こんにちは、オカネコ編集部です！
今回のテーマは、「貯金」。
普段人とあまりお金の話をする機会はないかもしれませんが、「本当にみんな貯金あるの？」「どのくらい貯金しているの？」と気になる人は多いはず。
そこで、この記事では、
- 【年代・世帯別】の平均貯金額
- 年代別に必要な貯金額
- 上手な貯金方法
を紹介していきます。
みんなの貯金額を参考に、ご自身の貯金について一度考えてみてくださいね。
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【年代・世代別】みんなの平均貯金額を見てみよう！
ここからはみんながどのくらい貯金をしていて、どのように貯金を管理しているか、金融広報中央委員会が令和3年に行った 『家計と金融行動に関する世論調査』（※）のデータを参考にしながら確認していきましょう。
- 貯金がない人の割合
- 平均貯金額
- 手取り収入からの貯金の割合
- 貯金の管理方法
（※）家計の金融行動に関する世論調査［単身世帯調査］令和3年 （知るぽると）、家計の金融行動に関する世論調査［二人以上世帯調査］令和3年 （知るぽると）
①貯金がない人の割合
まずは世帯別に、貯金がある人とのない人の割合を確認してみます。
この結果から、単身世帯の約3割の方が貯金ができていないことがわかります。
2人以上世帯は共働きなど、収入源が複数ある世帯が多いことが予想されますので、単身世帯と比べると貯金がある人の割合が多いという結果に。
年代別に見ると、単身世帯は20～70代のどの世代でも割合にそれほど大きな開きは見られませんでしたが、2人以上世帯は年代が上がるにつれ、貯金がない人の割合は減っていきました。
②平均貯金額
それでは次に、みんなの平均貯金額を見ていきます。
貯金額は平均値と中央値を記載していますが、平均値は極端な数値があるとそれに大きく影響されてしまうため、貯金額は中央値を参考にすると良いでしょう。
・平均値：データを足し合わせ、データの個数で割った値
・中央値：データを小さい（または大きい）順に並べ、真ん中に来る値
単身世帯・2人以上世帯それぞれの平均貯金額は以下の通りでした。
| 単身世帯 | 2人以上世帯 | |
|---|---|---|
| 20代 | 平均値：179万円 中央値：20万円 | 平均値：212万円 中央値：63万円 |
| 30代 | 平均値：606万円 中央値：56万円 | 平均値：752万円 中央値：238万円 |
| 40代 | 平均値：818万円 中央値：92万円 | 平均値：916万円 中央値：300万円 |
| 50代 | 平均値：1,067万円 中央値：130万円 | 平均値：1,386万円 中央値：400万円 |
| 60代 | 平均値：1,860万円 中央値：460万円 | 平均値：2,427万円 中央値：810万円 |
| 70代 | 平均値：1,786万円 中央値：800万円 | 平均値：2,209万円 中央値：1,000万円 |
（注）上記の金額は預貯金だけでなく、貯蓄性のある生命保険、債券や株式、投資信託などの金融商品を含めた金額です。
どちらの世帯にも共通しているのは、平均値と中央値に大きな差があること。この結果から、しっかり貯金している人とそうでない人がはっきりわかれていることが伺えます。
また、どちらの世帯も50～60代にかけて貯金額（中央値）が大きく増えていますが、その世代は子育てが落ち着いたり住宅ローンの支払いが完了する時期。大きな出費が減ったことで、貯金額が増えていることが予想されます。
③手取り収入からの貯金の割合
収入に対してどのくらい貯金をしているのか、以下の表で確認してみましょう。
| 単身世帯 | 2人以上世帯 | |
|---|---|---|
| 5%未満 | 5.5% | 6.5% |
| 5～10%未満 | 9.8% | 13.5% |
| 10～15%未満 | 14.0% | 19.3% |
| 15～20%未満 | 3.1% | 4.5% |
| 20～25%未満 | 8.4% | 9.9% |
| 25～30%未満 | 1.6% | 1.3% |
| 30%以上 | 19.5% | 12.5% |
| 貯金しなかった | 38.1% | 32.7% |
（注）上記のデータは、過去1年間に手取り収入から貯金した割合を示しており、全世代の平均値かつ金融資産を保有している世帯のみが回答しています。
どちらの世帯も3割以上の方が、過去1年間では貯金しなかったと回答しています。
貯金しなかった割合を除くと、単身世帯は手取り収入から30%以上の金額を貯金している人がもっとも多いことがわかりました。
しかし年代別に詳しく見ると、20代が大きくその平均を上げており、実家暮らしなどで出費が少ない人が多く貯金できていることが予想されます。
2人以上世帯では貯金しなかった割合を除き、手取り収入から10～15%未満の金額を貯金をしている方が多く、もし夫婦2人の手取り収入が合計月30万円とすると、毎月3～4.5万円を貯金にまわしているということに。
ご自身がどのくらい貯金すると良いのか、ぜひ参考にしてみてくださいね。
④貯金の管理方法
では他の人は、貯金をどのように管理しているのでしょうか。
金融商品を保有している世帯の、金融商品保有額を以下のグラフに表しました。（全世代の平均額）
どちらの世帯も、預貯金で管理している金額がもっとも多いことがわかります。
世帯別を比べてみると、株式・投資信託で資産運用をしている金額に大きな差はないものの、2人以上世帯の方が生命保険の金額が100万円近く増えています。
子どもの学資保険の加入や、家庭を守るために保険でリスクに備えていることが考えられるでしょう。
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貯金はどれくらい必要？年代別に必要な貯金額とは
ここからは、今後発生しうるライフイベントと、それにかかる平均費用を紹介していきます。
- 結婚：1人約280万円
- 子どもの教育費準備：1人約1,000万円
- 住宅購入：全国平均は約3,500万円
- 老後資金：1人約3,000万円
「今どのくらい貯金があれば安心なのか」その目安を探るために、それぞれ必要な金額を確認しましょう。
ライフイベント①結婚：1人約280万円
もし今後結婚を控えている・考えているのであれば、おおよそ以下の費用がかかることを覚えておきましょう。
以下は首都圏にお住まいの方に調査した、平均費用です。（※）
| 婚約指輪・結婚指輪 | 67.4万円（夫婦2人分） |
| 結納金 | 112.9万円 |
| 両家の顔合わせ | 7.2万円 |
| 結婚式 | 347.3万円（挙式、披露宴・ウェディングパーティーの総額） |
| 新婚旅行 | 33.9万円（お土産を除く2人分の旅費） |
| 合計 | 568.7万円 |
これらの費用を合計すると約568万円、一人約280万円の費用がかかる計算です。
結婚式の費用は、ご祝儀を踏まえるともう少し安くおさまるかもしれませんが、新居への引っ越しなどがあれば別で費用が必要になります。
ライフイベント②子どもの教育費準備：1人約1,000万円
子どもの教育費は進学先によって大きく異なるため、子どもが希望する進学先にあわせてしっかり備えておくことが大切です。
幼稚園から大学までの公立・私立の教育費をそれぞれ以下にまとめました。
【すべて公立の学校に通った場合の教育費】
| 年間 | 通算 | |
|---|---|---|
| 幼稚園 | 約22万円 | 約66万円 |
| 小学校 | 約32万円 | 約192万円 |
| 中学校 | 約49万円 | 約147万円 |
| 高等学校 | 約46万円 | 約138万円 |
| 大学 | 約63万円 | 約250万円 |
【すべて私立の学校に通った場合の教育費】
| 年間 | 通算 | |
|---|---|---|
| 幼稚園 | 約53万円 | 約159万円 |
| 小学校 | 約160万円 | 約960万円 |
| 中学校 | 約141万円 | 約423万円 |
| 高等学校 | 約97万円 | 約291万円 |
| 大学（文系） | 約85万円 | 約340万円 |
（出典）幼稚園から高等学校までのデータ：平成30年度子供の学習費調査の結果について（文部科学省）
（出典）大学のデータ：「国公私立大学の授業料等の推移」、「令和元年度 私立大学等入学者に係る初年度学生納付金平均額（定員1人当たり）の調査結果について」
（注）幼稚園から高等学校の通算は、学校教育費・学校給食費・学校外活動費も含めた金額です。また、大学の通算金額には4年間の授業料・入学料が含まれています。
幼稚園から大学までの子どもの教育費は、すべて公立の場合は約800万円、すべて私立の場合は約2200万円の費用がかかることがわかりました。
また、私立の理系の大学に通う場合は、4年間で約500万円の教育費が必要になり、休学や留年などが発生すればさらに費用は膨らみます。
教育資金の準備の方法として、貯金のほかに学資保険などの貯蓄型の保険の活用も挙げられます。
学資保険は、子どもが小さいときに加入する方が保険料の負担が少なくて済む場合がありますので、貯金以外の方法を考えている方は、以下の記事を参考に保険の活用を検討してみてくださいね。
ライフイベント③住宅購入：全国平均は約3,500万円
住宅金融支援機構の「2018年度フラット35利用者調査報告」（※）によると、全国・首都圏の住宅の購入平均価格は以下の通りです。
| 全国 | 首都圏 | |
|---|---|---|
| 注文住宅 | 3,390.4万円 | 3,687.8万円 |
| 建売住宅 | 3,442.1万円 | 3,833.8万円 |
| 新築マンション | 4,437.2万円 | 4,940.5万円 |
| 中古戸建 | 2,473.3万円 | 2,991.2万円 |
| 中古マンション | 2,982.5万円 | 3,234.5万円 |
（※）住宅金融支援機構「フラット35利用者調査」（2018年度）
頭金がなくても住宅ローンを組むことは可能ですが、頭金として支払う額が大きいほど返済額が減るので、多くの貯金があるに越したことはありません。
また、登記や契約にかかわる諸経費として物件価格の5％～10％ほどのお金がかかることも念頭に置いておいたほうがいいでしょう。
以下のサイト（モゲチェック）では、各金融機関のさまざまな住宅ローンが一覧で表示され、簡単に比較検討ができます。
金利だけでなく諸費用はいくらかかるのか、どのような団体信用生命保険が付いているのかなどの確認も可能。
そのほかにもAIが審査に通りやすく自分に合う住宅ローンを提案してくれたり、銀行に行かなくても自宅で事前審査までスムーズに行うことができるので、住宅購入を検討している方はぜひ試してみてくださいね。
ライフイベント④老後資金：1人約3,000万円
『令和元年度生活保障に関する調査（公益財団法人生命保険文化センター）』（※1）における「ゆとりある老後生活費」のデータによると、夫婦2人暮らしの場合、2人で月々約36万円の生活費があれば、ゆとりを持った生活が送れるとされています。
ここでお伝えしている「ゆとりある老後生活費」とは、夫婦2人で老後生活を送るうえで最低限必要な日常生活費に、旅行や趣味などに使う費用を上乗せした金額のこと。
必要最低限の生活を送る場合でも、月々約20～25万円（夫婦2人分）の生活費が必要との回答がもっとも多くありました。
一方、日本年金機構が令和2年4月に発表した年金額は以下の通りです。（※2）
【令和2年4月分からの年金額等について】
| 令和2年度（月額） | |
|---|---|
| 国民年金（老齢基礎年金満額） | 6万5141円 |
| 厚生年金（夫婦2人分の老齢基礎年金を含む標準的な年金額） | 22万724円 |
厚生年金に加入している方の場合の標準的な年金月額は約22万円なので、ゆとりある老後生活費を確保するには、ひと月あたり14万円不足していることに。
65歳で定年退職し、その後90歳までの25年間を夫婦でゆとりある生活を送る場合、必要な貯金額は14万円×12か月×25年＝4200万円となります。
仮に100歳まで生きるとすると、老後の35年間で必要な貯金は、14万円×12か月×35年＝5880万円。
以前、「老後2000万円問題」が話題になりましたが、ゆとりある老後生活を送るためには、貯金2000万円では足りない可能性が高いということ。
自営業などで厚生年金に加入していない場合や、厚生年金でも年金受給額が月22万円を下回る場合、高齢化に伴い支給される年金額が減ってしまった場合などは、さらなる老後資金の準備が必要となることが予想されます。
（※1）公益財団法人 生命保険文化センター「令和元年度 生活保障に関する調査（速報版）」
（※2）日本年金機構 令和2年4月分からの年金額等について
そのほかにも万が一に備えて「給料6か月〜1年分」も貯めておこう
生活していると、思いもよらないトラブルに直面する可能性も。
病気や失業などで、突然収入が得られなくなってしまうことも考えられます。
万が一に備えて、手取り給与の6か月～1年分の資金を目安に準備しておくと安心です。
「結婚や教育費などにもお金がかかるのに、どうやってそんなに貯めるの？」と思う人もいるかもしれませんが、次の章で貯金のコツを詳しく解説していきますので、ぜひ参考にしてくださいね。
今からでも遅くない！上手に貯金をするための４つのポイント
ここまでみんなの平均貯金額や、今後必要な出費などを確認してきましたが、ここからは効率よく上手に貯金するためのポイントをご紹介。
- 先取り貯金で確実に貯金ができる仕組みづくり
- つみたてNISAなど資産運用を始める
- 固定費を見直して無駄な出費を減らす
- お金のプロに相談するのが一番の近道！
詳しくご紹介していきますので、できるところからさっそく始めましょう！
ポイント①先取り貯金で確実に貯金ができる仕組みづくり
先取り貯金とは、収入が入ったら貯金額を先に取っておき、残りのお金で生活をやりくりする方法です。
確実に貯金ができ、特に「あればあるだけ使ってしまう」という方は、無駄遣いを防ぐことができるのでぴったりの貯金方法。
貯金するお金は普段使っている口座ではなく、貯金用の口座を作成すると管理がしやすいです。
例えば「積立定期預金口座」を作成して自動で貯金額の引き落とす設定をしたり、所属している企業で「財形貯蓄・社内預金」ができる制度があれば、給与から貯金額を天引きして提携している銀行口座に自動で貯めてくれます。
そのほかにも、老後資金に備える個人年金保険や、子どもの教育資金に備える学資保険など、「貯蓄型の生命保険」を活用する方法も。
このような方法をうまく活用しながら、確実に貯金ができる仕組みづくりを目指しましょう。
ポイント②つみたてNISAなど資産運用を始める
先取り貯金を応用して、つみたてNISAなどを活用して先取り投資を取り入れれば、安定した収益を目指すことができます。
国としてもつみたてNISAなどの制度を利用した資産形成を推奨しており、特徴は以下の通りです。
＜つみたてNISAの特徴＞
毎年40万円の投資枠内で投資をすると、最長20年間に渡って非課税で運用益を受け取ることができる制度です。（※）
つみたてNISAで投資できる金融商品は、国が認めた長期・積立・分散投資に適した公募株式投資信託と上場株式投資信託（ETF）に限られており、月100円から始められます。
詳しくは金融庁のホームページをご覧ください。
（※2）2023年1月現在の情報。令和5年度税制改正の大綱等において、2024年以降のNISA制度の抜本的拡充・恒久化の方針が示されました。年間投資枠の拡大や、非課税保有期間の無期限化などが予定されています。詳しくは金融庁のホームページをご覧ください。
「投資＝ギャンブル」と思っている人も少なくありませんが、長期で取り組めば安定的なリターンが期待できます。また、つみたてNISAはプロが運用してくれるので、日々の相場状況や値動きを確認する必要もありません。
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ポイント③固定費を見直して無駄な出費を減らす
「固定費」は一度削減できてしまえば、節約効果が長く続くので効率的に支出を減らすことができます。
住居費、水道光熱費、通信費、サブスクサービスなどの固定費がありますが、「保険料」は効率よくそしてすぐに減らすことができる固定費です。
ケースバイケースではありますが、加入保険を見直すだけで年間10万円以上の節約になることも決して珍しくありません。
ただし、保険料は「安ければ安いほどよい」というものではなく、年齢や家族構成、職業などによって必要な保障は異なるので、自分に適したムダのない保険を選ぶことが大切。
また、医療技術の進歩や現代の生活スタイルに合わせ、日々新しい保険商品がたくさん出ています。
現在加入している保険よりも保障が厚くなるうえ、毎月の保険料が安くなる商品が見つかる可能性がありますので、数年前に加入したきりで放置している場合はぜひ一度見直してみましょう。
そのほかにも、スマホを大手キャリアから格安SIMに変えれば通信費が月2,000円代で抑えられたり、ジムや動画配信サービスなど利用頻度の低いサブスクリプションサービスを解約することで、毎月の固定費が削減されます。
ポイント④お金のプロに相談するのが一番の近道！
今回ご紹介した平均貯金額はあくまでも平均ですし、今後どのようなライフイベントが発生し、どのくらいお金がかかるのかは人それぞれ。取るべき対策も一人ひとり違うということです。
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＜まとめ＞みんなの平均貯金額を徹底解説！すぐに貯金を始めよう
年代・世代別の平均貯金額、各ライフイベントにかかる費用、上手にお金を貯める方法をご紹介してきましたが、いかがでしたか？
この機会に一度立ち止まって、お金についてゆっくり考えてみましょう。
もし最適な解決手段がわからなければ、お金のプロに相談するのが一番です。
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