40歳の人は、一般的にどのくらい貯金をしているのでしょうか。
住宅ローンの返済や教育資金、老後に向けて40歳の今からしっかり貯金をして備えたいですよね。
結論からお伝えすると、40代単身世帯の平均貯金額は818万円、2人以上世帯の平均貯金額は916万円でした。
「そんなに多いの？」と思われた方もいるかもしれませんが、これはあくまで平均値。貯金額が多い人が大きく引き上げている可能性がありますので、この記事では40代のリアルな貯金額を解説します。
そのほか、教育費や老後資金のためにどのくらい貯金をすれば良いのか、40歳から始めるべき効率の良い貯金方法などもご紹介しますので、うまく貯金できずに焦りや不安を感じている方は、ぜひ最後まで読んでみてくださいね。
40歳のリアルな貯金額を解説！
最初にお伝えしたように、金融広報中央委員会の令和3年の調査によると、40代の平均貯金額は単身世帯が818万円、2人以上世帯が916万円でした。（※1）
【40代の金融資産保有額】（※2）
| 平均値 | 中央値 | |
|---|---|---|
| 単身世帯 | 818万円 | 92万円 |
| 2人以上世帯 | 916万円 | 300万円 |
（※１）家計の金融行動に関する世論調査［単身世帯調査］令和3年（知るぽると）、家計の金融行動に関する世論調査［二人以上世帯調査］令和3年（知るぽると）
（※2）上記の金額は預貯金だけでなく、貯蓄性のある生命保険、債券や株式、投資信託など金融商品を含めたものです。
単身世帯、2人以上世帯の平均貯金額にあまり差はみられませんでしたが、中央値が大きく異なっていることがわかります。
平均値は極端な数値があるとそれに大きく影響されてしまうため、貯金額においては中央値を確認する方がより実態に近いと言えるでしょう。
平均値：データを足し合わせ、データの個数で割った値
中央値：データを小さい（または大きい）順に並べ、真ん中に来る値
この結果から、2人以上世帯は共働きなどで複数の収入源があることが考えられ、子どもの進学などに備えて家計管理をしていることが伺えます。
みんな貯金はどうやって管理しているの？
では40代の方は、みんなどのように貯金を管理しているのでしょうか。
先ほどの金融広報中央委員会の令和3年の調査結果から、資産の置き場所を保有している金融資産の額が大きい順に、世帯別で確認していきます。
単身世帯
預貯金＞株式＞投資信託＞債券＞生命保険＞個人年金保険
2人以上世帯
預貯金>株式＞生命保険＞投資信託＞個人年金保険＞財形貯蓄
どちらの世帯も、もっとも多くの資産を「預貯金」で管理していることがわかりました。
一方で、単身世帯は預貯金の次に投資商品が続きますが、2人以上世帯は預貯金、株式の次に「生命保険」が来ています。
家族のために病気やケガなどのリスクに備えていたり、子どもの進学費用に備え学資保険などに加入している世帯が多いことが想定されます。
▼教育費の貯め方について詳しく知りたい方は、下記の記事をご覧ください。
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40歳で貯めるべき貯金額は？必要な教育費や老後費用を確認しよう
40歳は実際に、どれくらいの貯金があれば安心なのでしょうか。
ここからは、40代でしっかり備えておきたい子どもの「教育費」、自分たちの「老後資金」に必要な金額をご紹介します。
今から何に備えるべきか、考えてみましょう。
40代で必要な貯金「教育費」：子ども1人あたり1000万円が目安
子どもの教育費は進学先によって大きく異なるため、子どもが希望する進学先にあわせてしっかり備えておくことが大切です。
幼稚園から大学までの公立・私立の教育費をそれぞれ以下にまとめました。
【すべて公立の学校に通った場合の教育費】
| 年間 | 通算 | |
|---|---|---|
| 幼稚園 | 約22万円 | 約66万円 |
| 小学校 | 約32万円 | 約192万円 |
| 中学校 | 約49万円 | 約147万円 |
| 高等学校 | 約46万円 | 約138万円 |
| 大学 | 約63万円 | 約250万円 |
【すべて私立の学校に通った場合の教育費】
| 年間 | 通算 | |
|---|---|---|
| 幼稚園 | 約53万円 | 約159万円 |
| 小学校 | 約160万円 | 約960万円 |
| 中学校 | 約141万円 | 約423万円 |
| 高等学校 | 約97万円 | 約291万円 |
| 大学（文系） | 約85万円 | 約340万円 |
（出典）幼稚園から高等学校までのデータ：平成30年度子供の学習費調査の結果について（文部科学省）
（出典）大学のデータ：「国公私立大学の授業料等の推移」、「令和元年度 私立大学等入学者に係る初年度学生納付金平均額（定員1人当たり）の調査結果について」
幼稚園から高等学校の通算は、学校教育費・学校給食費・学校外活動費も含めた金額です。また、大学の通算金額には4年間の授業料・入学料が含まれています。
幼稚園から大学までの子どもの教育費は、すべて公立の場合は約800万円、すべて私立の場合は約2200万円の費用がかかることがわかりました。
また、私立の理系の大学に通う場合は、4年間で約500万の教育費が必要になり、休学や留年などが発生すればさらに費用は膨らみます。
上記に加えて、大学は実家を出て一人暮らしをする場合は、生活費も準備する必要があるでしょう。
▼大学の学費について詳しく知りたい方は以下の記事をご覧ください。
40代で必要な貯金「老後資金」：1人あたり3000万円が目安
『令和元年度生活保障に関する調査（公益財団法人生命保険文化センター）』（※1）における「ゆとりある老後生活費」のデータによると、夫婦2人暮らしの場合、2人で月々約36万円の生活費があればゆとりを持った生活が送ることができるとされています。
ここでお伝えしている「ゆとりある老後生活費」とは、夫婦2人で老後生活を送るうえで最低限必要な日常生活費に、旅行や趣味などに使う費用を上乗せした金額のこと。
必要最低限の生活を送る場合でも、月々約20～25万円（夫婦2人分）の生活費が必要との回答がもっとも多くありました。
一方、日本年金機構が令和2年4月に発表した年金額は以下の通りです。（※2）
【令和2年4月分からの年金額等について】
| 令和2年度（月額） | |
|---|---|
| 国民年金（老齢基礎年金満額） | 6万5141円 |
| 厚生年金（夫婦2人分の老齢基礎年金を含む標準的な年金額） | 22万724円 |
厚生年金に加入している方の場合の標準的な年金月額は約22万円なので、ゆとりある老後生活費を確保するには、ひと月あたり14万円不足していることに。
65歳で定年退職し、その後90歳までの25年間を夫婦でゆとりある生活を送る場合、必要な貯金額は14万円×12か月×25年＝4200万円となります。
仮に100歳まで生きるとすると、老後の35年間で必要な貯金は、14万円×12か月×35年＝5880万円。
つまり、1人あたり約3000万円の貯金が必要ということです。
自営業などで厚生年金に加入していない場合や、厚生年金でも年金受給額が月22万円を下回る場合、高齢化に伴い支給される年金額が減ってしまった場合などは、さらなる老後資金の準備が必要となることが予想されます。
（※1）公益財団法人 生命保険文化センター「令和元年度 生活保障に関する調査（速報版）」
（※2）日本年金機構 令和2年4月分からの年金額等について
教育資金や老後資金にどのように備えるべきか、計画的に考える必要があります。
キャリアを重ねれば年収は上がるかもしれませんが、近年の物価上昇なども考慮すると投資でお金を増やす方法も一つの選択肢に入れておくと安心です。
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40歳から取り入れるべき上手な貯金方法
40歳で備えておきたい貯金額をお伝えしてきましたが、「どうやってそんな大金を貯めればいいの？」と不安に思う人もいるかもしれません。
でもここで紹介する、効率よく貯金できる以下の方法を取り組めば大丈夫です！
- 先取り貯金をする（お金が自動的に貯まる仕組みづくり）
- 資産運用を始める（つみたてNISAやiDeCoで節税しながら投資）
- 固定費を見直す（節約効果が高い＆ラクちん）
3つの貯金方法を併用すれば、より貯金を増やしやすくなるでしょう。
①先取り貯金をする｜お金が自動的に貯まる仕組みづくり
先取り貯金とは、給料から貯金に回すお金を差し引き、残りのお金で生活をすること。
「あるだけお金を使ってしまって、なかなか貯金ができない」という方でも、確実に貯金ができます。
先取り貯金を活用した、代表的な金融商品を3つご紹介します。
①積立定期預金
普段使用している銀行で積立定期預金口座を作成すれば、設定した日にちに給与口座から積立定期預金口座に自動で貯金額が引き落とされます。
積立期間は6か月～10年以内が一般的で、普通預金口座に預けるよりも利息が高く設定されていることが多く、積立期間が長いほど利息が多くなる傾向に。元本保証があり着実に貯金ができる方法です。
②財形貯蓄・社内預金
財形貯蓄・社内預金は、給与から貯金額を天引きして貯蓄する方法です。
財形貯蓄は会社が提携している金融機関がお金を預かり、社内預金は会社もしくは会社が委任した信託機関がお金を預かります。
社内預金は利息が0.5％と厚生労働省により定められており、普通預金や定期預金よりも高く設定されていますが、会社の倒産により社内預金に預けたお金が戻ってこないリスクがあることを理解しておきましょう。
③貯蓄性の生命保険
保険料が掛け捨てされず、貯蓄されるタイプの生命保険です。老後資金に備える個人年金保険や、子供の教育資金に備える学資保険などがあります。
特に個人年金保険は、10年の有期型や終身型など年金をもらえる期間が長いため、毎月収入が得られる安心感があります。
こういった金融商品をうまく活用しながら、確実に貯金ができる仕組みづくりを目指しましょう。
②資産運用を始める｜つみたてNISAやiDeCoで節税しながら投資
超低金利時代の現代、普通預金にお金を預けていてもお金はほとんど増えません。
このままインフレが続きさらなる物価上昇となれば、銀行にお金を預けていても支出ばかりが大きくなってしまうことが予想されますので、資産運用を考えることが大切です。
国としてもつみたてNISAやiDeCoの制度を利用した資産形成を推奨しており、それぞれの特徴は以下の通り。
つみたてNISAとは？仕組みとメリット・デメリット
つみたてNISAは毎年40万円の投資枠内で、金融商品を最長20年間に渡って非課税で運用益を受け取ることができる制度のことです。（※）
つみたてNISAで投資できる金融商品は、国が認めた長期・積立・分散投資に適した公募株式投資信託と上場株式投資信託（ETF）に限られており、月100円から始めることができます。
投資先を選ぶ手間がないので、初心者の方でも安心して始めることができるでしょう。
一方でつみたてNISAのデメリットは、購入できる金融商品が限られているということ。
また、つみたてNISAではなく「一般口座」や「特定口座」で購入した投資信託は、後からつみたてNISA口座に移すことはできません。
詳しい仕組みは、金融庁のホームページをご覧ください。
（※）2023年1月現在の情報。令和5年度税制改正の大綱等において、2024年以降のNISA制度の抜本的拡充・恒久化の方針が示されました。年間投資枠の拡大や、非課税保有期間の無期限化などが予定されています。詳しくは金融庁のホームページをご覧ください。
iDeCoとは？仕組みとメリット・デメリット
iDeCo（個人型確定拠出年金）とは、確定拠出年金法に基づいて実施されている任意加入の私的年金制度のことです。
iDeCoで利用できる金融商品は、大きくわけて次の2種類があります。
- 元本確保型…定期預金や保険で運用
- 元本変動型…投資信託で運用
どちらで運用するかを選択し、運用実績に応じて老齢給付金として受け取ることができます。
元本割れが心配な人は「元本確保型」、リスクがあっても積極的に運用してお金を増やすことを目指したい人は「元本変動型」の商品を選択すると良いでしょう。
iDeCoを活用するメリットは、「掛金が全額所得控除される」「運用益は非課税で再投資される」「受給時に所得控除を受けられる」点です。
ただし、60歳になるまで引き出せない点がiDeCoのデメリットと言えます。
iDeCoについて詳しく知りたい方は、iDeCo公式サイトをご覧ください。
つみたてNISA・iDeCoは節税しながら資産形成できる！
つみたてNISAとiDeCoはどちらも税金の優遇制度があり、節税しながら資産運用ができる制度です。
「投資＝ギャンブル」と思って不安に思う方もいるかもしれませんが、時間を味方につけた長期運用なら収益が安定しやすく安心して取り組めるでしょう。
40歳の方は、まだ老後まで20年以上あります。
今からつみたてNISAやiDeCoを始めても十分間に合いますので、ぜひ資産運用も視野に入れてみてくださいね。
③固定費を見直す｜節約効果が高い＆ラクちん
「固定費」を見直して一度削減できてしまえば、節約効果が長く続くので効率的に支出を減らすことができます。
固定費の中でまず見直すべきは「保険料」です。
ケースバイケースではありますが、加入保険を見直すだけで年間10万円以上の節約になることも決して珍しくありません。
ただし、保険料は「安ければ安いほどよい」というものではなく、年齢や家族構成、職業などによって必要な保障は異なるので、自分に適したムダのない保険を選ぶことが大切。
また、医療技術の進歩や現代の生活スタイルに合わせ、日々新しい保険商品がたくさん出ています。
現在加入している保険よりも保障が厚くなるうえ、毎月の保険料が安くなる商品が見つかる可能性がありますので、数年前に加入したきりで放置している場合はぜひ一度見直してみましょう。
「住宅ローン」を借りている方は、定期的に見直すことで住居費の削減に大きく繋がります。
返済期間が短くなるほど支払う利息が少なくなりますので、一度繰り上げ返済が可能か、検討してみましょう。
以下のサイト（モゲチェック）では、各金融機関のさまざまな住宅ローンが一覧で表示され、簡単に比較検討ができます。
金利だけでなく諸費用はいくらかかるのか、どのような団体信用生命保険が付いているのかなどの確認も可能。
そのほかにもAIが審査に通りやすく自分に合う住宅ローンを提案してくれたり、銀行に行かなくても自宅で事前審査までスムーズに行うことができるので、住宅購入を検討している方はぜひ試してみてくださいね。
40歳の貯金は自身のライフプランにあわせて計画的に始めよう
40歳の貯金の平均額や、上手な貯金方法をご紹介してきました。
1日でも早く行動することが大切なので、できることから始めてみてくださいね。
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