家を買うタイミングはいつ？ マイホーム購入の流れと準備資金を解説します

マイホームの購入を検討しているものの、資金の準備や購入までの手順がわからず疑問に感じる方も多いのではないでしょうか。マイホームを購入することは、ライフイベントのなかでもっとも大きな出費の1つです。できるかぎり疑問点や心配事を解消したうえで、納得できる物件を選びたいですよね。

そこで本記事では、平均的なマイホーム購入のタイミングや資金について紹介しつつ、以下の内容を解説します。

マイホームの購入を検討している方は、ぜひ本記事を参考にしてみてください。

家を買う適切なタイミングは？

家を買う適切なタイミングは結婚や出産、子どもが大きくなる前の時期など、人によって異なります。本項目では統計データをもとに、以下3つのパターンにわけて住宅購入者の情報をまとめました。

住宅を購入するタイミングの参考にしてみてください。

住宅取得時の平均年齢

初めての住宅取得時の「住宅の種類」と「世帯主の取得時平均年齢」について表にまとめました。住宅の種類に関係なく、基本的に40歳前後で購入する人が多い傾向です。

初めての住宅取得時の「世帯主の取得時平均年齢」
住宅の種類	世帯主の取得時平均年齢
注文住宅　※建て替えを除く	39.5歳
分譲戸建住宅	37.5歳
新築集合住宅（マンション）	39.9歳
中古戸建住宅	43.6歳
中古集合住宅（マンション）	43.7歳

詳細なデータをみると、30〜40代で住宅を購入する割合がもっとも高く、全体の6〜7割を占めています。新築の戸建てやマンション購入の平均年齢は30代後半であり、中古戸建てやマンション購入は40代後半でした。

住宅の平均購入資金

初めての住宅購入の平均資金について、住宅の種類ごとに表にまとめました。

初めての住宅取得時の「平均購入資金」
住宅の種類	平均購入資金
注文住宅　※土地購入した新築世帯	4,713万円
分譲戸建住宅	4,074万円
分譲集合住宅（マンション）	5,048万円
中古戸建住宅	3,025万円
中古集合住宅（マンション）	2,943万円

新築の住宅やマンションの場合、購入資金は4,700〜5,000万円前後が平均です。中古物件の場合、新築物件と比べると購入資金は大きく下がり3,000万円前後が平均でした。表を参考にして物件の金額感を把握しておきましょう。

住宅取得時の平均年収

つづいて、初めての住宅取得時の平均世帯年収を見てみます。

初めての住宅取得時の「平均世帯年収」
住宅の種類	平均世帯年収
注文住宅（全国）※建て替えを除く	731万円
注文住宅（三代都市圏：東京・大阪・名古屋）※建て替えを除く	784万円
分譲戸建住宅	722万円
分譲集合住宅（マンション）	923万円
中古戸建住宅	682万円
中古集合住宅（マンション）	609万円

平均購入資金が高い新築物件のほうが平均世帯年収は高く、新築マンションを購入するケースでは平均世帯年収が923万円です。中古物件は新築物件と比べると購入資金が低くなるので、平均世帯年収が低くなる傾向があります。世帯年収をもとに、返済に無理が生じないよう購入金額を決めることが大切です。

家を買う前に検討したい2つのポイント

家を購入する前に検討しておきたいポイントは以下の2つです。

マイホームを選ぶときの参考にしてみてください。

購入する住宅の種類

マイホーム選びで最初に迷うのが「戸建て」か「マンション」にするかではないでしょうか。新築と中古に分けて住宅を選ぶときのメリットとデメリットについてまとめました。

購入する住宅の種類とメリット・デメリット
住宅の種類	メリット		デメリット
新築戸建	・マンションに比べて広い ・騒音を気にしなくていい ・リフォームの自由度が高い		・建物の資産価値の下落が早い ・駅から離れた立地が多い
新築マンション	・資産価値が落ちにくい ・駅から近い場合が多い ・セキュリティが高い		・建設途中だと内装を確認できない ・購入費用のほかに管理費や修繕積立費がかかる
中古戸建	・新築と比べて価格が安い ・実際に物件を見てから購入できる ・立地を選びやすい		・入居にあわせてリフォームが必要になるケースがある ・耐震性に問題がないか確認が必要
中古マンション	・新築と比べて価格が安い ・立地を選びやすい ・物件を見てから購入できる		・老朽化している可能性がある ・新築マンションより修繕積立費が高くなるケースが多い

マイホームの売却を見越して資産価値を重視する場合、戸建住宅よりマンションのほうが資産価値は落ちにくいのでおすすめです。ただし、戸建住宅も土地の価値は残るので、資産価値がゼロになることはありません。

購入価格を比較すると新築より中古住宅のほうが安く済みますが、老朽化によってリフォームが必要になるケースもあります。リフォームにかかる費用も踏まえて、購入を検討しましょう。

家を買う費用は賄えるか

マイホームを購入するときに考慮したいのが、住宅ローンの借入です。初めて家を購入した人の「平均借入金額」「平均自己資金」「自己資金の割合」を表にまとめました。

初めての住宅購入時の住宅の種類別借入金額・自己資金・自己資金割合の平均
住宅の種類		平均借入金額	平均自己資金	自己資金の割合
注文住宅　※土地購入した新築世帯		3,772万円	941万円	20.0%
分譲戸建住宅		3,205万円	869万円	21.3%
分譲集合住宅（マンション）		3,610万円	1,438万円	28.5%
中古戸建住宅		2,070万円	955万円	31.6%
中古集合住宅（マンション）		1,641万円	1,302万円	44.2%

新築物件を購入した方の自己資金の割合は20〜28％前後に対して、中古物件を購入した方は31〜44％前後の自己資金で購入しています。中古マンションを購入した方は、自己負担の割合がもっとも高く、平均は44.2％でした。新築より中古物件のほうが購入資金は安いので、自己資金の割合は高い傾向です。

自己資金のなかには、預貯金のほかに両親からの贈与や遺産相続も含まれます。したがって、住宅購入の援助が受けられないケースでは、住宅ローンの借入額はさらに増える計算です。物件の購入費用をフルローンで借入るケースもあるため、住宅ローンの返済額を考慮して、物件を選ぶようにしてみてください。

物件購入費用以外にかかるお金

マイホームの購入には物件価格のほかに、仲介手数料や印紙代などの諸費用がかかります。具体的な金額は、購入する住宅の金額によって変わりますが、物件購入代金の7〜10％が相場です。諸費用にかかる項目について、以下の表にまとめました。

物件以外にかかる諸費用
費用発生時期	項目		内容
売買契約時	仲介手数料		成約価格×3％＋6万円＋消費税（不動産価格が400万円を超える場合）
	収入印紙		売買価格による
住宅ローン契約時	融資事務手数料		3～5万円＋消費税、もしくは融資額の1～2％前後＋消費税
	収入印紙		融資額や特約による
	保証料		融資額の2％前後
残金決済時	所有権移転登記費用		司法書士の見積もりによる
	抵当権設定登記費用		司法書士の見積もりによる
	火災保険料		損害保険会社の見積もりによる
	固定資産税・都市計画税の精算金		残金決済日から12月31日までの日割清算
	管理費・修繕積立金の精算金		残金決済日から月末までの日割清算
	引越し費用		引越し業者の見積もりによる
	その他		不動産取得税・家具購入費など

マンションを購入する場合は、住宅ローンのほかに管理費・修繕積立金などが毎月発生するので、返済資金を多めに準備する必要があります。中古住宅を購入したあとにリフォームが必要になるケースでは、別途費用が発生します。マイホームを購入するときは、諸費用もあわせて準備しておきましょう。

家を買うまでの流れ

家を買うまでの「物件探し」から「入居」までの一般的な流れについて、以下の順番で解説していきます。

住宅を探すときの参考にしてみてください。

1. 物件の情報収集

最初にマイホームの購入を検討しているエリアについて、どのような物件がいくらで売られているか、相場を調べるところからはじめます。間取りやエリアなどの希望がなくても、調べていくうちに条件が固まってくるケースもあります。

SUUMOやLIFULL HOME’Sなどの住宅検索サイトを使うと、希望の条件にあわせた物件を探せるので、ぜひ活用してみてください。

2. 問い合わせ・見学

気になる物件が見つかったら、実際にホームページから問い合わせて見学してみましょう。新築の分譲住宅やマンションならモデルルームを設置しているケースがあるので、見学してみると生活のイメージがわいてきます。複数の物件を見比べてみて、住んでみたいと思える家を探しましょう。

3. 物件の絞り込み

何回か見学をした後は物件を絞り込みましょう。今まで見たなかで通勤時間や設備など、外せない条件を書き出し優先順位をつけるのがおすすめです。優先順位を整理したら、購入したいと思える物件が自然と絞れてきます。

4. 購入申し込み

購入したい物件が見つかったら、いよいよ申し込みを進めます。仲介会社や売主に対して、購入の意思を伝えてください。新築マンションのなかには「申込証拠金」として、2〜10万円ほど必要になるケースがあります。ただし、申込証拠金の支払いが発生しても、契約しなかったケースでは返却されるので安心してください。

5. 住宅ローン事前審査

購入の申し込みと同じタイミングで、住宅ローンの事前審査を進めるのが一般的な流れです。複数の金融機関に申請して「住宅ローン審査の可否」や「借入限度額」が決まります。住宅ローンの申請が通らないと物件の契約ができないので、返済計画を立てたうえでローン審査に臨みましょう。

6. 重要事項説明と契約書の確認

住宅ローン審査が無事に終わると、契約前に物件の重要事項説明と契約書の確認に入ります。契約解除の条件であったり損害賠償や違約金などに関する説明が記載されているため、読み飛ばさずに1つずつチェックしましょう。

7. 契約

重要事項説明と契約書の内容に問題がなければ、いよいよ契約に進みます。契約後に転勤や入院などによって、一方的に解約する場合は手付金が戻らないので、印鑑を押す前に疑問点は解消しておきましょう。

8. 住宅ローンの申し込みと契約

契約が完了したら、住宅ローンへ本申し込みします。金融機関の本審査で承認されれば、正式にローン契約が結ばれます。必要な書類は金融機関によって異なるため、事前に確認してから送付しましょう。

9. 内覧チェック

建設途中の物件を購入する場合、物件の引き渡し前に完成した建物の状態をチェックする「内覧会」が開かれます。部屋のなかに入ってフロアや壁に傷がないか確認したり、給湯や電気設備に異常がないか調べたりします。内覧会で問題のある箇所は、引き渡し前に修理してもらうよう依頼しましょう。

10. 残金決済

残金決済とは、物件の購入価格から手付金を引いた金額を支払うことです。住宅ローンの借入の場合、金融機関から直接不動産の口座へ振り込みができます。残金の支払いが終われば、いよいよ物件の引き渡しです。

11. 引渡し・入居

住宅ローンの決済が終わると、マイホームへの引渡しと入居に進みます。引き渡しでは住宅の鍵を受け取り、司法書士による不動産の所有権保存登記（中古物件は所有権移転登記）が行われます。引渡し後に入居が完了すれば、いよいよ新しい生活のはじまりです。

住宅購入の際に利用できる支援制度

住宅購入は支援制度を使って、減税措置が受けられます。ここでは、住宅購入のときに知っておきたい支援制度について紹介します。

条件に当てはまる方は利用を検討してみてくださいね。

住宅ローン減税

住宅ローン減税とは、住宅ローンの金利負担を軽減する制度です。一定の条件を満たせば「新築住宅13年間」もしくは「中古住宅10年間」の間、住宅ローンの年末残高に対して0.7%の控除が受けられます。住宅ローン減税を受ける条件は、以下のとおりです。

参照：住宅ローン減税｜国土交通省
※基準日：2023年6月時点

会社員の方が住宅ローン減税を受けるには、購入の翌年に確定申告する必要があります。初回の確定申告が終われば、翌年以降は年末調整で住宅ローン減税が受けられるので、毎年確定申告する手間はかかりません。住宅ローン減税が使えるかどうかは、購入時に確認してみてください。

贈与税の非課税枠

両親や祖父母から住宅購入資金の援助が期待できる方は、贈与税の非課税枠を検討してみてください。援助を受けた資金について、一定額が非課税で受け取れます。たとえば、1月1日〜12月31日に贈与された110万円以下の資金については、暦年課税によって非課税で受け取れます。

また、住宅購入に必要な資金の贈与については、最大で1,000万円が非課税です。非課税限度額がある住宅については、以下の表を参考にしてみてください。

住宅の種類別贈与税の非課税限度額
住宅の種類	非課税限度額
省エネ等住宅	1,000万円
上記以外の住宅	500万円

2つの制度は併用ができるので、最大1,110万円までを非課税で受け取れます。ただし、住宅取得資金の贈与の非課税を受けるには、翌年の2月1日〜3月15日の期間に税務署への申告が必要です。

まとめ

本記事ではマイホームの購入を検討している方に向けて、住宅購入の資金や平均世帯年収、購入までの流れについて解説しました。

「マンション」や「戸建住宅」の特徴や購入資金を踏まえて、新築もしくは中古住宅にするか選んでみてくださいね。

また「住宅ローン控除」や「贈与税の非課税枠」などの制度を活用して、費用負担を抑えましょう。