貯金300万円は多い？ 年代・世帯別の割合と貯金のコツを分かりやすく解説します

「貯金300万円」という金額が多いのか少ないのかは、年代や年収、世帯構成によって変わってきます。統計データをもとに、貯金300万円の割合を年代・年収・世帯別に比較しました。

なかには「300万円貯めるにはどうすればいいの？」とお悩みの方もいるでしょう。効率よくお金を貯めるには、先取り貯金などのテクニックや、お金を貯めやすい時期を知っておくことが大切です。

一般的に見て貯金300万円は多いのか、また自分に合う貯金や投資の方法を知りたい方は、ぜひ最後まで記事をご覧ください。

貯金300万円は多い？ 年代・世帯別で比較

貯金300万円は、一般的に見て貯金額が多いほうなのでしょうか。年代別・年収別・世帯別に統計データを見ていきましょう。

年代別・貯金300万円の割合

金融広報中央委員会の調査によると、貯金300万円台の人の年代別の割合は以下のとおりです。

年代別　金融資産保有額の割合
年代	単身世帯			2人以上世帯
	300万円未満	300万円台	400万円以上	300万円未満	300万円台	400万円以上
20代	81.2%	4.5%	10.2%	71.8%	6.5%	18.3%
30代	67.4%	4.2%	26.0%	51.1%	6.8%	38.0%
40代	61.0%	3.1%	32.8%	47.9%	4.6%	43.7%
50代	52.8%	5.0%	40.6%	43.1%	4.0%	49.3%
60代	43.9%	3.1%	50.1%	33.6%	3.3%	60.6%
70代	36.4%	2.7%	59.4%	29.7%	4.5%	63.3%

年代が上がるにつれ、貯金額が300万円を超える人が増加する傾向です。

単身世帯の場合、50代までは貯金300万円未満が半数以上を占めており、貯金300万円は多いほうだとわかります。60代以降になると、貯金400万円以上の割合が逆転し多数派になるため、貯金300万円はどちらかといえば少ないほうといえるでしょう。

2人以上世帯の場合、30代までは貯金300万円未満の割合が半数以上を占めているため、貯金300万円は多いほうと判断できます。40～50代では、貯金300万円は平均的な位置です。60代以降では貯金400万円以上の割合が60％を超え、貯金300万円は少ないほうになっています。

年収別・貯金300万円の割合

金融広報中央委員会の調査より、貯金300万円台の人の年収別の割合は以下のとおりです。

年収別　金融資産保有額の割合
年収		単身世帯			2人以上世帯
		300万円未満	300万円台	400万円以上	300万円未満	300万円台	400万円以上
収入なし		81.9%	2.4%	11.3%	73.5%	0.0%	8.0%
300万円未満		62.3%	3.3%	32.4%	59.8%	4.4%	33.0%
300～500万円未満		51.9%	4.9%	40.0%	46.7%	5.7%	45.0%
500～750万円未満		32.0%	5.5%	57.5%	35.7%	4.5%	57.1%
750～1,000万円未満		15.7%	0.0%	84.4%	28.3%	4.9%	64.0%
1,000～1,200万円未満		30.8%	0.0%	69.3%	26.8%	3.6%	66.8%
1,200万円以上		30.0%	5.0%	65.0%	16.7%	2.4%	78.6%

年収が高い層ほど、貯金300万円を超える人の割合も多くなる傾向です。単身世帯も2人以上世帯も、年収300～500万円の層がボーダーラインで、この層にとって貯金300万円は平均的な貯金額だとわかります。

一方、貯金300万円は、年収300万円未満の層にとっては多いほう、年収500万円以上の層にとっては少ないほうに位置するといえるでしょう。

単身世帯の貯金300万円の割合

単身世帯全体では、貯金300万円の割合はどのくらいなのか見てみましょう。金融広報中央委員会の調査より、単身世帯の金融資産保有額の分布は以下のとおりです。

単身世帯の金融資産保有額
金融資産保有額	割合
非保有	33.2%
100万円未満	13.8%
～200万円未満	6.8%
～300万円未満	3.6%
～400万円未満	3.7%
～500万円未満	2.2%
～700万円未満	5.2%
～1,000万円未満	5.2%
～1,500万円未満	5.5%
～2,000万円未満	3.9%
～3,000万円未満	4.7%
3,000万円以上	9.4%
無回答	2.7%

単身世帯においては、金融資産300万円未満が57.4％と半数以上を占めています。そのうち33.2％は金融資産非保有、つまり貯金ゼロの層です。

このことから、単身世帯全体では、貯金300万円は貯金額が多いほうだと判断できます。

2人以上世帯の貯金300万円の割合

2人以上世帯全体では、貯金300万円の割合はどのくらいなのでしょうか。金融広報中央委員会の調査より、2人以上世帯の金融資産保有額の分布は以下のとおりです。

2人以上世帯の金融資産保有額
金融資産保有額	割合
非保有	22.0%
100万円未満	8.1%
～200万円未満	6.5%
～300万円未満	4.8%
～400万円未満	4.5%
～500万円未満	3.3%
～700万円未満	7.1%
～1,000万円未満	6.0%
～1,500万円未満	8.2%
～2,000万円未満	5.2%
～3,000万円未満	7.5%
3,000万円以上	13.5%
無回答	3.3%

2人以上世帯においては、金融資産保有額400万円以上が50.8％と半数以上を占めています。一方、金融資産保有額300万円以下は41.4％と少数派です。

2人以上世帯全体では、貯金300万円はやや少ないほうに当てはまるといえます。

貯金がないとどういうリスクがある？

貯金額が300万円を超えている方もそうでない方も、できるかぎり貯金を増やしておくに越したことはありません。なぜなら人生のさまざまな場面で、貯金が必要になるときがやってくるからです。

例えば以下の費用は、十分な貯金がなければ対応が難しくなります。

病気やケガになった際の医療費・入院費など

今は健康でも、突然病気やケガに見舞われるリスクは誰にでもあります。貯金がないと、病気やケガで医療費・入院費が必要になったときに、頭を抱えることになるでしょう。

日本には、1か月の医療費が上限額を超えた場合に、超過分の金額を払い戻してもらえる「高額療養費制度」があります。これは非常に心強い制度ですが、それでも一定額までは自己負担しなければなりませんし、払い戻しされるまでは超過分の金額も自分で支払わなければなりません。

また、長期入院となった際に収入が途絶えるリスクもあります。特に、自営業の方は会社員の方と違い、傷病休暇や傷病手当金などの生活保障がないため、しばらく仕事ができなくても対応できるくらいの貯金を用意したほうがよいでしょう。

病気やケガをすると、痛みや治療に対するストレスから、心身に負担がかかることが予想されます。そのようなときに経済的な不安まで抱えるのは避けたいもの。

健康なうちに貯金を始めて、十分なお金が貯まるまでは保険で備えるなど対策を取りましょう。

職場が倒産や解雇、離職時の生活費

先行きの見えない今の時代、大企業であっても将来は何が起こるかわかりません。勤務先が倒産したり、業績不振による解雇が行われたりするリスクもゼロではないでしょう。

また、結婚や出産といったライフステージの変化、今後のキャリアプランなど、さまざまな理由から転職を視野に入れることがあるかもしれません。

そこで、現在の仕事を離職する場合に備えて、当面の生活費を貯金しておきましょう。目安として、現在の生活費の6か月分があれば安心できます。

ちなみに離職後にもらえる「失業給付」は、待期や給付制限により、自己都合退職の場合は支給開始まで2～3か月の間があくため要注意です。給付日数も限られており、短いケースでは90日分しかもらえないので、落ち着いて次の仕事を探すためにも貯金をおすすめします。

結婚、出産、住宅購入などの費用

結婚、出産、住宅購入などの費用は、必要になるタイミングから月々の貯金額を逆算して、計画的に貯め始めましょう。

まず結婚費用について考えてみます。「ゼクシィ 結婚トレンド調査2022（※1）」によると、挙式、披露宴・ウエディングパーティーのカップルの自己負担額は平均1,473,000円です。

この金額を用意するには、結婚式の3年前から貯め始める場合でも、月4万円ずつ貯金する必要があります。

次に、出産費用はどうでしょうか。自治体の補助や妊婦健診の回数と内容、分娩方法などによって前後しますが、妊婦健診に約7万円、出産時の入院・分娩に約50万円（※2）の費用がかかるのが平均的です。

ここから出産一時金42万円を差し引くと、妊娠・出産にかかる自己負担額は、少なくとも15万円ほどになると思われます。

最後に住宅購入費用です。住宅金融支援機構の調査（※3）によると、エリア別の住宅所要資金は以下のとおりです。

住宅の所要資金
エリア	注文住宅	土地付注文住宅	建売住宅	マンション	中古戸建	中古マンション
全国	3,572万円	4,455万円	3,605万円	4,528万円	2,614万円	3,026万円
首都圏	3,899万円	5,133万円	4,133万円	4,913万円	3,152万円	3,295万円
近畿圏	3,778万円	4,658万円	3,578万円	4,478万円	2,434万円	2,654万円
東海圏	3,650万円	4,379万円	3,139万円	4,262万円	2,252万円	2,208万円
そのほか地域	3,372万円	3,980万円	2,905万円	3,864万円	2,104万円	2,601万円

全国平均を見ると、比較的費用の安い中古戸建でも約2,600万円がかかります。住宅購入費用をフルローンするのは、審査に通らない可能性が高く、月々の返済負担も大きくなるため、あまりおすすめできません。

総額のうち2割を頭金として準備するとして、最低でも500万円以上の貯金がなければ、住宅購入は難しいでしょう。

参照※1：ゼクシィ 結婚トレンド調査2022 P14
参照※2：公益社団法人 国民健康保険中央会 出産費用の全国平均値、中央値（平成28年度）P1
参照※3：住宅金融支援機構 フラット35利用者調査 2021年度 P11～13

家族や両親の介護費用

人生100年時代といわれるようになった現代においては、親の介護が発生する可能性も考えて備える必要があります。その他、重い病気やケガにより、家族が要介護状態になることもあるかもしれません。

生命保険文化センターの調査（※4）によると、場所別介護費用の月額平均は以下のとおりです。

また、同調査では、介護期間の平均は5年1か月となっています。

介護期間中は、仕事の勤務時間を短くしたり、必要に応じて休みを取ったりして収入が減少しやすいため、まったく貯金がない状態では不安があると言わざるを得ません。

参照※4：公益財団法人 生命保険文化センター 介護にはどれくらいの費用・期間がかかる？

老後の生活資金

2019年に公表された金融庁の報告書がもととなり、「老後2,000万円問題」が取り沙汰されるようになりました。老後の生活において月5万円の不足が発生する場合、30年間で2,000万円ほどの貯金取り崩しが必要になるという話です。

では、老後資金2,000万円を貯めるには、毎月いくら貯金すればいいのでしょうか。以下は、現在の年齢から逆算し、老後資金2,000万円を貯めるために必要な月々の貯金額を割り出した表です。

老後資金2,000万円を貯めるために必要な月々の貯金額
現在の年齢	65歳までの残り期間	月々の貯金額（※）
20歳	45年（540か月）	37,000円
25歳	40年（480か月）	42,000円
30歳	35年（420か月）	48,000円
35歳	30年（360か月）	56,000円
40歳	25年（300か月）	67,000円
45歳	20年（240か月）	83,000円
50歳	15年（180か月）	111,000円

現在の年齢が若いほど、月々の貯金額が少なくすみます。老後の生活資金は、できるだけ早いうちから貯め始めるのがおすすめです。

300万円貯金するためのコツ

300万円を貯金するのは、想像以上に大変です。毎月3万円ずつ貯金しても、8年4か月がかかります。

途中で挫折しないよう、貯金のコツを押さえておくことが大切です。300万円貯金したい方は、以下のコツを意識してみてください。

お金を貯める目的を明確にする

「なんとなく300万円貯めたい」という気持ちでは、途中で挫折してしまうかもしれません。貯金のモチベーションを保つには、お金を貯める目的を明確にしましょう。

明確な目的があれば、日常生活のなかでつい無駄遣いをしそうになったときに「貯金のために支出を控えよう」と踏み止まれます。また、せっかく貯めたお金を目的外のことに使ってしまうことも防げるはずです。

家計の収支を把握して見直す

やみくもに貯金しようとするよりも、まずは家計収支を把握し、現状と向き合いましょう。家計収支を客観的に見ると、思ったよりもお金を使いすぎていることに気づけたり、削れそうな支出項目が見つかったりします。

また「そもそも収入を増やす必要がある」「使途不明金が多い」など、根本的な家計の課題を発見できる場合もあるでしょう。

現在の家計収支がわからない方は、この機会に家計簿を始めてみてください。おすすめはスマートフォンの家計簿アプリです。家計簿アプリは無料のものが多いにもかかわらず、レシートを撮影するだけで入力できたり、クレジットカードや銀行口座の情報が自動で反映されたりと機能面に優れています。

紙の家計簿は面倒で続かなかったという方も、家計簿アプリなら無理なく続けられるでしょう。

先取り貯金を心がける

貯金上手な人の多くが実践している「先取り貯金」をご存じでしょうか。先取り貯金とは、収入が入ったタイミングで、先に貯金を完了させるテクニックです。貯金にまわしたお金はもともとなかったものとして生活すれば、貯金が苦手な方でも着実にお金を貯められます。

先取り貯金を行う際は、生活費の引き落とし口座とは別に、貯金専用の口座を開設するのがポイント。生活費と貯金を分けて管理すれば、うっかり貯金を使い込んでしまうのを防げます。

また、手動で貯金専用口座に入金するのではなく、銀行の自動振込機能などを活用して、自動的にお金が貯まる仕組みを作りましょう。 銀行預金のほかにも、財形貯蓄や貯蓄型保険、積立定期預金など決まった日に一定額を積み立てる方法は、先取り貯金を自然に実践できるので貯金が苦手な方におすすめです。

お金を貯めやすい時期を知る

ライフステージによって、お金を貯めやすい時期とそうでない時期があります。出費のかさむ時期に貯金をするのは難しいので、お金を貯めやすい時期は意識的に高いペースで貯金を進めることが大切です。

人生において、お金を貯めやすい時期は3回あります。1回目は、社会人として自立したときです。社会人1年目は収入が少なくあまり余裕はないかもしれませんが、2年目、3年目と昇給するに連れて、経済的なゆとりが生まれやすくなります。

一方で生活コストは、結婚し家庭を持つまではそれほどかかりません。独身時代はつい趣味や遊びにお金を使ってしまいがちですが、貯金の難易度が低いこの時期こそ、将来に向けて貯金の習慣を身につける絶好の機会です。毎月一定額を貯金にまわし、コツコツとお金を貯めていくことをおすすめします。

2回目のお金を貯めやすい時期は、子どもが生まれ、大学進学する前までの期間です。子育てには何かとお金がかかります。しかし、現在は子育て支援制度や教育無償化が進められていることもあり、うまくやりくりすれば公立の学校なら高校卒業までは極端に出費がかさむことはありません。児童手当は使わずに貯金にまわすなど、できる範囲での貯金を心がけましょう。

人生最後のお金を貯めるチャンスは、子どもが独立したあとにやってきます。子ども関連の出費がなくなり、定年退職を迎えるまでは家計に余裕ができるので、この時期にしっかりと老後資金を蓄えておくのが理想です。

つみたてNISAやiDeCoなどの資産運用を検討する

超低金利時代の今、銀行預金にお金を預けていても、もらえる利息はほんのわずかです。少しでも早く300万円を貯めたい方は、資産運用でお金に働いてもらうことも検討しましょう。投資にはリスクがつきものなので損をする可能性もありますが、長期間の積立投資で時間の分散を行えば、リスクを小さく抑えながら運用が可能です。

これから資産運用を始める方は、つみたてNISAやiDeCoといった税制優遇制度をうまく活用しましょう。

NISAとは

NISAとは、NISA口座内で購入した投資商品の運用益が非課税になる制度です。例えば資産運用で10万円の利益が出た場合、税金として約2万円がかかるため、手元に残る利益は8万円になります。しかし、NISA口座内で購入した投資商品であれば、運用益に税金がかからないため、丸々10万円を利益として受け取ることができるのです。

現行のNISAには「一般NISA」と「つみたてNISA」の2種類があり、どちらか1つを年単位で選ぶ仕組みとなっています。しかし、2024年からは新NISA制度が始まり、成長投資枠（一般NISAに相当）とつみたて投資枠（つみたてNISAに相当）の併用が可能になります。

期間	2023年まで		2024年以降
区分	一般NISA	つみたてNISA	成長投資枠	つみたて投資枠
非課税保有期間	5年間	20年間	無期限化	無期限化
年間非課税枠	120万円	40万円	240万円	120万円
非課税保有限度額	–	–	1,800万円（成長投資枠は1,200万円まで）
投資可能商品	・上場株式 ・ETF ・公募株式投信 ・REIT等	・長期・積立・分散投資に適した一定の投資信託 （※金融庁への届け出が必要）	・上場株式 ・投資信託等	・長期・積立・分散投資に適した一定の投資信託 （※金融庁への届け出が必要）
払出し制限	なし
対象年齢	20歳（※2023年1月以降は18歳以上）	20歳※2023年1月以降は18歳以上	18歳以上	18歳以上

これにより、NISAは資産形成の手段としてさらに活用しやすくなるので、まだNISA口座を持っていない方は、今のうちに口座開設手続きを進めておくとよいでしょう。

iDeCoとは

iDeCo（個人型確定拠出年金）は、老後の資産形成を目的とした私的年金制度で、自分で毎月の掛金金額と商品を決めて運用を行います。iDeCoもNISAと同じく、運用益に税金がかからない点がメリットです。

そのほかiDeCoには、掛金の全額が所得控除の対象となり、所得税・住民税の軽減につながるというメリットもあります。さらに年金の受取時も、公的年金等控除または退職所得控除の対象となり、課税負担を軽減できます。iDeCoを活用すれば、掛金拠出時・運用中・受取時の3つのタイミングにおいて税制優遇の恩恵を受けられるのです。

注意点として、iDeCoはNISAと違い、好きなタイミングでの解約ができません。iDeCoに拠出した資産は原則60歳になるまで引き出せないため、老後資金以外の用途に充てる予定のお金を運用するには不向きです。

つみたてNISAやiDeCoを活用する際は、それぞれの特徴を踏まえつつ、目的に応じた方法を選択しましょう。

金利の高い銀行を選ぶ

効率よく貯蓄をするためには、金利の高い銀行を選ぶことも大切です。特に、一般的なメガバンクや都市銀行よりも、ネット銀行のほうが金利は高めに設定されています。たとえば、ネット銀行の一例とその金利は、次のとおりです。

なお、一部のネット銀行で高金利を実現するためには、一定額以上の預け入れが必要だったり、給与受取口座に指定する必要があったり、さまざまな条件が定められている場合があります。

一方、特定の銀行やコンビニのATMなら回数制限無しで手数料が無料になる、取引回数に応じて優遇措置が受けられるなど、ネット銀行ならではのメリットがあります。

ネット銀行の特徴と金利をよく調べたうえで、なるべく高金利の銀行で口座を開設することを心がけましょう。

まとめ

先行きの見えない今、将来の不安を抱える方は少なくありません。貯金300万円を超えていてもいなくても、「なんとなく心配」「今後を考えるとモヤモヤする」という方はいらっしゃいます。

将来の不安を解消するには貯金も大切ですが、それ以上に現状を把握し、ライフプランを立てる取り組みが効果的です。人生の課題やその解決方法が明確になるので、軽やかな気持ちで人生を楽しめるようになりますよ。

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