1年で100万円貯める方法！ 年間100万円貯金する5つのポイント

年間100万円を貯金するためには、ひと月に約8.3万円（100万円÷12ヶ月）の貯蓄が必要です。

計算自体は簡単ですが、いざ貯金をしようと思っても、ついつい使い込んでしまい、貯金に回せるだけのお金が残っていない方も多いのではないでしょうか。

1ヶ月で8万円以上も貯金に回すのは大変ですが、貯金を成功させる5つのポイントを知っていれば、年間100万円の貯金は決して実現不可能な目標ではありません。

1年間で100万円を貯めるための具体的な方法と、貯金を始める際に覚えていて欲しいポイントをご紹介します。

年代別・100万円以上貯金している人の割合

貯金を始める前に、100万円以上の貯金がある人の割合を確認してみましょう。

令和4年の金融広報中央委員会「家計と金融行動に関する世論調査」の調査データを参照して、二人以上世帯と単身世帯に分けて、年齢別の貯金割合をご紹介します。

なお、現金や預金以外に、有価証券（株式、債権など）を含む金融資産保有額を「貯金」として解説します。はじめに、二人以上世帯の年齢割合から見ていきます。

二人以上世帯の年齢別金融資産保有額
二人以上世帯	全国平均	20歳代	30歳代	40歳代	50歳代	60歳代	70歳代
100万円未満	32.3%	55.6%	37.3%	37.2%	33.7%	26.9%	24.6%
100万円以上	64.3%	41.5%	60.1%	59.0%	61.7%	70.2%	72.7%
無回答	3.4%	2.9%	2.6%	3.8%	4.6%	2.9%	2.7%
平均	1,291万円	214万円	526万円	825万円	1,253万円	1,819万円	1,905万円
中央値	400万円	44万円	200万円	250万円	350万円	700万円	800万円

二人以上世帯のデータを参照すると、どの年代でも4件に1件以上の割合で、貯金額が100万円未満であることがわかります。

一方、最も割合が少ない20歳代の世帯でも、4割以上は100万円以上を貯金しており、その割合は30歳代に入ると一気に6割程度にまで跳ね上がります。

日本では年齢が上がるにつれて収入が増える傾向にあり、上記のデータを見ても、貯金額が100万円未満の割合は、年齢を重ねるにつれて少なくなっています。

続いて、単身世帯の年齢割合です。

単身世帯の年齢別金融資産保有額
単身世帯	全国平均	20代	30代	40代	50代	60代	70代
100万円未満	47.9%	64.7%	50.9%	50.6%	51.1%	36.5%	33.5%
100万円以上	49.7%	33.5%	46.3%	45.7%	45.6%	61.0%	65.3%
無回答	2.4%	1.8%	2.8%	3.7%	3.3%	2.5%	1.2%
平均	871万円	176万円	494万円	657万円	1,048万円	1,388万円	1,433万円
中央値	100万円	20万円	75万円	53万円	53万円	300万円	485万円

単身世帯のデータを見ると、100万円未満の世帯割合は、収入が少ない傾向にある20歳代が、最も大きな割合となっています。一方、30歳〜50歳代までの単身世帯では、貯金額が100万円未満の人と100万円以上の人で、ほぼ半々の結果です。

中央値を見ても、50歳代までの半数以上の人は貯金額が100万円未満であることがわかります。

また、60歳以降においても、金融資産保有額が100万円未満の世帯数は3割以上となっています。

年間収入別にみる貯蓄割合

年間収入別の貯蓄割合についても、令和4年の金融広報中央委員会「家計と金融行動に関する世論調査」の調査データを参照して、二人以上世帯と単身世帯に分けてご紹介します。

まずは、二人以上世帯における年間収入別データです。

二人以上世帯の年間収入別年齢別金融資産保有額
二人以上世帯	収入はない	300万円未満	300～500万円未満	500～750万円未満	750～1,000万円未満	1,000～1,200万円未満	1,200万円以上
100万円未満	72.1%	49.6%	33.9%	26.1%	18.8%	17.5%	15.9%
100万円以上	14.5%	46.2%	63.6%	71.3%	77.6%	80.5%	81.3%
無回答	13.4%	4.2%	2.5%	2.7%	3.6%	2.0%	2.9%
平均	169万円	598万円	1,052万円	1,226万円	1,787万円	2,556万円	3,575万円
中央値	0万円	55万円	310万円	500万円	900万円	1,000万円	1,800万円

年収が300万円未満の場合、貯金額が100万円未満の世帯と100万円以上の世帯の数は、およそ半々となっています。

一方、年収が300万円を超えると中央値が310万円となり、6割以上の世帯が100万円以上を貯金しています。

貯金額の平均や中央値を見ると、年収が300万円を超えてからの伸び率が最も大きく、それ以降は収入が増えるのに応じて貯金額も大きくなっています。

続いて、単身世帯の年間収入別データです。

単身世帯の年間収入別年齢別金融資産保有額
単身世帯	収入はない	300万円未満	300～500万円未満	500～750万円未満	750～1,000万円未満	1,000～1,200万円未満	1,200万円以上
100万円未満	71.9%	53.6%	38.9%	21.5%	15.4%	16.7%	40.0%
100万円以上	22.2%	44.3%	59.3%	75.0%	84.6%	83.3%	53.3%
無回答	5.9%	2.1%	1.8%	3.5%	0%	0%	6.7%
平均	334万円	682万円	796万円	1,988万円	3,054万円	4,428万円	3,984万円
中央値	0万円	50万円	200万円	600万円	1,283万円	2,154万円	3,300万円

単身世帯においても、年収300万円を境にして、貯金額の平均や中央値が大きく変動しています。

年収が上がるにつれて貯金額も増えていきますが、300万円未満の世帯が1年で100万円を貯金するには、毎月の貯蓄割合を高めることが大切です。

年間100万円を貯金するための5つのポイントを紹介するので、ぜひ参考にしてください。

年間100万円貯めるための5つのポイント

年間100万円を貯金するためには、次の5つのポイントを抑えておきましょう。

ポイント1. 貯金の目的を明確にする

年間で100万円を貯めるには、事前に「貯金の目的」を明確にしておくことが大切です。

その理由は、具体的な目的を決めておくことで、貯金のモチベーションにもつながり、途中でお金を使い込んでしまうリスクを減らせるからです。

また、貯めたお金を使う時期を決まっている場合は、その時期から逆算して、毎月の必要な貯金額を決められます。たとえば、1年後に海外旅行へ行く費用として120万円が必要だとすれば、ひと月あたり10万円を貯金する必要があるとわかります。

金融広報中央委員の「家計と金融行動に関する世論調査」の最新データによると、貯金の保有目的の割合は次の結果となっています。

貯金の保有目的
保有目的		二人以上世帯	単身世帯
病気や不時の災害への備え		46.7%	40.3%
こどもの教育資金		20.6%	1.2%
こどもの結婚資金		3.7%	0.8%
住宅の取得または増改築などの資金		8%	4%
老後の生活資金		59.2%	48.6%
耐久消費財（家電・家具・自動車など）の購入資金		10.9%	9%
旅行、レジャーの資金		17.1%	16.5%
納税資金		2.8%	3%
遺産として子孫に残す		5.4%	3.1%
とくに目的はないが、金融資産を保有していれば安心		16.5%	26.2%
その他		9.5%	17.5%

上記のデータを参照すると、「老後の生活資金」を目的に貯金をしている世帯割合が多い結果となっています。

二人以上世帯では、老後資金の準備に次いで、病気やケガに対する備え、子どもの教育資金など、自身や家族に対して貯金をする世帯が多い傾向にあります。

単身世帯においても、病気やケガへの備え、老後資金の貯蓄を主とする世帯数が大勢いますが、二人以上世帯に比べて、特に目的を設定せずに貯金をしている世帯数も多いようです。

具体的な貯金目的が決まっていない方は、上記のデータを参考にしてみてください。

ポイント2. 家計の収支を見直して、ムダをなくす

冒頭でもお伝えした通り、100万円を貯めるには1ヶ月で約8.3万円の貯金が必要です。ひと月に8万円以上の貯金をするには、家計の収支を見直してムダをなくす意識を持つようにしましょう。

家計の収支を見直す際は、以下の点を意識してみてください。

家計の収支を把握する方法としては、家計簿をつけるのがおすすめです。スマートフォンで使える家計簿アプリを活用すると、銀行口座やクレジットカードとの連携で自動的に仕分けしてくれます。

また、家計簿は日々のお金の使い方を把握することが目的なので、食費や交通費、固定費などのように大雑把なグループ分けでも問題ありません。

ご自身の家計収支を把握して、少しずつムダを省いていき、その分のお金を貯金することを心がけましょう。

ポイント3. 毎月の予算を決めて生活する

手元にお金があるとついつい使い込んでしまうものです。使いすぎを防ぐためには、あらかじめ毎月の予算を決めて生活することを意識してみてください。

毎月の予算を決めるには、食費や日用品の購入費、交際費などを事前に分けておく必要があります。そのうえで、1ヶ月を暮らすために必要な生活資金（家賃や水道光熱費など）を除いた金額の範囲内で、各項目で予算を振り分けましょう。

たとえば、毎月の収入が30万円で、固定費を含む生活資金が20万円の場合、残りの10万円を各項目に割り振るイメージです。毎月の給料が入るタイミングで次月の予算を決めておけば、お金の使いすぎを予防できるので、ぜひ実践してみてください。

ポイント4. 口座を分けて先取り貯金を心がける

お金の使いすぎを予防する効果的な方法は、生活用と貯金用で口座を分けて、「先取り貯金」を心がけることです。

先取り貯金とは、収入を得たタイミングで一定額を先に貯蓄へ回して、残りのお金で生活をする貯金方法です。私たち人間には、手元のお金を使い切ろうとする特徴があり、この特徴を「パーキンソンの法則」といいます。

つまり、「月末に残ったお金」を貯金しようと思っても、手元のお金を使い切ってしまい、なかなか上手く貯金ができない状態が続いてしまうのです。

その点、「先取り貯金」を活用すれば、手元のお金を使い込んでしまっても、先に貯金へ回している分があるので、お金が貯まらない状況を回避できます。

この際、生活資金と同じ口座で貯金をしようとしても、ついつい引き出しで使い込んでしまう恐れがあるため、かならず生活用と貯金用で口座を分けるようにしましょう。

ポイント5. 控除や制度を活用して、税負担を軽減する

手元のお金を効率よく貯金するためには、控除や制度を活用して、税負担を軽減する工夫も必要です。たとえば、次でまとめた控除や制度を活用するのがおすすめです。

なお、控除を利用する際には、確定申告や会社での年末調整などで申告する必要があります。

また、つみたてNISAやiDeCoなど、税負担を軽減できる制度を活用するためには、自分自身で各制度の申請手続きを行わなくてはなりません。

手間や時間はかかりますが、それ以上に大きなメリットがあるので、これらの控除や制度を活用して支出を減らし、効率よく貯金額100万円を目指しましょう。

100万円が貯金できたら資産形成を

100万円の貯金を達成できたなら、さらに効率よく資産を増やすために「資産形成」にも挑戦してみてください。

「資産形成」とは、資産がほとんどない状態の方が、0から1へと着実に資産を増やしていくことをいいます。一方、似た言葉の「資産運用」は、資産形成で得られた資産を複数の投資先に再分配して、さらに資産を増やしていくことです。

一般的に、金融資産保有額が1,000万円未満の場合は、資産運用の前段階の資産形成のフェーズとされています。初心者にもおすすめの資産形成の方法を7つご紹介します。

投資信託

投資信託は、投資家から集めた資金をファンドマネージャーが運用し、その運用で利益が出た場合に配当金が受け取れる運用方法です。

初心者の方におすすめの理由は、少額から資産形成を開始でき、投資家の代わりにプロの専門家が運用を行ってくれるので、自分で売買のタイミングを判断しなくて良いというメリットがあるためです。

投資信託による運用は、株式や債券、不動産など、多岐に渡る分散投資で行われるので、リスク分散が可能な点もメリットといえます。

一方で、投資信託で運用をする際には、定期的な運用コストが発生する点には注意が必要です。また、元本保証がされているわけではないため、市場相場によっては元本割れを起こしてしまう可能性もあります。

運用先を選ぶためにはある程度の金融知識も必要です。どれにすべきか迷ったときは、ファイナンシャル・プランナーなどの専門家に相談してみましょう。

株式投資

株式投資は、証券会社に口座を開設し、企業の株式を購入して利益を得る運用方法です。投資の王道ともいえる方法で、株式の売買益によるキャピタルゲイン、または株主に分配される配当金によるインカムゲインの2軸で利益を得ます。

従来の株式投資は、購入可能な1単元が100株や1,000株に設定されていることが多く、数十万円を超える資金が必要となるケースが一般的でした。

昨今では、数万円から購入可能なミニ株が登場しており、資金が少ない方でも株式投資に挑戦できるようになりました。

ただし、株式相場は世界情勢や経済動向の影響を受けて大きく変動するため、安定した利益を得るためには、情報収集を怠らず、さまざまな分野の知識を身につける必要があります。

常に知識を吸収する貪欲さが求められるので、まずは投入資金が少なく済むミニ株から始めて、本格的な株式投資に少しずつ慣れていきましょう。

ロボアドバイザー

ロボアドバイザーは、投資家の資産状況や年齢など、AIがさまざまな状況を鑑みて、投資先や金融商品のアドバイスをしてくれる運用方法です。

ロボアドバイザーは複数の企業が提供しており、投資家への助言が中心の「アドバイス型」、投資家の代わりに資産運用を自動的に進めてくれる「一任型」の2種類があります。

投資知識が乏しい初心者でも、ロボアドバイザーの案内に従って運用を行えば、その時々の状況に合わせた効率の良い資産形成が行えます。

ただし、ロボアドバイザーによる運用は長期投資を前提としており、数ヶ月や数年程度の短期間では、十分な利益を得るのが難しいといえます。

また、機械学習による運用とはいえ元本割れの可能性がゼロではなく、運用手数料などのランニングコストも発生する点には注意が必要です。

NISA・つみたてNISA

NISA・つみたてNISAは、毎年決められた金額内の金融投資であれば、得られた利益が非課税になる税制優遇制度です。

それぞれに年間非課税枠と非課税保有期間が定められており、最大限に活用すれば600万〜800万円を非課税で運用できます。NISAとつみたてNISAの違いは、次のとおりです。

期間	2023年まで		2024年以降
区分	一般NISA	つみたてNISA	成長投資枠	つみたて投資枠
非課税保有期間	5年間	20年間	無期限化	無期限化
年間非課税枠	120万円	40万円	240万円	120万円
非課税保有限度額	–	–	1,800万円（成長投資枠は1,200万円まで）
投資可能商品	・上場株式 ・ETF ・公募株式投信 ・REIT等	・長期・積立・分散投資に適した一定の投資信託 （※金融庁への届け出が必要）	・上場株式 ・投資信託等	・長期・積立・分散投資に適した一定の投資信託 （※金融庁への届け出が必要）
払出し制限	なし
対象年齢	20歳（※2023年1月以降は18歳以上）	20歳※2023年1月以降は18歳以上	18歳以上	18歳以上

一般NISAは、年間120万円×最長5年間で最大600万円が非課税となります。一方つみたてNISAは、年間40万円×最長20年間で最大800万円が非課税で運用可能です。

これまでのNISA制度では、一般NISAとつみたてNISAが年単位の選択性とされており、両者の併用ができませんでした。

ですが、2024年以降は「令和5年度税制改正の大綱」により、NISA制度の根本的拡充・恒久化を目的に制度内容が大幅に改革され、両者の実質的な併用が可能となります。

また、非課税保有期間が無期限化され、年間非課税枠も大幅に拡大されたことで、これまで以上に大きなメリットのある資産形成の方法に生まれ変わります。

なお、現行のNISA・つみたてNISAの買付・積立投資は2023年で終了となりますが、2024年以降の新NISA制度とは別枠で非課税保有枠が継続されます。

2024年以降はこれまでのNISAやつみたてNISAの非課税保有枠を利用できなくなってしまうため、現行のNISA制度を活用していない方は、これを機に検討されることをおすすめします。

iDeCo（個人型確定拠出年金）

iDeCo（イデコ）は「個人型確定拠出年金」とよばれる制度で、老後を見据えた資産形成を目的とした運用方法です。

原則として60歳になるまで資産を引き出すことはできませんが、掛け金が全額所得控除の対象で、運用益が非課税になるなどの大きなメリットがあります。

また、60歳以降で資産を引き出す際にも所得控除が受けられるため、老後資金の貯蓄に備えながら税負担の軽減効果が期待できます。

なお、iDeCoの加入対象者は、国民年金の第1〜第3号被保険者や任意加入保険者となっており、それぞれで拠出可能な限度額も異なる点にはご注意ください。

これまでのiDeCoは、後述の「企業型DC（企業型確定拠出年金）」との併用ができませんでしたが、2022年の法改正に伴い、両者の併用が可能となりました。

より効率よく資産形成を行うことができるので、確定拠出年金制度を利用していない方は、ぜひ積極的にご活用ください。

参照 : iDeCo公式サイト

企業型DC（企業型確定拠出年金）

企業型DCは「企業型確定拠出年金」とよばれる制度です。iDeCo（個人型確定拠出年金）は自分自身で掛け金を拠出する必要がありましたが、企業型DCは勤務先の企業が掛け金を拠出し、自分で資産運用を行うという違いがあります。

企業型DCを導入している会社に勤めている方しか利用できない制度ですが、自分で掛け金を拠出しなくて済む点が魅力的な特徴です。

また、2022年4月の法改正に伴い、受給開始年齢が60〜75歳までに拡大され、昨今の多様化する働き方に合わせて選択肢が広げられました。

なお、iDeCoと同様で、原則として60歳になるまでは一切の資産を引き出せず、制度の性質上、利用可能な対象者が限られている点には注意が必要です。

積立保険

積立保険は「貯蓄型保険」ともよばれ、将来的に払い込んだ保険料が返ってくる可能性がある生命保険のことを指します。具体的には、次のような保険商品が積立保険に該当します。

これらの保険商品は、将来的に解約返戻金や満期保険金が受け取れる場合が多いので、保険料という形で保険会社に貯金をしているのと同義になります。

また、積立保険は、万一のときの保障を兼ね備えながら、将来を見据えた貯金を両立できる点が特徴です。ただし、所定の利率を乗じた金額が返戻金として支払われるため、場合によっては払い込んだ保険料の総額を下回る可能性があります。

一般的な「掛け捨て型保険」に比べて、貯蓄性があるために毎月の保険料が高めに設定されている点にも注意が必要です。

まとめ

年間で100万円を貯めるには、1ヶ月で約8.3万円の貯金が必要です。これだけの金額を貯金するには、次の5つのポイントを踏まえて、日々のお金の使い方を工夫する必要があります。

また、100万円の貯金に成功した方は、本記事で紹介している資産形成の方法を参考にして、より効率よく貯金を増やすことにも挑戦してみましょう。