・一般NISAとつみたてNISAの実質的な併用が可能になるなど、さまざまなメリットがある制度となります。

また、2023年までに現行のNISA制度を利用していれば、2024年以降の非課税限度枠 + 現行のNISA制度の非課税枠を利用できるので、より効率的な資産運用が可能です。

一方のiDeCoは、毎月の掛金が全額所得控除の対象・非課税での運用が可能・資産を引き出す際にも大きな所得控除が受けられるなど、メリットが盛りだくさんの制度です。

60歳以降になるまで一切の資産を引き出せず、一定の維持コストがかかるなどのデメリットもありますが、老後の生活資金を貯蓄する方法としては非常に優れています。

資産運用の必要性を感じているものの、何から始めればよいかわからない方は、「NISA・つみたてNISA」と「iDeCo」の2種類から取り組んでみてください。

毎月の貯金額を増やすおすすめの方法6選

毎月の貯金額を増やすためのおすすめの方法を6つご紹介します。

6つの方法を実践すると、毎月の支出額を大きく減らす効果が期待できます。支出を減らすことに成功したら、その分の浮いたお金を貯蓄に回して、より効率的にお金が貯められるようになるので、ぜひ挑戦してみてください。

食費を見直す

毎月の貯金額を増やすには、普段のお金の使い方から見直す必要があります。中でも、普段から外食や中食をする機会が多い方は、なるべく自炊を心がけるだけでも食費を大幅に節約できます。

一度の外食で数千円、惣菜を購入する場合でもパッケージ料金や人件費が含まれているので、一度の食費はかなり割高になってしまいます。

仕事や育児で忙しい方も多いとは思いますが、冷凍保存ができるメニューを一度に大量調理しておき、あとは電子レンジで温めるだけの状態にしておくだけでも効果的です。

一方で、完全に外食や中食をゼロにしてしまうと、それはそれでストレスが溜まる原因にもなるので、月に数回、週に1回など、あらかじめ回数を決めておくことを心がけましょう。

保険料を見直す

毎月固定で支払い続けている保険料についても見直しましょう。加入から期間が経っている保険商品は、保障内容が過剰で現在の生活バランスに見合っていない可能性が考えられます。

特に、子どもが生まれるタイミングで加入した生命保険などは、すでに子どもが自立しているのであれば絶好の見直しタイミングです。また、複数の保険に加入中の場合は、他の保険商品と保障内容が重複してしまっている場合もあります。

保険会社は年を経るにつれて新しい保険商品をリリースしているため、もしかしたら加入中の保険と保障内容がほぼ同じで、保険料が安くなる保険商品が登場しているかもしれません。

しかしながら、保険商品は仕組みが複雑なため、自分ひとりで正確な判断をすることが難しい場合があります。保険料を見直す際は、お金のプロであるファイナンシャルプランナーの無料相談を利用するなどを検討してみてください。

毎月の予算を決めて生活する

毎月の貯金額を増やすには、あらかじめ、毎月の予算を決めたうえで生活することを心がけましょう。

ある程度の予算を決めておかないと、手元のお金をダラダラと使い込んでしまい、気付いたときにはまったく貯金ができないという状況になってしまいます。

毎月の予算を決める際は、家計簿をつけて毎月の家計収支を把握しておくのがおすすめです。最近では、スマートフォンで使える家計簿アプリが登場しており、クレジットカードや銀行口座と連携すれば、自動的にアプリ上で仕分けをしてくれます。

仕分けが面倒で長続きしなかった方でも、手軽に家計簿がつけられる時代となっているので、これを機に家計収支の管理に取り組んでみましょう。

借り換えで住宅ローンの利息負担を見直す

住宅ローンを支払っている方は、借り換えで住宅ローンの利息負担を見直してみてください。

借り換えとは、現在の住宅ローンよりも低い金利の住宅ローンに乗り換えることです。昨今では住宅ローンの金利が下がり続けているため、10年以上前から住宅ローンを支払っている方は、借り換えで金利負担を緩和できる可能性が高いといえます。

一方、借り換えを行う際には所定の手数料がかかるため、金利の低い住宅ローンがあったとしても、そこまで借り換えのメリットがない場合もあります。

住宅ローンの借り換えについては判断が難しいため、お金のプロであるファイナンシャルプランナーへの相談を活用しながら、冷静に検討するようにしましょう。

副業などで複数の収入源を持つ

ここまでは貯金を増やすための節約術をご紹介しましたが、効率よく貯蓄するには、副業などで複数の収入源を作ることも効果的です。副業の一例としては、主に次のものが挙げられます。

副業が軌道に乗れば、現在の仕事から独立して起業することも可能です。ただし、勤務先の就業規則によっては副業を禁止している場合があります。

事前に確認を取ってから副業を始めるほうが無難といえるでしょう。

控除や制度を活用して、税負担を軽減する

日本では、税負担を軽減するためにさまざまな控除や制度が用意されています。たとえば、次のような控除や制度を活用すると、節税効果が期待でき、結果として貯金に回す分のお金を増やすことが可能です。

控除を利用する際には、確定申告や会社での年末調整などで申告する必要があります。また、つみたてNISAやiDeCoなど、税負担を軽減できる制度を活用するためには、自分自身で各制度の申請手続きを行わなくてはなりません。

税負担を軽減することが貯金額を増やすことにもつながるので、多少面倒に感じられても、ぜひ積極的に活用するようにしましょう。

貯金に関するよくある質問

最後に、貯金に関するよくある質問に回答します。

一番効率よく貯金できる方法は？

NISAやつみたてNISA、iDeCoなどの制度を利用するのが効率のよい貯金方法です。これらの制度は、非課税で運用できることに加え、税負担を軽減する効果も期待できます。

貯金に回す資金を捻出するには、毎月の保険料や通信費などの「固定費」の見直しも効果的です。

自分に合った貯金方法を知るには？

今ではインターネットが普及したことで、大抵のことは自分で調べられるようになりました。ですが、インターネットの情報は多岐にわたり、中には誤った情報が記載されていることも少なくありません。

また、税負担の軽減効果が期待できる控除や制度は、たびたび内容が変更されるため、古い情報のまま更新されていないケースも起こりえます。

そこで、代わりにおすすめなのが、お金のプロであるファイナンシャルプランナーへの無料相談です。控除や制度の内容に精通しており、常に最新情報を身につけているため、インターネットで苦労して検索するよりも迅速、且つ的確なアドバイスをしてもらえます。

お金のプロに相談できるという安心感があることも、数あるメリットのうちの1つです。自分にあった貯金方法を知りたい方は、積極的にお金のプロに相談することを意識してみてください。

収入が少なくても貯金ができる方法は？

収入が少なくても貯金ができる方法として「先取り貯金」がおすすめです。

月末に残った分を貯金に回そうとすると、ついついお金を使い切ってしまい、いつまで経っても貯金ができない状況となってしまいます。

収入を得たタイミングで、無理のない範囲で先取り貯金を実践すれば、たとえ手元のお金を使い込んでしまっても確実に貯金ができます。

先取り貯金の方法としては、積立定期預金や財形貯蓄制度などが挙げられるので、ぜひ実践してみてください。

まとめ

老後2,000万円問題や人生100年時代など、長い人生を豊かに過ごすためには、現役世代の今のうちから将来を見据えた貯金をしておくことが大切です。これまでに貯金を継続できなかった方は、ご紹介したポイントや貯金方法を試してみてください。

効率よく貯蓄するための4つのポイント	毎月の貯金額を増やすおすすめの方法6選
・貯金の目的を明確にする ・ライフプランを立てて目標額を設定する ・金利の高い銀行を選ぶ ・資産運用をする	・食費を見直す ・保険料を見直す ・予算を決めて買い物をする ・借り換えで住宅ローンの利息負担を見直す ・副業などで複数の収入源を持つ ・控除や制度を活用して、税負担を軽減する

なお、貯金を成功するためのコツは、収入を得たタイミングで真っ先に一定額を貯蓄へ回す「先取り貯金」です。

金融広報中央委員会の「家計の金融行動に関する世論調査（令和4年）」によると、世帯別の平均貯金額（中央値）は二人以上世帯で約400万円（※1）、単身世帯で約100万円とされています。（※2）

貯金が少なく将来が不安な方は、先取り貯金を意識しながら、まずは全国平均を目安に貯蓄へ取り組むようにしてみてください。

参照※1 : 家計の金融行動に関する世論調査[二人以上世帯調査] 令和４年調査結果 各種分類別データ シート4｜知るぽると 金融広報中央委員会
参照※2 : 家計の金融行動に関する世論調査［単身世帯調査］ 令和４年調査結果 各種分類別データ シート4｜知るぽると 金融広報中央委員会