満足いく暮らしができていなかったり、貯金に回すお金が捻出できていなかったりする場合、家計を見直すとうまくいくことがあります。家計の見直しをするポイントは、家計の理想割合と現実の家計を比較することです。家族構成によって支出の目安は変わってくることを理解して、見直しをすすめていきましょう。この記事では、家計を見直すポイントやお金を貯めるコツについて紹介していきます。
1.家計の理想割合とは？
普段何気なく出費しているお金も、理想割合という考え方に当てはめると無駄が見つかるケースが多いです。理想割合というのは、手取り金額を100％としたときにそれぞれの支出項目がどれぐらいの割合になることが理想的かを示した数字です。たとえば、手取り金額が20万円で毎月5万円の食費がかかっているケースでは、全体の25％のお金を使っているといえます。それぞれの理想割合と現実の支出割合を比べることで、無駄が多い支出が一目で理解できるのが特徴です。
ただし、家族構成によって適正な理想割合は異なります。たとえば、夫婦で暮らす場合でも子どもがいるかどうかによって毎月支払う食費は大きく異なるでしょう。理想割合を目安にするときは、「自分に当てはまる」もしくは「自分の状況に近いデータ」を参考にするとよいです。
2.家族構成別に家計の理想割合をチェック
理想割合で示される割合は、家族構成によって大きく異なります。家族構成別の理想割合が分かれば家計の無駄や見直すべき支出を見つけることができるでしょう。そこで、どの程度の支出なら許容範囲なのかを家族構成別に理想割合を紹介します。
2-1.2人暮らし
共働き夫婦の手取り給与を40万円とした場合、住居費の理想割合は20％です。つまり、8万円を目安として家賃やローンの支払いを考えるとよいでしょう。そのほかの理想割合は、食費14％、水道光熱費4％、通信費4％、その他35％、貯蓄23％です。貯蓄に回せる金額が9万2000円程度であることからも分かるとおり、家計の余裕は比較的ある世帯だといえます。なぜ、これほど家計にゆとりがあるかというと夫婦2人が共働きであるうえに、子どもの養育費がかからないからです。
夫婦が共にフルタイムで働ける貴重な時間は、それほど長くありません。この時期にできるだけ貯蓄を増やしておくと、その後の暮らしに余裕ができることもあるので、頑張りましょう。ただし、共働き夫婦は貯蓄できる金額が比較的多い反面、趣味や外食に浪費してしまうケースも多いです。将来を見据えて無駄な出費をしないように気を付けましょう。
2-2.3人世帯（夫婦2人・未就学児1人）
夫婦2人と未就学児1人の3人世帯における給与の手取りは35万円と仮定します。世帯ごとにそれぞれの収入は異なるでしょうが、一般的に子どもができると妻はフルタイムで働けないケースが多いです。そのため、夫婦2人だけのときよりも収入面ではダウンすることもよくあります。このケースにおける家計の理想割合は、住居費22％、食費12％、水道光熱費5％、通信費4％、その他45％、貯蓄12％です。住居費や通信費、食費についてはほぼ横ばいですが、その他が大きく上昇している一方で貯蓄が大きく減少していることが分かるでしょう。
子どもが産まれると、おむつや洋服などでたくさんのお金がかかります。また、学資保険や将来のリスクに備える意味で夫の生命保険の見直しなど、保険に関する支出も増えるケースが多いです。結果的にその他の費用が多くなり、貯蓄できる金額が減ってしまいます。貯蓄に回せる金額は4万2000円程度です。収入が減って生活が苦しくなることもあるでしょうが、先々のことを考えて4万2000円を目安に貯蓄していくことを目指しましょう。
2-3.4人世帯（夫婦2人・小学生2人）
夫婦2人、小学生2人の4人世帯における手取り収入を40万円と仮定します。子どもが小学生になると留守番を任せられるようになってくるので、妻はパートで働く時間を延ばすこともできるでしょう。また、夫も子どもが小さいときに比べて昇給しているケースが多いため、手取り収入は増加しています。このケースの家計の理想割合は、住居費22％、食費13％、水道光熱費4％、通信費4％、その他42％、貯蓄15％です。子ども1人のときと比べてほとんど割合は変わっていませんが、収入が増えている分貯蓄できる金額は6万円程度と増えています。
また、子どもが小学生になると幼稚園や保育園に預けるよりも教育費は安くなるケースが多いです。高校生や大学生になると教育費はかなり家計を圧迫してくるケースもあるので、子どもが小学生から中学生の間に貯蓄を増やしておきましょう。
2-4.5人世帯（夫婦2人・小学生1人・中学生1人・高校生1人）
夫婦2人、小学生1人、中学生1人、高校生1人の5人世帯における手取り収入を45万円と仮定します。一番上の子どもが高校生にまでなると、さらに家庭のことを任せやすくなるので妻が働きやすくなり、夫もある程度の年齢になっているので昇給しているケースが多いでしょう。このケースでの家計の理想割合は、住居費23％、食費16％、水道光熱費4％、通信費5％、その他45％、貯蓄7％です。子どもが中学生から高校生になると教育費が高くなり、児童手当もなくなってしまうため貯蓄に回せる金額は一般的に少なくなります。
場合によっては塾の費用を工面しなければならないケースもあり、貯蓄するのは難しいケースもあるかもしれません。貯蓄に回せる金額は3万1000円程度あれば御の字といったところでしょう。この時期にたくさん貯蓄しなくてもよいように、子どもが小さいときにできるだけ貯金をしておくのが理想的です。
3.家計割合に影響する支出の分類
支出には住居費や水道光熱費など、さまざまなものがあります。それらの支出は「毎月一定額かかる費用」「流動的な費用」「貯蓄費」の3つに分類することが可能です。支出費用の分類を理解することで節約につながるケースもあるので、それぞれどのような費用が当てはまるかについて確認しておきましょう。
3-1.固定費
毎月発生する費用で金額もほぼ一定の支出を固定費と呼びます。固定費に含まれる費用は住宅ローンや家賃などの「住居費」、電気水道ガスといった「水道光熱費」、電話やインターネット利用料といった「通信費」が挙げられます。いずれも、生活になくてはならない費用であるのが特徴です。「電気をこまめに消す」「インターネットの料金プランを見直す」といった方法で節約することは可能ですが、それほど大きく削減できない支出が多いでしょう。
また、学費や給食費、習い事の月謝などが該当する「教育費」や「生命保険料」、自動車を所有している場合にはガソリン代や駐車代などの「自動車関連費」も固定費に含まれます。
3-2.変動費
毎月支払額が変わったり、発生しなかったりする費用を変動費と呼びます。変動費に含まれるのは、食材費や外食費などの「食費」、生活用品やコンタクト代などの「日用品費」、電車やタクシーなどの運賃にかかる「交通費」です。そのほかにも、通院や入院にかかる「医療費」やご祝儀やお歳暮などにかかる「交際費」、お小遣いや理美容費、趣味娯楽費などが該当します。変動費の支出項目は固定費よりも幅が広く、実際にどれぐらい支出しているのか分かりにくいのが特徴です。
水道光熱費や通信費といった項目の支出が大体どれぐらいか把握していても、日用品費や交際費でどれぐらい支出しているか把握できていない人もいるでしょう。そのようなときは、家計簿をつけてみるとよく分かります。節約しているつもりなのに思っているように貯蓄できないときは、変動費を見直してみるとよいです。
3-3.貯蓄費
貯蓄費とは、その名のとおり毎月どれぐらい貯蓄できているかを表す項目です。基本的には毎月の手取り収入から固定費や変動費を除いた金額だと考えておけばよいでしょう。貯蓄費は家族構成によって大きく変わるのが特徴です。たとえば、一般的に貯蓄費が最も大きくなるのは、共働きの新婚世帯だといえます。夫婦2人がフルタイムで働けば、それなりに貯蓄費をキープできるでしょう。それに対して、子どもが産まれると教育費や被服費などがかかるため、貯蓄費は少なくなるケースが多いです。ゆとりある生活を送るためには、子どもがいないうちにできるだけ貯蓄しておくことがポイントだといえます。
また、貯蓄費を計算するときは、預金以外の資産運用している商品を含めると全体の資産バランスが把握できるのでおすすめです。預貯金の金利が低い現代では、投資信託や株などを組み合わせてバランスのとれた資産運用を考えていくとよいでしょう。
4.家計を見直すポイント
貯金に回すお金を増やすためには、費用の特徴を理解して家計を見直すことが大切です。発生する費用の種類ごとに、効率よくカットできる支出について解説していきます。
4-1.見直したい費用1：毎月発生する費用
効率よくコストカットするためには、毎月発生する費用を見直すことがポイントです。なぜなら、毎月発生する費用をコストカットできれば、一度見直しをするだけで節約効果が持続するからです。毎月発生してコストカットできる代表的な費用には、水道光熱費や通信費などが挙げられます。毎月発生する費用は生活に密接に結びついているものが多く、一度にたくさんの費用をカットするのは難しいでしょう。しかし「チリも積もれば山となる」の考え方で、長い年月で考えるとかなりの支出を減らせることもあるので、何か節約できるものはないかを意識して暮らすことが重要です。
賃貸物件であれば家賃の低い物件へ住み替えをしたり、なんとなく取っていた新聞を解約したりするのもひとつの方法です。また、生命保険のプランは子どもが生まれたときなど、ライフステージによって必要な補償は異なります。ライフステージに合った内容に変更することも考えておきましょう。
4-2.見直したい費用2：使い方次第で変わる費用
支出のなかには使い方次第で大きく支払額が変わる費用もあります。家計を見直す際には、そうした費用についても注目するとよいでしょう。使い方次第で支払い額が変わる費用としては、ATM手数料や通信費が挙げられます。ATM手数料は平日の昼間に利用すると、ほとんどの銀行で無料です。しかし、休日や夜間に利用すると数百円程度の手数料が発生してしまうことがあります。銀行預金をしていてもそれほど大きな利息がつかない時代に、利息よりも大きな手数料を何回も支払うのはもったいないです。手数料が発生しにくいネット銀行の利用も検討してみるとよいでしょう。
これまでと同じ銀行を利用する場合も、利用頻度や時間帯を工夫することでコストを抑えられるので、利用方法を再考してみるとよいです。また、通信費は一度契約すると長い間そのままほったらかしにしている人がよくいます。しかし、格安スマホや新しい契約プランの登場によって昔に比べると料金プランの幅が広がっているので、変更も視野に入れて考えてみましょう。プランを変更したくない人は、無料通話アプリを利用してみるのも選択肢の一つです。
4-3.見直したい費用3：数カ月に1度必ず発生する費用
発生頻度が少ない費用の見直しは後回しになりがちですが、数カ月に一度必ず発生するのであれば無駄がないかチェックしておくと貯金に回せるお金を増やせることがあります。数カ月に一度発生する費用としては、美容室代や帰省費用、冠婚葬祭などが該当します。たまに発生する費用は、意外と出費の金額が多いケースもあるので必要に応じて妥当がどうかを判断して支払うとよいです。世間的な相場や見栄えを気にしすぎると、無駄な出費につながるケースもあるので、「あくまでも自分の場合はどうなのか」といった基準で判断することが重要だといえます。
たまに発生する費用は家計のバランスを崩しやすいため、突発的な支払いがあらかじめ予測できる場合には事前に用意しておくとよいです。毎月少しずつ貯めて備えておくと安心できます。
5.家計の理想割合を参考にする際の注意点
家計の理想割合は参考にすることで、コストカットができて貯金しやすくなります。しかし、各家庭によって環境やライフスタイルが異なる点には注意しなければいけません。たとえば、住居費は住む地域によって相場が異なります。住居費も需要と供給のバランスで価格が決まるため、人口密度の高い都心部ほど一般的に高くなりやすいです。それに対して、地方にある物件は住居費が安くなりやすいので、通勤などにかかる交通費とのバランスを考えてどこに住むか決めるとよいでしょう。
また、月収が想定よりも高い世帯の場合、住居費や通信費といった支出項目の出費があまりにも高くなりすぎることがあります。そのまま当てはめたときに非現実的な金額になった場合は、理想割合はあくまでも参考程度にして比率にこだわりすぎず、金額に注目するとよいでしょう。いずれにしても、家族構成やライフスタイルは各家庭によって異なるため、理想割合には幅を持たせて自分の家計に当てはめていく柔軟性が大切です。
6.「貯めどき」と貯まる家計の仕組み
貯金をするときのコツは、お金を貯めやすい時期や貯まる仕組みを理解しておくことです。子どもが小さいうちは教育費がほとんどかからないうえ、児童手当も支給されるのでお金を貯めるチャンスだといえます。また、地域によっては各自治体のサービスの一環で医療の補助をしているケースもあるので、調べてみると節約に役立つでしょう。高校生以降は家計に占める教育費の割合が高くなりがちなので、子どもが小さいときにできるだけ貯蓄するように心がけるとよいです。
ただし、家庭によっては小学校高学年から中学生になると、塾や習い事にお金をかけるところもあるでしょう。人生のライフプランをあらかじめしっかりと考えて、「それにいくらかかるのか」の目安を計算して貯めていくことがポイントです。また、「お金が貯まらない原因が分からない」という人は家計簿をつけることをおすすめします。家計簿をつけることによって支出の内容を把握できるので、理想割合との差が分かりやすくなるでしょう。無駄な出費を減らしたら、貯蓄用口座と引き出しできる口座を分けて先取り貯金によってお金が貯まる仕組みをつくるとよいです。預金だけでなく資産運用によってリスクを分散させつつ貯蓄を増やすと効果的に貯まります。
7.家計の見直しはファイナンシャルプランナーへの相談がおすすめ
家計の理想割合について理解できても、「どうやって見直しをしたらいいか分からない」「将来の備えに不安がある」という人もいるでしょう。そのようなときは、お金の専門家であるファイナンシャルプランナーに相談するのがおすすめです。お金の相談を赤の他人にするのはためらってしまう人もいるでしょう。しかし、資格のあるプロのファイナンシャルプランナーであれば安心して相談できます。具体的には、教育資金や老後の備えに必要な金額を算出し、現在の収入と照らし合わせてマネープランを考えてくれます。その際に問題があれば家計の見直しについてのアドバイスももらえるので、貯蓄について悩んでいる人にとっては非常に助かることでしょう。
また、資産運用には株や投資信託などという方法がありますが、未経験者にとってはハードルが高いのも事実です。ファイナンシャルプランナーは資産運用についての知見も併せ持っているので、金融商品の仕組みやメリット・デメリットについて分かりやすく説明してくれます。無料相談窓口やオンラインのチャット相談など、気軽に利用できる場所がある点もメリットです。「お金の健康診断」を利用すれば、チャットで家族構成や家計について入力するだけで無料家計診断が受けられ、さらにおすすめのファイナンシャルプランナーを紹介してもらえます。お金についての悩み事がある場合は、相談してみてはいかがでしょうか。